東邦学園短期大学
| 東邦学園短期大学 | |
|---|---|
| 大学設置 | 1965年 |
| 創立 | 1923年 |
| 廃止 | 2008年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人東邦学園 |
| 本部所在地 | 愛知県名古屋市名東区平和が丘三丁目11[注釈 1] |
| 学部 | 経営情報科[注 1] |
東邦学園短期大学（とうほうがくえんたんきだいがく、英語: Toho Gakuen Junior College）は、愛知県名古屋市名東区平和が丘三丁目11[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1965年に設置され、2008年に廃止された。大学の略称は東邦短大。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 愛知県名古屋市名東区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東邦学園[1]。
- 1965年に開学。1992年度より2学科体制となるも、2001年度より再び1学科体制となる。
- 2006年度の入学生を最後に[注釈 2]、2008年に短期大学としての使命を終える[2]。
建学の精神（校訓・理念・学是）
[編集]- 東邦学園短期大学の教育理念：「豊かな人間性と自主・自律の人格をそなえ、新たなコミュニティに生きる市民の育成」
教育および研究
[編集]- 当初は商業学をベースとした専門教育に特化していたが、後に経営情報教育に重点を置いたことがわかる。
- 一般教育科目には、「アイデンティティの確立」・「地球社会のいま」・「人間とサイエンス」・「コミュニケーション」の各コア科目から構成されていた。
沿革
[編集]- 1923年
- 東邦商業学校が創設される。
- 1951年
- 1965年
- 1966年
- 1967年
- 1985年
- 1986年
- 1987年
- 1992年
- 1992年
- 1993年
- 1999年
- 2000年
- 2001年
- 2002年
- 2006年
- 2008年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 愛知県名古屋市名東区平和が丘3-11[注釈 1]
象徴
[編集]- 東邦学園短期大学のカレッジマークはデザイン化された「大」の文字をベースに横に「東邦」の文字が記されたものとなっていた[36]。
教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]研究
[編集]- 『東邦学園短期大学女性自立支援センター 女性の「ひとりだち」への電話相談 相談員養成講座記録』[39]
学生生活
[編集]部活動・クラブ活動・サークル活動
[編集]学園祭
[編集]- 東邦学園短期大学の学園祭は「和丘祭」と呼ばれていた
大学関係者と組織
[編集]大学関係者組織
[編集]- 東邦学園短期大学の同窓会は「邦友会」と称する。
大学関係者一覧
[編集] | プロジェクト:大学/人物一覧記事についての編集方針（ガイドライン）「記載する人物」により、単独記事のない人物（赤リンクまたはリンクなし）は掲載禁止となっています。記事のある人物のみ追加してください。（2021年12月） |
- 歴代学長
施設
[編集]キャンパス
[編集]寮
[編集]- 東邦学園短期大学には、女子学生を対象とした学生寮があった。
対外関係
[編集]他大学との協定
[編集]系列校
[編集]社会との関わり
[編集]- 東邦コミュニティ・カレッジと称した社会人公開講座が催されていた。
卒業後の進路について
[編集]編入学・進学実績
[編集]関連項目
[編集]関連サイト
[編集]- 東邦学園短期大学について (愛知東邦大学のページ)
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 後身校現在地
- ^ a b 愛知東邦大学へ完全統合のため平成19年度より学生募集停止[1]。
- ^ a b c 右記資料も参照のこと[24]
- ^ a b 最終募集となった2000年における体制[37]。
補足
[編集]- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ 現在の文部科学省。
- ^ 右記資料も参照のこと[7]
- ^ うち女5
- ^ うち女26
- ^ 昨年度の資料[10]及び本年度のそれ[11]とを見比べた結果から。
- ^ うち女81
- ^ 出典[13][14][15]。昨年度の資料[16]及び本年度のそれ[17]も其々参照のこと。
- ^ うち男64
- ^ 出典[19][20]。昨年度の資料[17]及び本年度のそれ[21]も其々参照のこと。
- ^ うち男57
- ^ うち男48
- ^ 出典[26]。1994年年度に商経科経営実務専攻は廃止となる[27]。
- ^ 右記資料も参照のこと[28]
- ^ 出典[29]。うち1回生 男15,女509[30]
- ^ うち男7
- ^ うち男12
- ^ うち男14
- ^ うち男25
- ^ うち男26
- ^ うち男87
- ^ 平成13年度より学生募集停止[33]。
- ^ 最終募集となった2006年における体制[38]。
出典
[編集]- ^ a b 文教協会'2007.
- ^ a b 文教協会'2009.
- ^ 学校法人名簿 昭和40年度より。
- ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
- ^ 学校法人名簿 昭和58年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (19)より。
- ^ 文部省'65, p. 34.
- ^ 文部省'66, p. 36.
- ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'67, p. 37.
- ^ 全国短期大学一覧 昭和60年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和60年度より。
- ^ 大学資料 (95)より。
- ^ 短期大学教育 (41)より。
- ^ a b 短期大学教育 (42)より。
- ^ 文部省'85, p. 61.
- ^ 文教協会'1986.
- ^ 大学資料 (99)より。
- ^ 短期大学教育 (43)より。
- ^ 文部省'86, p. 61.
- ^ 文教協会'1987, p. 99.
- ^ 短期大学教育 (44)より。
- ^ 文部省'87, p. 62.
- ^ 文教協会'1992.
- ^ 文教協会'1995.
- ^ 短期大学教育 (49)より。
- ^ 文部省'92, p. 70.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 00.
- ^ 文部省'93, p. 72.
- ^ 文部省'99, p. 73.
- ^ a b 文教協会'2001.
- ^ 旺文社'2000.05, p. 309.
- ^ 文教協会'2003.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 221.
- ^ 文教協会'2000.
- ^ 文教協会'2006.
- ^ 東邦学園短期大学女性自立支援センター 女性の「ひとりだち」への電話相談 相談員養成講座記録より。
参考文献
[編集]全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1994年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成4年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成7年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成18年』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成19年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。
日本の私立短期大学
[編集]- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
