藤田敬三
| 生誕 |
1894年3月22日 香川県三野郡本山村 |
|---|---|
| 死没 | 1985年11月29日（91歳没） |
| 国籍 |
 日本 |
| 研究機関 |
京都帝国大学 彦根高等商業学校 大阪商科大学 大阪市立大学 大阪経済大学 |
| 研究分野 |
経済政策 工業政策 中小企業経営論 |
| 母校 | 京都帝国大学経済学部 |
| 学位 | 経済学博士（大阪市立大学） |
藤田 敬三（ふじた けいぞう、1894年3月22日 - 1985年11月29日）は、日本の経済学者。大阪経済大学学長（第3代）、同理事長を歴任。経済学博士（大阪市立大学）、同名誉教授。日本経済政策学会名誉会員。
大阪市立大学名誉教授で元大阪経済法科大学学長の藤田整は子[1]。
来歴・人物[編集]
香川県三野郡本山村（現 三豊市豊中町）出身。旧制香川県立三豊中学校、旧制第三高等学校を経て、京都帝国大学経済学部卒業[2]、同大学院に進み河田嗣郎に師事[3]。
1962年（昭和37年）「日本下請制工業の研究」で、経済学博士（大阪市立大学）の学位を取得[4]。
専門は、工業政策、中小企業経営論。主に旧蔵の中小企業問題、特に下請問題に関する研究[5]。生産形態の発展段階と生産形態を支配するものの支配の諸形態の発展段階を明確に区別し、両者の関係を明らかにする過程において、下請制の本質が解明されるとした。
織物業や機械器具工業等の下請制工業等実証分析し、その結論として、下請工業を問屋資本並びに産業資本の商業資本的充用の特殊形態と規定。この商業資本的充用の具体化として、第1に労働力の分散、第2に退職手当積立金、福利施設等の負担回避、第3に固定資本の節約、第4に労働者間の競争による生産コスト切り下げ、第5に資本の回転機関の回避をあげる。中小企業を日本資本主義経済構造の中で把握し、下請制を工業資本の商業資本的充用なる生産関係と捉えた[6]。
羽仁五郎、大学同窓の三木清らと同時期にドイツ・ハイデルベルク大学で学び交流をもった[7]。
略歴[編集]
- 1921年 - 京都帝国大学経済学部卒業
- 1922年 - 文部省在外研究員としてドイツ、フランス、イギリスに留学
- 1924年 - 彦根高等商業学校教授
- 1927年 - 京都帝国大学農学部農林経済学科講師
- 1929年 - 大阪商科大学助教授
- 1933年 - 大阪商科大教授
- 1949年
- 大阪市立大学教授
- 大阪市立大学商学部長（兼任）
- 大阪市立大学経済研究所長（併任）
- 1957年 - 大阪市立大学名誉教授
- 1960年 - 大阪経済大学学長
- 1962年 - 大阪経済大学産業経済研究所長（兼任）
- 1963年 - 大阪経済大学中小企業経営研究所長（併任）
- 1974年 - 大阪経済大学理事長
著書[編集]
- 『カルテル闘争論』甲文堂、1936年
- 『日本産業構造と中小企業：下請制工業を中心にして』岩波書店、1965年
編書[編集]
脚注[編集]
- ^ 「相次ぐ長老の無念の死を悼む」向ヶ丘町自治会・自治会館をとり戻す会 mkgok.jimdo.com
- ^ 『大阪経大論集 第174号 藤田敬三教授追悼号』（大阪経大学会、1986年） 藤田敬三教授略歴
- ^ 藤田 1974, p. 29.
- ^ 『学位論文書誌データベース』NAID 500000316433
- ^ 『日本の大学所蔵特殊コレクション』 2013年12月16日閲覧
- ^ 『中小企業研究の歴史と課題 3.下請制工業論』
- ^ 藤田 1974, p. 30.
参考文献[編集]
- 藤田敬三「＜研究余滴＞ある実証研究者のうら話」『経済資料研究』No.8、経済資料協議会、1974年11月、29-34頁。
- 『香川県人物・人名事典』四国新聞社、1985年
- 『香川県人物・人材情報リスト 2011』日外アソシエーツ、2011年
