寺久保 (横浜市)
寺久保 | |
|---|---|
  寺久保 寺久保の位置  寺久保 寺久保 (神奈川県) | |
| 北緯35度25分14.54秒 東経139度38分3.48秒 / 北緯35.4207056度 東経139.6343000度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 区 | 中区 |
| 町名制定 | 1933年（昭和8年）4月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.148 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 723人 |
| • 密度 | 4,900人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
231-0855[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
寺久保（てらくぼ）は神奈川県横浜市中区の町名[5]。住居表示未実施で、丁目は設けられていない[6]。面積は0.148km2[1]。
地理
中区西部の根岸台地に位置し、北西は塚越、北東は簑沢、東は根岸台、南は根岸旭台、西は磯子区下町、坂下町および同馬場町に接する。町の半分以上を在日米軍の根岸住宅地区が占め、地区内に専用の小学校などがある[5]。
歴史
元は中区根岸町の一部で、1933年（昭和8年）4月1日に分離・新設された[7]。町名は、平らな入谷の地形を意味する「テラウチ」と同義とみられる[8]。
世帯数と人口
2021年（令和3年）7月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 寺久保 | 318世帯 | 723人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 519人 | [9] | |
| 2000年（平成12年） | 521人 | [10] | |
| 2005年（平成17年） | 750人 | [11] | |
| 2010年（平成22年） | 744人 | [12] | |
| 2015年（平成27年） | 674人 | [13] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 199世帯 | [9] | |
| 2000年（平成12年） | 205世帯 | [10] | |
| 2005年（平成17年） | 299世帯 | [11] | |
| 2010年（平成22年） | 287世帯 | [12] | |
| 2015年（平成27年） | 271世帯 | [13] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[14]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜4番地、5番地の2 11〜21番地、23番地 25番地、27〜29番地 110番地の4〜5、113番地の1〜2 114番地の2、134〜146番地 149〜150番地 |
横浜市立山元小学校 | 横浜市立平楽中学校 |
| 5番地の1 5番地の3〜10番地 22番地、24番地 26番地、30番地〜110番地の3 110番地の6〜112番地 113番地の3〜114番地の1 114番地の3〜133番地 147〜148番地、151番地以降 |
横浜市立根岸小学校 | 横浜市立根岸中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 寺久保 | 13事業所 | 39人 |
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[17]。
| 番・番地等 | 警察署 |
|---|---|
| 全域 | 山手警察署 |
脚注
- ^ a b “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和３年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “寺久保の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典 14 神奈川県』p1012
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 14 神奈川県』p610
- ^ 『横浜の町名』p.67
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “警察署所在地一覧”. 神奈川県警察本部. 2021年11月12日閲覧。
参考文献
- 『角川日本地名大辞典 14 神奈川県』角川書店、1984年6月8日。
- 横浜市市民局総務部住居表示課『横浜の町名』1996年12月。
- 『県別マップル14 神奈川県道路地図』（第6版）昭文社、2016年、19頁。ISBN 978-4-398-62683-7。
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