豊国通

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豊国通
豊国通の位置(愛知県内)
豊国通
豊国通
豊国通の位置
豊国通の位置(名古屋市内)
豊国通
豊国通
豊国通の位置
北緯35度9分49.52秒 東経136度51分17.99秒 / 北緯35.1637556度 東経136.8549972度 / 35.1637556; 136.8549972
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Aichi Prefecture.svg 愛知県
市町村 Flag of Nagoya, Aichi.svg 名古屋市
中村区
町名制定[1] 1947年昭和22年)9月1日
面積
 • 合計 0.07950443km2
人口
2019年(平成31年)2月1日現在)[3]
 • 合計 462人
 • 密度 5,800/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
453-0834[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

豊国通(とよくにとおり)は、愛知県名古屋市中村区地名。現行行政地名は豊国通1丁目から豊国通4丁目および豊国通6丁目[2]住居表示未実施[6]

地理[編集]

名古屋市中村区中央部に位置する[7]。西は香取町砂田町上石川町に接する[7]

歴史[編集]

地名の由来[編集]

豊国神社に由来する[8]

沿革[編集]

  • 1947年昭和22年)9月1日 - 以下の通り、中村区下中村町の一部により、同区豊国通として成立する[1]
    • 豊国通1丁目が、下中村町字砂田・字荒池の各一部により成立[1]
    • 豊国通2丁目が、下中村町字荒池の一部により成立[1]
    • 豊国通3丁目が、下中村町字荒池・字折戸・字北鈍池の各一部により成立[1]
    • 豊国通4丁目が、下中村町字北鈍池・字西鈍池の各一部により成立[1]
  • 1954年(昭和29年)10月1日 - 豊国通4丁目に、向島町6丁目の一部が編入される[9]
  • 1959年(昭和34年)5月1日 - 豊国通6丁目に、烏森町字天地および岩塚町字向田・字猫塚の各一部が編入される[9]
  • 1966年(昭和41年)1月26日 - 鈍池町3丁目に、豊国通4丁目の一部が編入される[10]

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

町丁 世帯数 人口
豊国通 360世帯 462人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1950年(昭和25年) 26人 [11]
1955年(昭和30年) 28人 [11]
1960年(昭和35年) 180人 [12]
1965年(昭和40年) 229人 [12]
1970年(昭和45年) 296人 [13]
1975年(昭和50年) 336人 [13]
1980年(昭和55年) 357人 [14]
1985年(昭和60年) 407人 [14]
1990年(平成2年) 460人 [15]
1995年(平成7年) 460人 [16]
2000年(平成12年) 484人 [17]
2005年(平成17年) 484人 [18]
2010年(平成22年) 422人 [19]
2015年(平成27年) 392人 [20]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[21]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[22]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目 小学校 中学校 高等学校
豊国通1丁目 名古屋市立千成小学校 名古屋市立豊国中学校 尾張学区
豊国通2丁目
豊国通3丁目
豊国通4丁目
豊国通5丁目 名古屋市立柳小学校 名古屋市立御田中学校
豊国通6丁目 名古屋市立柳小学校
名古屋市立岩塚小学校

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e f 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 439.
  2. ^ a b 愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)” (日本語). 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  4. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧” (日本語). 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. ^ a b c d 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1499.
  8. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 266.
  9. ^ a b 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 441.
  10. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
  11. ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 79.
  12. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 73.
  13. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
  14. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 51・52.
  15. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 28.
  16. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月16日閲覧。
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  19. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  20. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2016年7月28日閲覧。
  21. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  22. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  23. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)

参考文献[編集]

  • 『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局企画室統計課、名古屋市、1957年(日本語)。
  • 『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市、1967年(日本語)。
  • 『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局統計課、名古屋市、1977年(日本語)。
  • 『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市総務局統計課、名古屋市役所、1986年(日本語)。
  • 『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会、中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日(日本語)。
  • 角川日本地名大辞典 23 愛知県』「角川日本地名大辞典」編纂委員会、角川書店、1989年3月8日(日本語)。ISBN 4-04-001230-5
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日(日本語)。全国書誌番号:93012879
  • 『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1994年(日本語)。
  • 『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1996年(日本語)。

関連項目[編集]