スキー指導者

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SAJ公認スキー指導員・準指導員(エスエイジェイこうにんスキーしどういん・じゅんしどういん)は、全日本スキー連盟(SAJ)が公認するスキー指導者である。

概要[編集]

SAJ公認のスキー学校教師をするためには、これらの公認資格を取得していなければならない[注釈 1]

公認スキー指導者[編集]

SAJ公認スキー準指導員[編集]

SAJ公認スキー準指導員(以下、準指導員)を取得するには、都道府県連盟主管で、原則年1回[1][注釈 2]行われるSAJスキー準指導員検定会(以下、準指導員検定会)に合格することが必要である。

検定会[編集]

準指導員検定会の実施要領は都道府県連盟主管の加盟団体によって別に定められ、会期は原則として3日間としている[1][注釈 3]。準指導員検定会は「理論」と「実技」に日程を分けて行われる事があり、その場合、先に理論検定を1日行い、後に実技検定を2日間にかけて行って3日間の会期とし、原則、準指導員検定会終了の翌日に全ての合格者発表と閉会式等の日程を取る事が多い。

準指導員はSAJ公認スキーC級検定員検定を受検する事が出来る。準指導員検定会を主管する都道府県連盟にもよるが、準指導員検定会閉会式後に合格者養成講習会が開催され、さらにC級検定員検定会も開催されるケースもある[注釈 4]

受検資格[編集]

受検資格は、以下の各号に該当しなければならない。

  • (1) 受検年度[注釈 5]SAJの会員であり、かつ4月1日時点で18歳以上である者
  • (2) スキーバッジテスト1級(プライズテストを含む)を前年度までに取得している者
  • (3) 加盟団体が主催する下記の養成講習を準指導員検定会までに修了し、養成講習修了報告書によって証明された者
    • 基礎理論12時間、指導実習12時間(有効期間は各2か年、ただし救急法実技は受講年度のみ)
    • 実技実習22時間(有効期間は受講年度のみ)

特例・特典等[編集]

準指導員検定受検者で希望する者は、都道府県連などによる認定スキー指導員制度がある地区の場合において、その地区の認定スキー指導員検定を受検する際に特典を受けられる場合がある。一例として、北海道スキー連盟(SAH)におけるSAH認定スキー指導員受検者は理論試験を免除される[注釈 4]

準指導員検定受検者のうち、次のいずれか一つ以上に該当する者は、その資格を証明出来る免許証などをコピーした物を願書に添付して出願する事で、養成講習中の「救急法」の受講が免除される[注釈 4]

日本プロスキー教師協会(SIA)アルペンスキー・ステージⅡとして連続して5年以上常勤した者は、SAJ会員登録後、加盟団体長の推薦による特別推薦書・既得資格のライセンス証の写し・当該年度[注釈 5]の会員登録証明書類を3月末日までにSAJに提出し、教育本部理事会の承認を得て手続きすると準指導員資格が取得出来る。

SAJ公認スキー指導員[編集]

SAJ公認スキー指導員(以下、指導員)を取得するには、SAJ主催で都道府県連盟協力において行われるSAJスキー指導員検定会(以下、指導員検定会)に合格することが必要である。準指導員検定会と違い、検定会場は全国の原則5会場に限られ、指導員検定会受検者はそのうちの1会場のみを選んで受検する[3]

検定会[編集]

指導員検定会の実施要領はSAJによって別に定められ、毎年オフィシャルブック等によって周知される。なお、指導員検定会の日程は3日間に渡って行われる事が多いが、詳細な日程については現地にて示される。

指導員はSAJ公認スキーA・B・C級検定員検定を、それぞれの要件に応じて受検する事が出来る。主催がSAJであるため、A級検定員検定会は指導員検定会と同会場、B・C級検定員検定会は別会場の開催となるケースが多い[2]

受検資格[編集]

受検資格は、以下の各号に該当しなければならない。

  • (1) 受検年度[注釈 5]SAJの会員であり、かつ4月1日時点で21歳以上である者
  • (2) 準指導員資格を有し、合格年度を含めず2年以上経過している者(資格停止者を除く)
  • (3) 加盟団体が主催するスキー指導者養成講習カリキュラム(以下、養成講習)を指導員検定会までに修了し、養成講習修了報告書によって証明された者(有効期間は3か年)

なお、次の場合は準指導員資格が無くても、加盟団体長の推薦により特別推薦書をSAJに提出し、教育本部理事会の承認を得ると、当該年度[注釈 5]の指導員検定会の受検手続きを行って受検が出来る。

特例[編集]

