沖縄協同病院
_w.svg){kind=small} 沖縄協同病院 | |
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| 情報 | |
| 正式名称 | 沖縄医療生活協同組合 沖縄協同病院 |
| 標榜診療科 | 内科,小児科,外科,整形外科,心臓血管外科,脳神経外科,泌尿器科,皮膚科,産婦人科,心療内科,リハビリテーション科,眼科,麻酔科 |
| 許可病床数 |
280床 一般病床：280床 |
| 機能評価 | 一般病院2 3rdG:Ver.2.0 |
| 開設者 | 沖縄医療生活協同組合 |
| 管理者 | 伊泊 広二（院長） |
| 開設年月日 | 1976年3月22日 |
| 所在地 |
〒900-8558 沖縄県那覇市古波蔵4丁目10番55号 |
| 二次医療圏 | 南部 |
| PJ 医療機関 | |
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成
沖縄協同病院（おきなわきょうどうびょういん）は、沖縄医療生活協同組合が沖縄県那覇市古波蔵に設置する病院。
概要[編集]
1976年3月に豊見城市真玉橋に開院。2009年6月より現在の那覇市古波蔵に急性期病院として新築移転。[1]
救急告示病院[2]。全日本民主医療機関連合会（民医連）に加盟している[3]。
沿革[編集]
(この節の出典[4])
- 1970年12月 那覇民主診療所開設（内科,小児科・職員9人）地域老人健診、往診、訪問看護はじまる
- 1972年10月 沖縄医療生活協同組合創立（組合員1,521人）
- 1973年6月 組合員健診はじまる
- 1976年3月 沖縄協同病院開設（内科,小児科,外科,歯科）病床数139床（職員130人,組合員5,350人）県内初の夜間外来実施、24時間救急診療体制実施
- 1977年2月 特定疾患治療研究指定病院となる
- 1978年1月 人工透析室造設（県内初の夜間透析開始）
- 1978年2月 胸部・胃部レントゲン撮影装置搭載の大型健診車購入
- 1980年3月 二期工事完成（2階建てから9階建てへ増築）365床
- 1980年11月 CT導入
- 1981年7月 救急告示指定病院となる
- 1983年1月 シネアンギオ装置設置
- 1983年3月 沖縄で初めて心臓血管センター設置
- 1990年6月 MRI導入
- 1994年10月 オーダリングシステム導入
- 2000年1月 ICU基準取得
- 2000年4月 厚生労働省臨床研修指定病院
- 2001年5月 電子カルテ、外来にて完全実施
- 2002年7月 回復期リハビリ病棟(48床)開設
- 2004年4月 群星沖縄プロジェクト発足（初期研修医8人受入れ）
- 2005年2月 病床数365床、職員560人、組合員53,229人、協同にじクリニック開設（歯科・通所リハ・とよみ診療所を新築移転）
- 2007年5月 統合型電子カルテ導入、救急部発足、7対1看護基準取得
- 2007年10月 臨床研修・学術支援センター発足
- 2008年4月 DPCによる入院診療費の算定開始
- 2011年3月 東日本大震災へボランティア医師、看護師等派遣[5]
- 2015年2月 沖縄DMAT指定病院認定
- 2018年7月 ドクターカー運用開始
診療科[編集]
(この節の出典[6])
医療機関の認定[編集]
(この節の出典[6])
- 保険医療機関
- 労災保険指定医療機関
- 指定自立支援医療機関（更生医療）
- 指定自立支援医療機関（育成医療）
- 指定自立支援医療機関（精神通院医療）
- 身体障害者福祉法指定医の配置されている医療機関
- 生活保護法指定医療機関
- 結核指定医療機関
- 原子爆弾被害者一般疾病医療取扱医療機関
- 母体保護指定医の配置されている医療機関
- 臨床研修病院
- 特定疾患治療研究事業委託医療機関
- DPC対象病院
- 無料低額診療事業実施医療機関
- 公益財団法人日本医療機能評価機構認定病院[7]
- NPO法人卒後臨床研修評価機構認定証発行病院[8]
- このほか、各種法令による指定・認定病院であるとともに、各学会の認定施設でもある。
交通アクセス[編集]
周辺[編集]
- 那覇市立古蔵中学校
- 公益財団法人沖縄県畜産振興公社
関連施設[編集]
脚注[編集]
出典[編集]
- ^ “病院案内ー病院長からのメッセージ”. 沖縄協同病院. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “1章 県民を支える医療提供体制 - 沖縄県”. 沖縄県. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “全日本民医連事業所一覧：沖縄県”. 全日本民主医療機関連合会. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “病院沿革”. 沖縄協同病院. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “震災ボランティア”. 沖縄協同病院. 2020年5月18日閲覧。
- ^ a b “沖縄県医療機関検索システム”. 沖縄県. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “病院評価結果の情報提供”. 公益財団法人日本医療機能評価機構. 2020年5月17日閲覧。
- ^ “NPO 法人卒後臨床研修評価機構 認定証発行病院 一覧”. NPO 法人卒後臨床研修評価機構. 2020年6月12日閲覧。