Digital Living Network Alliance

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Digital Living Network Alliance(略称:DLNA(ディーエルエヌエイ))は、家電、モバイル、およびパーソナルコンピュータ産業における異メーカー間の機器の相互接続を容易にするために2003年6月に結成された業界団体である。結成当初はDigital Home Working Group(略称:DHWG)と名乗っていたが、2004年6月に現在の名称に変更された。

概要[編集]

DLNAでは加盟各社の製品が互いに互換性を持ち、家庭内で電子装置間のネットワークを可能にする業界標準(ガイドライン)を作ることを目的としている。 これによって、消費者は簡単にシームレスにデジタル生活を享受することができる。

具体的にはDLNAガイドラインとして、各社の製品が共通に対応すべきMedia Format(コーデック)や、機器間が通信する際の手順(UPnPをベースとする)、ユーザインタフェースなどを定めている。ガイドラインには2004年6月に発表されたVer.1.0と、2006年3月に発表された拡張ガイドライン (Ver.1.5) と呼ばれる2種類がある。Ver.1.0ではPCや家電でのAV・Music・Imageのやり取りを決め、拡張ガイドライン (Ver.1.5) ではプリンターや携帯機器(PDAデジタルカメラなど)を対象範囲に含めた。次のガイドラインとしてVer.2.0を作成中。

本来、家電メーカーが中心で始まった団体だが、ベースになるUPnPを策定したマイクロソフトインテルの影響力が強い。インテルは現在DLNAの拡張にあたるViivを提唱している。またマイクロソフトは、DLNAをベースにしたPlays For Sureを提唱している。

UPnP、DLNA、Viiv、Plays For Sureは、それぞれベースとしている規格が同じであるため、相互互換性がある。これらの中ではDLNAは、家電寄りで国内色の強い規格にあたる。プロトコルがHTTPベースであることも特徴。これらとは別に、サン・マイクロシステムズが提唱しているJiniという類似した規格があるが、こちらはJavaをベースとしており互換性はない。また、アップルの音楽ライブラリソフトiTunesなどで使用されるBonjourという規格もあるが、IETFで策定された「Zeroconf」と呼ばれる規格に基づいたものでマルチキャストDNSベースのプロトコルとなっており、こちらも互換性はない。

日本では2005年9月から電波産業会(ARIB)がデジタル放送DTCP-IPを使用してネットワーク配信することを認可したため、地上デジタル放送BS・110度CSデジタル放送をDLNAとDTCP-IPを併用してネットワーク配信ができる機器が発売されている。もともとDLNAとDTCP-IPは違う規格として策定されていたが、2006年10月に発表された「DLNAリンクプロテクションガイドライン」では、DTCP-IPを必須条件の著作権管理技術として採用した。なお、Windows Media DRM 10はオプション条件である。

2005年9月には、DLNAガイドラインに沿って作られた機器に対するデバイスの認証・ロゴプログラムが開始された。認証を取得しているものとしてはPCソフト、DVD・HDDレコーダ薄型テレビセットトップボックスNASなどがある。

日本ではViiv、Plays For Sureに比べ対応機器も多く、メインストリームといえる。

代表的な対応製品[編集]

など

主な加盟企業[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]