外国の国家検定教師の資格者、または日本プロスキー教師協会(SIA)アルペンスキー・ステージⅢとして連続して10年以上常勤した者は、SAJ会員登録後、加盟団体長の推薦による特別推薦書・既得資格のライセンス証の写し・当該年度[注釈 5]の会員登録証明書類を3月末日までにSAJに提出し、教育本部理事会の承認を得て手続きすると指導員資格が取得出来る。

指導員検定合格者は、別に定める免除措置の規定によって、公益財団法人日本体育協会(現・日本スポーツ協会)スポーツ指導者制度によるスキー指導員及びスキー教師の資格取得専門科目免除を受けられる。

資格取得後の義務・規定[編集]

指導員、準指導員、公益財団法人日本体育協会(現・日本スポーツ協会)とSAJによるスポーツ指導者制度における認定指導者(以下、指導者)は、次の各号に定める義務を負う。

  • (1) 加盟団体が主管するスキー指導者研修会に2年に1回(隔年)参加し、修了する事
  • (2) 加盟団体の事業に優先的に参加する事

上記(1)については、指導者が研修会を2年続けて未修了となった場合に指導者の資格が停止となる。資格停止中の者は指導活動を行う事が出来ない。なお、資格停止中であっても研修会に参加すれば、その修了をもって翌年度[注釈 5]から資格停止が解除となる。また、以下の行事は特定行事として研修会と同等の扱いとし、参加した役員・参加者及び受検者は研修を修了したものとみなされる。

  • 中央研修会、技術員研修会、公認スキー学校主任教師研修会、スキー大学、SAJ公認スキー指導員検定会(前4行事に準じる)

次の各号の一つに該当する者は、理事会の決定によって指導者の資格を喪失する。

  • (1) 全日本スキー連盟(以下、本連盟)会員登録規定第4条[4]の規定により、会員の資格を喪失した時
  • (2) 本連盟の規約に違反し、指導者としての対面を汚す行為があった時
  • (3) 資格の年次登録料を納期までに納入しない時

認定スキー指導者[編集]

全日本スキー連盟としての認定指導員制度は既に廃止となっているが、必要に応じて加盟団体が認定するものが存在する。しかし、その資格の認定規定、稼働範囲、資格の継続等については、実際に認定を行っている加盟団体によって異なるため、問い合わせ先は、各都道府県連等となっている。

一例として、北海道スキー連盟(SAH)においてSAH認定スキー指導員の制度があり、その検定会が行われている。検定会は最初からSAH認定スキー指導員となるために受検するほか、準指導員検定と合わせて受検する事もあり、後者の場合、上記の特典が受けられる。またSAH認定スキー指導員の有資格者は、翌年度[注釈 5]の準指導員検定会の初回受検時に限って受検料の減免がある。なお、SAH認定スキー指導員は北海道内のみ有効な資格となっている。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ ただし、都道府県連などによる認定スキー指導員制度がある地区の場合はその限りではない。公益財団法人北海道スキー連盟での北海道スキー連盟教育本部(SAH認定指導員検定会)公益財団法人神奈川県スキー連盟での平成30年度手続要綱(教育本部編)P064 認定スキー指導員A養成講習会(理論・実技) (PDF) 及びP065 認定スキー指導員A検定会(実技) (PDF) 等、各都府県連盟WEBサイトにおいて受検要項が確認出来る事がある。
  2. ^ 受検者数が多い場合は回数を増す事が出来ると定められている[1]
  3. ^ 受検者数の多少・天候の状況・その他特別の事情がある場合は会期を変更する事が出来ると定められている[1]
  4. ^ a b c 一例として、公益財団法人北海道スキー連盟によって行われたケースである[2]
  5. ^ a b c d e f g 公益財団法人 全日本スキー連盟 定款 (PDF) 第6条(事業年度)により、連盟における事業年度を毎年8月1日から翌年7月31日までの期間と定めている。これは日本においての通常のスキーシーズンが考慮されている。2019年3月12日閲覧。

出典[編集]

  1. ^ a b c d 教育本部2018, p. 56「公認スキー指導者検定規定(スキー準指導員検定)」.
  2. ^ a b 参考資料「公益財団法人北海道スキー連盟 2019年度教育本部メモ/著者:公益財団法人 北海道スキー連盟 教育本部、発行所:山と渓谷社」より。
  3. ^ 教育本部2018, p. 54「公認スキー指導者検定規定(スキー指導員検定)」.
  4. ^ 全日本スキー連盟 会員登録規定 (PDF) より。2019年3月8日閲覧。

参考資料[編集]

  • 全日本スキー連盟『教育本部オフィシャルブック 2018』スキージャーナル、2017年11月。ISBN 978-4-7899-1245-7

外部リンク[編集]