竹島 (大阪市)

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竹島
竹島の位置(大阪市内)
竹島
竹島
竹島の位置
竹島の位置(大阪府内)
竹島
竹島
竹島 (大阪府)
北緯34度43分27.82秒 東経135度27分3.67秒 / 北緯34.7243944度 東経135.4510194度 / 34.7243944; 135.4510194
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
西淀川区
面積
 • 合計 0.568497731 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 1,569人
 • 密度 2,800人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
555-0011[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

竹島(たけじま)は、大阪府大阪市西淀川区にある町名。現行行政地名は竹島一丁目から竹島五丁目。住居表示実施地域。

地理[編集]

西淀川区の北東部に位置し、旧大野川放水路(現在は埋め立てられて道路)を挟んで南は御幣島と、東海道本線JR神戸線)を挟んで北から東は淀川区加島と、同じく東の一部分で淀川区田川北と、神崎川を挟んで西は(北から)兵庫県尼崎市常光寺および今福と、同じく南西の一点で西淀川区と、それぞれ接している。

竹島公園の南西側は竹島の頭頂部で、周辺地域と比較して若干の高地となっており、古くからの住宅地であった事が分かる。一方、周縁部は元は低湿地であったが、明治以降の堤防建設に伴い陸地になったこともあり、工場用地として分譲され、今も多くの工場等が立地している。

なお、西淀川区のほとんどの地区は堤防で囲まれた海抜ゼロメートル地帯であり、当地も同じくゼロメートル地帯である。

河川[編集]

歴史[編集]

地名の由来については、「竹が生い茂っていた島(竹之島)」が竹島となったと考えられる。 江戸時代までには摂津国西成郡加島村の一部であったと考えられる。

1889年の町村制実施により、加島・御幣島・野里の3村が合併して西成郡歌島村となり、 歌島村の地域は全域が西淀川区に属した。 その後1943年の大阪市の行政区の分増区と境界整理の際に、 東淀川区に編入されることになり、加島町の大半は東淀川区となった。 翌1944年に東海道本線の西側に位置していた竹島(加島の大半は東側に位置していた)は西淀川区に編入されることになり 現在の竹島の原型が形づくられた。

1972年には西淀川区において竹島町から竹島の現行町名に改称。 1974年には東淀川区から淀川区が分区し、同時に加島町から加島の現行町名に改称された。

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
竹島一丁目・二丁目 116世帯 262人
竹島三丁目 585世帯 1,129人
竹島四丁目 68世帯 112人
竹島五丁目 49世帯 66人
818世帯 1,569人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 1,353人 [5]
2000年(平成12年) 1,404人 [6]
2005年(平成17年) 1,374人 [7]
2010年(平成22年) 1,403人 [8]
2015年(平成27年) 1,357人 [9]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 571世帯 [5]
2000年(平成12年) 618世帯 [6]
2005年(平成17年) 593世帯 [7]
2010年(平成22年) 662世帯 [8]
2015年(平成27年) 634世帯 [9]

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]

丁目 事業所数 従業員数
竹島一丁目 6事業所 178人
竹島二丁目 35事業所 1,140人
竹島三丁目 56事業所 278人
竹島四丁目 34事業所 1,155人
竹島五丁目 31事業所 690人
162事業所 3,441人

交通[編集]

鉄道[編集]

道路[編集]

施設[編集]

公園[編集]

  • 竹島公園
  • 竹島西公園

会館[編集]

  • 竹島会館

史跡等[編集]

  • 天神社跡碑(竹島公園内)
  • 殉職救急隊員慰霊碑(JR東西線加島駅竹島口)

竹島の主な企業[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 大阪府大阪市西淀川区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 竹島の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。

関連項目[編集]