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植松練磨

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
植松（うえまつ） 練磨（とうま）
生誕 1883年4月30日
日本における郵船商船規則の旗 日本・福島県相馬郡鹿島町（現：福島県南相馬市）
死没 (1948-08-22) 1948年8月22日（65歳没）
所属組織  大日本帝国海軍
軍歴 1905年 - 1934年
最終階級 海軍少将
勲章 勲二等旭日重光章
功三級金鵄勲章
除隊後 衆議院議員
墓所 豪徳寺（東京都世田谷区）
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植松 練磨（うえまつ とうま、1883年〈明治16年〉4月30日 - 1948年〈昭和23年〉8月22日）は、日本の海軍軍人、政治家。最終階級は海軍少将。衆議院議員。

経歴

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福島県相馬郡鹿島町（現：福島県南相馬市）出身。安積中学を経て1905年（明治38年）11月、海軍兵学校（33期）を卒業し、1906年（明治39年）12月、海軍少尉任官。海軍大学校乙種、海軍水雷学校高等科を卒業。

第11艇隊・第9艇隊・第2艇隊の各艇長、水雷学校教官を経て、第2特務艦隊司令部付、「樫」駆逐艦長として第一次世界大戦に従軍。地中海で連合国艦船の護衛任務に従事した。帰国後横須賀鎮守府付、水雷学校特修科学生、「矢風」「駒橋」の各艦長、「浅間」副長、海兵教官などを歴任し、1925年（大正14年）12月、海軍大佐に進級した。

第2駆逐隊司令、「利根」艦長、第2遣外艦隊司令部付、水雷学校教頭、「妙高」艦長、軍令部出仕（海大講習員）などを経て、1931年（昭和6年）12月、海軍少将に進級。

第2水雷戦隊司令官を務め、第3艦隊司令部付となったが、第一次上海事件では、上海陸戦隊指揮官、次いで上海海軍特別陸戦隊司令官として中国第十九路軍と激戦を繰り広げた。海軍潜水学校長、軍令部出仕を経て、1934年（昭和9年）3月、予備役に編入された。

1942年（昭和17年）4月の第21回衆議院議員総選挙で翼賛政治体制協議会の推薦を受けて当選。同年5月から1945年（昭和20年）12月まで衆議院議員を務めた。

戦後は公職追放を経て[1]、その後は出身地に所在する真野古墳群の発掘調査に協力した[2]。

栄典

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位階
勲章等
受章年 略綬 勲章名 備考
1915年（大正4年）11月7日 大正三四年従軍記章[11]
1915年（大正4年）11月10日 大礼記念章（大正）[12]
1916年（大正5年）6月1日 勲六等瑞宝章[13]
1919年（大正8年）5月30日 勲五等瑞宝章[14]
1920年（大正9年）11月1日 勲四等旭日小綬章[15]
1920年（大正9年）11月1日 功四級金鵄勲章[15]
1920年（大正9年）11月1日 大正三年乃至九年戦役従軍記章[15]
1926年（大正15年）5月30日 勲三等瑞宝章[16]
1929年（昭和4年）9月5日 旭日中綬章[17]
1934年（昭和9年）4月29日 勲二等旭日重光章[18]
1934年（昭和9年）4月29日 功三級金鵄勲章[18]
1940年（昭和15年）8月15日 紀元二千六百年祝典記念章[19]
外国勲章佩用允許
受章年 国籍 略綬 勲章名 備考
1919年（大正8年）6月17日 ギリシャ王国 ソーヴール第四等勲章（英語版）[20]
1919年（大正8年）8月15日 イタリア王国の旗 イタリア王国 サンモーリスエラザル第五等勲章[21]
1920年（大正9年）11月12日 パナマ パナマ共和国 ラ・ソリダリダ第二等記章[22]
1920年（大正9年）11月20日 ルーマニア王国の旗 ルーマニア王国 王冠剣付第四等勲章（英語版）[23]
1934年（昭和9年）5月9日 満洲国 満州帝国 勲二位景雲章[24]

脚注

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  1. ↑ 公職追放の該当事項は「推薦議員翼壮東京市総務」。（総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、698頁。NDLJP:1276156。 ）
  2. ↑ うつくしま電子事典
  3. ↑ 『官報』第7084号「叙任及辞令」1907年2月13日。
  4. ↑ 『官報』第7640号「叙任及辞令」1908年12月12日。
  5. ↑ 『官報』第8591号「叙任及辞令」1912年2月12日。
  6. ↑ 『官報』第1372号「叙任及辞令」1917年3月1日。
  7. ↑ 『官報』第2839号「叙任及辞令」1922年1月21日。
  8. ↑ 『官報』第4066号「叙任及辞令」1926年3月17日。
  9. ↑ 『官報』第1246号「叙任及辞令」1931年2月26日。
  10. ↑ 『官報』第2186号「叙任及辞令」1934年4月18日。
  11. ↑ 『官報』第1096号・付録「叙任及辞令」1916年3月30日。p8
  12. ↑ 『官報』第1411号・付録「辞令」1917年4月18日。p7
  13. ↑ 『官報』第1200号「叙任及辞令」1916年7月31日。
  14. ↑ 『官報』第2046号「叙任及辞令」1919年5月31日。
  15. 1 2 3 『官報』第2487号・付録「叙任及辞令」1920年11月15日。p1
  16. ↑ 『官報』第4131号「叙任及辞令」1925年6月2日。
  17. ↑ 『官報』第1199号・付録「叙任及辞令二」1930年12月26日。p14
  18. 1 2 『官報』第2295号・付録「叙任及辞令二」1934年8月24日。p38
  19. ↑ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
  20. ↑ 『官報』第2062号「叙任及辞令」1919年6月19日。
  21. ↑ 『官報』第2114号「叙任及辞令」1919年8月21日。
  22. ↑ 『官報』第2489号「敍任及辞令」1920年11月17日。
  23. ↑ 『官報』第2498号「敍任及辞令」1920年11月29日。
  24. ↑ 『官報』第3056号・付録「辞令二」1937年3月13日。

参考文献

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  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
  • 福川秀樹『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。
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