Digital Living Network Alliance

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
DLNAから転送)
ナビゲーションに移動 検索に移動

Digital Living Network AllianceDLNA(ディーエルエヌエイ))は、家電、モバイル、およびパーソナルコンピュータ業界で各メーカー製機器の相互接続を容易にするために2003年6月に結成されたオレゴン州を本拠とする非営利業界団体で、同団体が提唱するガイドラインである。結成当初はDigital Home Working Group (DHWG) と称したが、2004年6月に現在の名称に変更された。

概要[編集]

DLNAは加盟各社の製品が相互に互換性を持ち、家庭内で電子装置間のネットワークを可能にする業界標準のガイドライン策定が目的である。 消費者はデジタル機器の連携が容易になる。ガイドラインとして、各社の製品が共通に対応すべきMedia FormatのコーデックUPnPをベースとする機器間通信の手順、ユーザインタフェースなどを定めている。

DLNAガイドラインは、2004年6月に発表されたVer.1.0と、2006年3月に発表された拡張ガイドライン (Ver.1.5) の2種類がある。2005年9月から、DLNAガイドラインに沿準拠した機器に対するデバイスの認証とロゴプログラムが開始された。認証を取得したものにPCソフト、HDDレコーダー薄型テレビセットトップボックスNASスマートフォンなどがある。次のガイドラインとしてVer.2.0を作成中である。

家電メーカーを中心にした団体だが、きほんとするUPnPを策定したマイクロソフトインテルの影響力が強い。インテルは現在DLNAの拡張にあたるViiv、マイクロソフトはDLNAをベースにしたPlays For Sure、をそれぞれ提唱している。

UPnP、DLNA、Viiv、Plays For Sureは、それぞれベースとしている規格が同じで、相互に互換性を有する。DLNAは家電寄りで、日本国内色が強く、プロトコルがHTTPをベースとすることが特徴である。類似規格でサン・マイクロシステムズが提唱するJiniは、Javaがベースで互換性はない。Appleの音楽ライブラリソフトiTunesなどが採用する規格のBonjourは、IETFで策定された規格の「Zeroconf」に基づくマルチキャストDNSベースのプロトコルで互換性はない。日本ではViiv、Plays For Sureに比べ対応機器も多く、主流派といえる。

2005年9月に、電波産業会 (ARIB) がデジタル放送DTCP-IPを使用してネットワーク配信することを認可した。DLNAとDTCP-IPは異なる規格として策定されたが、2006年10月に発表された「DLNAリンクプロテクションガイドライン」は、DTCP-IPを必須条件の著作権管理技術として採用した。日本国内では、地上デジタル放送BS・110度CSデジタル放送をDLNAとDTCP-IPを併用してネットワーク配信する機器が発売されている。

2017年1月5日に解散が発表され、認証サービスはスパイアスパーク・インターナショナル社が引き継ぐ[1]。UPnPをネットワークプロコトルとして使用する後継に「OpenHome」がある[2]

主なバージョン[編集]

DLNA1.0(Ver.1.0)
2004年6月に発表された。2005年9月よりデバイスの認証・ロゴプログラムが開始。主に動画、音楽、映像についてPCや家電製品間の相互連携を定めている。
サーバー (DMS) とプレーヤー (DMP) 間でのネットワークが基本構成である。コントローラー (DMC) はプレーヤー側に内包されているため、本バージョンを採用しているAV機器はネットワークオーディオに含まれない。
DLNA1.5(Ver.1.5)
2006年3月に発表された。Ver.1.0の拡張ガイドラインである。プリンターPDAデジタルカメラなどの携帯機器を対象範囲に追加し、DTCP-IPを必須条件の著作権管理技術として採用した。Windows Media DRM 10はオプション条件である。
Ver.1.0との相違点は、コントローラー (DMC) が独立したことで、サーバー (DMS)、レンダラー (DMR)、コントローラー (DMC) の3すくみのネットワークが基本構成である。
日本企業のネットワークオーディオプレーヤー製品は多くが本バージョンを採用するが、プレイリストをサーバではなくコントローラのアプリが管理する。ガイドラインにプレイリスト管理の規定がない。

代表的な対応製品[編集]

など

主な加盟企業[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

外部リンク[編集]