鈴木郁三
すずき いくぞう 鈴木 郁三 | |
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生年月日 | 1903年12月1日 |
没年月日 | 1972年5月6日(68歳没) |
出生地 | 日本 |
職業 | 実業家、新聞人、出版人、映画プロデューサー |
ジャンル | 新聞、出版、映画 |
活動内容 |
東京日日新聞社 東日興業 世界文化社 |
主な作品 | |
映画 『傷だらけの男』 『東京ファイル212』 出版 『週刊子供マンガ新聞』 『家庭画報』 |
鈴木 郁三(すずき いくぞう、1903年12月1日[1] - 1972年5月6日[2][3])は、日本の実業家、新聞人、出版人、映画プロデューサーである。子供マンガ新聞社社長、東京日日新聞社社長、東日興業社長、世界文化社取締役会長を歴任した。出版人として『週刊子供マンガ新聞』、『家庭画報』を創刊したほか、映画プロデューサーとして、初の日米合作映画『東京ファイル212』を製作した。
人物・来歴
[編集]1903年(明治36年)12月1日に生まれる[3]。
第二次世界大戦前、千草書房を興す。戦後、1946年(昭和21年)2月、世界文化画報社を設立した[4]。
同年3月、千草書房から『旬刊子供マンガ新聞』を創刊、同年4月まで発行し[5]、同年5月、同社の社名を「子供マンガ新聞社」と変更、同年5月12日、『週刊子供マンガ新聞』を創刊した[6][7]。杉浦幸雄、清水崑、横山隆一、横井福次郎、近藤日出造、和田義三らが執筆した[6]。
1947年(昭和22年)、日刊紙『東京民報』を発行していた民報社を買収[2]、1948年(昭和23年)11月30日をもって終刊、翌12月1日から『夕刊東京日日新聞』として新創刊した[8]。民報社の社名も東京日日新聞社と改め、週刊紙『サンデー民報』も『東日ダイジェスト』と改称した[2]。
1949年(昭和24年)12月、毎日新聞社の内部に東日興業を設立[9]、翌1950年(昭和25年)、長谷川一夫の新演伎座と提携し、マキノ正博(のちのマキノ雅弘)の監督作『傷だらけの男』を製作、東宝がこれを配給して公開した[10]。同年9月、陸軍大学校跡地に東日興業スタジオを開設し[9]、初の日米合作映画『東京ファイル212』を製作した[11]。1952年(昭和27年)には同社を東宝資本に売却し[12]、東京映画となって東日興業は消滅した[9]。
1953年(昭和28年)4月、『週刊子供マンガ新聞』を4月号をもって廃刊した[6]。同年11月、子供マンガ新聞社と世界文化画報社を改組し、世界文化社を設立、代表取締役社長に就任した。 1958年(昭和33年)2月、月刊誌『家庭画報』を創刊した[4]。同社は、書店販売ではなくセールスマンが直販する方式をとり[13]、『家庭画報』は直販界初の月刊誌であった[4]。同社では、編集者としても多くの書籍を編集した。のちに専務取締役だった長男の鈴木勤に社長を譲り(現任)、会長に就任した。
1972年(昭和47年)5月6日、心筋梗塞のため、東京・本郷の東大病院で死去した[2][3]。満68歳没[2]。同年5月16日、築地本願寺で社葬が営まれた[2]。
フィルモグラフィ
[編集]- 『傷だらけの男』 : 監督マキノ正博、1950年 - 製作新演伎座・東日興業、配給東宝
- 『毎日NBCテレビニュース』 : ニュース映画、1950年 - 1952年 - 製作東日興業、配給大映
- 『東京ファイル212』 : 監督スチュアート・マックガワン、1951年 - 製作ブレイクストン・プロダクション・東日興業、配給東京映画配給
ビブリオグラフィ
[編集]註
[編集]- ^ 『CD - 人物レファレンス事典 日本編』、日外アソシエーツ、2004年。
- ^ a b c d e f 『中央公論』1986年12月号、中央公論社、1986年。
- ^ a b c 合祀者名簿、日本出版クラブ、2009年11月21日閲覧。
- ^ a b c 『日販20年のあゆみ』、日本出版販売、1969年、p.141.
- ^ 旬刊子供マンガ新聞、戦後日本少年少女雑誌データベース、2009年11月21日閲覧。
- ^ a b c 週刊子供マンガ新聞、戦後日本少年少女雑誌データベース、2009年11月21日閲覧。
- ^ 『戦後漫画のトップランナー 横井福次郎 - 手塚治虫もひれ伏した天才漫画家の軌跡』、清水勲、臨川書店、2008年 ISBN 465304015X、p.92.
- ^ 東京民報、全国新聞総合目録データベース、国立国会図書館、2009年11月21日閲覧。
- ^ a b c 『キネマ旬報』第698号、キネマ旬報社、1976年、p.475.
- ^ * 傷だらけの男、日本映画データベース、2009年11月21日閲覧。
- ^ 『日本映画発達史 III』、田中純一郎、中公文庫、1980年 ISBN 4122003059, p.354.
- ^ 『日活五十年史』、日活、1962年、p.103.
- ^ 『戦後20年日本の出版界』、日本出版販売、1965年、p.128.