鈴木郁三

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すずき いくぞう
鈴木 郁三
生年月日 (1903-12-01) 1903年12月1日
没年月日 (1972-05-06) 1972年5月6日(68歳没)
出生地 日本の旗 日本
職業 実業家、新聞人、出版人、映画プロデューサー
ジャンル 新聞出版映画
活動内容 東京日日新聞社
東日興業
世界文化社
主な作品
映画
傷だらけの男
東京ファイル212
出版
週刊子供マンガ新聞
家庭画報

鈴木 郁三(すずき いくぞう、1903年12月1日[1] - 1972年5月6日[2][3])は、日本の実業家、新聞人、出版人、映画プロデューサーである。子供マンガ新聞社社長、東京日日新聞社社長、東日興業社長、世界文化社取締役会長を歴任した。出版人として『週刊子供マンガ新聞』、『家庭画報』を創刊したほか、映画プロデューサーとして、初の日米合作映画『東京ファイル212』を製作した。

人物・来歴[編集]

1903年(明治36年)12月1日に生まれる[3]

第二次世界大戦前、千草書房を興す。戦後、1946年(昭和21年)2月、世界文化画報社を設立した[4]

同年3月、千草書房から『旬刊子供マンガ新聞』を創刊、同年4月まで発行し[5]、同年5月、同社の社名を「子供マンガ新聞社」と変更、同年5月12日、『週刊子供マンガ新聞』を創刊した[6][7]杉浦幸雄清水崑横山隆一横井福次郎近藤日出造和田義三らが執筆した[6]

1947年(昭和22年)、日刊紙『東京民報』を発行していた民報社を買収[2]、1948年(昭和23年)11月30日をもって終刊、翌12月1日から『夕刊東京日日新聞』として新創刊した[8]。民報社の社名も東京日日新聞社と改め、週刊紙『サンデー民報』も『東日ダイジェスト』と改称した[2]

1949年(昭和24年)12月、毎日新聞社の内部に東日興業を設立[9]、翌1950年(昭和25年)、長谷川一夫新演伎座と提携し、マキノ正博(のちのマキノ雅弘)の監督作『傷だらけの男』を製作、東宝がこれを配給して公開した[10]。同年9月、陸軍大学校跡地に東日興業スタジオを開設し[9]、初の日米合作映画『東京ファイル212』を製作した[11]。1952年(昭和27年)には同社を東宝資本に売却し[12]東京映画となって東日興業は消滅した[9]

1953年(昭和28年)4月、『週刊子供マンガ新聞』を4月号をもって廃刊した[6]。同年11月、子供マンガ新聞社と世界文化画報社を改組し、世界文化社を設立、代表取締役社長に就任した。 1958年(昭和33年)2月、月刊誌『家庭画報』を創刊した[4]。同社は、書店販売ではなくセールスマンが直販する方式をとり[13]、『家庭画報』は直販界初の月刊誌であった[4]。同社では、編集者としても多くの書籍を編集した。のちに専務取締役だった長男の鈴木勤に社長を譲り(現任)、会長に就任した。

1972年(昭和47年)5月6日心筋梗塞のため、東京・本郷の東大病院で死去した[2][3]。満68歳没[2]。同年5月16日、築地本願寺で社葬が営まれた[2]

フィルモグラフィ[編集]

ビブリオグラフィ[編集]

  • 家庭画報』 : 1958年 -
  • 科学大観』 : 監修岡田要、1961年 - 1963年
  • 『世界文化シリーズ』 : 1964年 - 1966年
  • 『日本歴史シリーズ』 : 1966年

[編集]

  1. ^ 『CD - 人物レファレンス事典 日本編』、日外アソシエーツ、2004年。
  2. ^ a b c d e f 中央公論』1986年12月号、中央公論社、1986年。
  3. ^ a b c 合祀者名簿日本出版クラブ、2009年11月21日閲覧。
  4. ^ a b c 『日販20年のあゆみ』、日本出版販売、1969年、p.141.
  5. ^ 旬刊子供マンガ新聞戦後日本少年少女雑誌データベース、2009年11月21日閲覧。
  6. ^ a b c 週刊子供マンガ新聞、戦後日本少年少女雑誌データベース、2009年11月21日閲覧。
  7. ^ 『戦後漫画のトップランナー 横井福次郎 - 手塚治虫もひれ伏した天才漫画家の軌跡』、清水勲臨川書店、2008年 ISBN 465304015X、p.92.
  8. ^ 東京民報全国新聞総合目録データベース国立国会図書館、2009年11月21日閲覧。
  9. ^ a b c 『キネマ旬報』第698号、キネマ旬報社、1976年、p.475.
  10. ^ * 傷だらけの男日本映画データベース、2009年11月21日閲覧。
  11. ^ 『日本映画発達史 III』、田中純一郎中公文庫、1980年 ISBN 4122003059, p.354.
  12. ^ 『日活五十年史』、日活、1962年、p.103.
  13. ^ 『戦後20年日本の出版界』、日本出版販売、1965年、p.128.

外部リンク[編集]