市谷山伏町
（牛込市谷山伏町から転送）
| 市谷山伏町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度41分59秒 東経139度43分42秒 / 北緯35.699761度 東経139.728258度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）8月1日現在[1]） | |
| 人口 | 578 人 |
| 世帯数 | 327 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.027639529 km² | |
| 人口密度 | 20912.08 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0857[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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市谷山伏町（いちがややまぶしちょう）は、東京都新宿区の地名で旧牛込区にあたる牛込地域内である。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済みの地域。
概要
[編集]主に住宅地として利用され、大久保通り沿いに商店なども見られる。地域名にあたる「牛込」への愛着が住民の間で強く根付いており、古今を通じて「牛込山伏町」の名で地域に親しまれている。
地理
[編集]新宿区東部及び牛込地域の中部に位置する。
歴史
[編集]本来は牛込村に属し牛込山伏町と呼ばれていたが、1872年（明治5年）に市谷山伏町、北山伏町、南山伏町に分割された。
1990年（平成2年）、近隣の5か町とともに、従前の町名及び町界を継承する形で住居表示が実施された。
世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）8月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 市谷山伏町 | 327世帯 | 578人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 352
|
| 2000年（平成12年）[6] | 458
|
| 2005年（平成17年）[7] | 449
|
| 2010年（平成22年）[8] | 450
|
| 2015年（平成27年）[9] | 484
|
| 2020年（令和2年）[10] | 578
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 161
|
| 2000年（平成12年）[6] | 219
|
| 2005年（平成17年）[7] | 221
|
| 2010年（平成22年）[8] | 223
|
| 2015年（平成27年）[9] | 244
|
| 2020年（令和2年）[10] | 327
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[11]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立市谷小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第一中学校
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
- 事業所数 : 19事業所
- 従業員数 : 132人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 15
|
| 2021年（令和3年）[12] | 19
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 116
|
| 2021年（令和3年）[12] | 132
|
施設
[編集]教育
[編集]観光
[編集]交通
[編集]道路
[編集]画像
[編集]-
林氏墓地（国史跡）
出身・ゆかりのある人物
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳人口 町丁別世帯数及び男女別人口”. 新宿区 (2023年8月1日). 2023年8月9日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷山伏町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第8版』ウ34頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年12月24日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
[編集]- 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
関連項目
[編集]
外部リンク
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| 関連地域 | |
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