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大野木 (名古屋市)

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日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 西区 > 大野木 (名古屋市)
大野木
大野木の位置(愛知県内)
大野木
大野木
大野木の位置
大野木の位置(名古屋市内)
大野木
大野木
大野木 (名古屋市)
北緯35度13分10.1秒 東経136度53分47.2秒 / 北緯35.219472度 東経136.896444度 / 35.219472; 136.896444
日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
西区
支所 山田支所
人口
2019年(平成31年)2月1日現在)[1]
 • 合計 6,378人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
452-0803[2]
市外局番 052 (名古屋MA)[3]
ナンバープレート 名古屋

大野木(おおのぎ)は、愛知県名古屋市西区にある地名。現行行政地名は大野木一丁目から大野木五丁目と山田町大字大野木。住居表示未実施[4]

地理

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名古屋市西区北部に位置する。大野木は住宅地、大字大野木は洗堰緑地と庄内川の河川敷に残るのみである。西は歌里町市場木町宝地町、東は山田町大字大野木を挟んで北区落合町、南は山田町大字大野木を挟んで、稲生町・北区中切町福徳町、北は比良。南から順に1丁目~5丁目がある。

河川

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歴史

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地名の由来

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当地にある大乃伎神社に由来するとも、『尾張國地名考』によると、大木があったことから渡し船の目印になっていたことからともいう。

沿革

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  • 室町時代には、当地名はみられる。
  • 1889年(明治22年) - 市制町村制下の西春日井郡大野木村となる。
  • 1906年(明治39年) - 合併により西春日井郡山田村の大字大野木となる。
  • 1955年(昭和30年) - 名古屋市に編入され、同市西区山田町大字大野木となる。
  • 1960年(昭和35年)3月4日 - 大野木土地区画整理組合の設立が認可される[5]
  • 1972年(昭和47年) - 大字大野木の一部が西区歌里町宝地町花原町赤城町五才美町市場木町坂井戸町・大野木1~5丁目となる。大野木1~5丁目は山田町大字大野木・山田町大字上小田井・山田町大字比良の各一部から成立。
  • 1981年(昭和56年) - 大字大野木の一部が比良1~4丁目となる。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
大野木一丁目 495世帯 1,078人
大野木二丁目 408世帯 822人
大野木三丁目 576世帯 1,351人
大野木四丁目 943世帯 2,160人
大野木五丁目 439世帯 967人
2,861世帯 6,378人

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[6]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[7]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
大野木一丁目 全域 名古屋市立大野木小学校 名古屋市立山田東中学校 尾張学区
大野木二丁目 全域
大野木三丁目 全域
大野木四丁目 全域
大野木五丁目 全域

交通

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バス

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道路

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施設

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1丁目

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2丁目

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  • 大野木第1公園
  • 大乃伎神社
  • 大野木学区集会所

3丁目

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4丁目

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  • 大野木コミュニティセンター
1985年(昭和60年)10月16日、名古屋市内18番目のコミュニティセンターとして開所[8]。420平方メートルの敷地に鉄筋コンクリート造2階建ての建物があり、和室と会議室をそれぞれ2部屋ずつ備える[8]

5丁目

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大字大野木

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  • 洗堰緑地

その他

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日本郵便

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参考文献

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脚注

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  1. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年3月10日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月10日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 西区の町名一覧”. 名古屋市 (2017年6月1日). 2019年2月28日閲覧。
  5. ^ 名古屋市土地区画整理組合等一覧 - 公益財団法人名古屋まちづくり公社. 2020年9月12日閲覧.
  6. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  7. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  8. ^ a b 「市内18番目のコミュニティセンター 西区大野木に開設」『中日新聞朝刊』1985年10月17日、市民版、12面。
  9. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月10日閲覧 (PDF)

関連項目

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