大曽根 (横浜市)
| 大曽根 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度31分47秒 東経139度37分53秒 / 北緯35.529858度 東経139.631303度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 行政区 | 港北区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）12月31日現在[1]） | |
| 人口 | 8,282 人 |
| 世帯数 | 4,177 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.57 km² | |
| 人口密度 | 14529.82 人/km² |
| 設置日 | 1982年（昭和57年）7月19日 |
| 郵便番号 | 222-0003[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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大曾根町 | |
|---|---|
| 国 |
日本 |
| 都道府県 |
神奈川県 |
| 市町村 |
横浜市 |
| 区 | 港北区 |
| 町名制定 | 1927年（昭和2年）4月1日 |
| 町名廃止 | 1982年（昭和57年）7月19日 |
大曽根（おおそね）は、神奈川県横浜市港北区の町名。現行行政地名は大曽根一丁目から大曽根三丁目。住居表示実施済区域[5]。
地理[編集]
港北区の中央部に位置し、東に樽町、南東に師岡町、南に大倉山、南西に大曽根台、川を挟んで北に綱島上町と綱島西と接している。
河川[編集]
面積[編集]
面積は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 面積（km²） |
|---|---|
| 大曽根一丁目 | 0.125 |
| 大曽根二丁目 | 0.230 |
| 大曽根三丁目 | 0.215 |
| 計 | 0.570 |
地価[編集]
住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によると、大曽根2-6-7の地点で338,000円/m²[6]、大曽根3-19-16の地点で304,000円/m²[7]となっている。
歴史[編集]
沿革[編集]
- 1927年（昭和2年）4月1日 - 大綱村が横浜市に編入し、横浜市大曾根町となる[8]。
- 1927年（昭和2年）10月1日 - 神奈川区の区制施行により、横浜市神奈川区大曾根町となる[9]。
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 港北区の新設により、横浜市港北区大曾根町となる[10]。
- 1960年（昭和35年）3月18日 - 耕地整理に伴い、大曾根町と太尾町の境界を変更する[11]。
- 1969年（昭和44年）10月1日 - 行政区の再編成により、横浜市港北区大曾根町となる[12]。
- 1973年（昭和48年）6月11日 - 大曾根町の一部を綱島西二丁目へ編入、南綱島町の一部を大曾根町に編入[13]。
- 1976年（昭和51年）5月1日 - 太尾町の一部を大曾根町に編入[14]。
- 1982年（昭和57年）7月19日 - 住居表示の実施に伴い、大曾根町、樽町、太尾町の各一部から、大曽根一丁目〜三丁目、大曽根台を新設。これに伴い、大曾根町を廃止[15]。
町名の変遷[編集]
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前（各町名ともその一部） |
|---|---|---|
| 大曽根一丁目 | 1982年（昭和57年）7月19日 | 大曾根町、樽町（各一部） |
| 大曽根二丁目 | 大曾根町（一部） | |
| 大曽根三丁目 |
世帯数と人口[編集]
2023年（令和5年）12月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 大曽根一丁目 | 1,249世帯 | 2,133人 |
| 大曽根二丁目 | 1,430世帯 | 2,883人 |
| 大曽根三丁目 | 1,499世帯 | 3,266人 |
| 計 | 4,177世帯 | 8,282人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[16] | 7,452
|
| 2000年（平成12年）[17] | 8,097
|
| 2005年（平成17年）[18] | 8,069
|
| 2010年（平成22年）[19] | 8,134
|
| 2015年（平成27年）[20] | 8,211
|
| 2020年（令和2年）[21] | 8,367
|
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[16] | 3,255
|
| 2000年（平成12年）[17] | 3,558
|
| 2005年（平成17年）[18] | 3,658
|
| 2010年（平成22年）[19] | 3,790
|
| 2015年（平成27年）[20] | 3,860
|
| 2020年（令和2年）[21] | 4,080
|
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[22]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 大曽根一丁目 | 全域 | 横浜市立大曽根小学校 | 横浜市立樽町中学校 |
| 大曽根二丁目 | 全域 | ||
| 大曽根三丁目 | 全域 |
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[23]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大曽根一丁目 | 103事業所 | 366人 |
| 大曽根二丁目 | 36事業所 | 403人 |
| 大曽根三丁目 | 23事業所 | 61人 |
| 計 | 162事業所 | 830人 |
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[24] | 159
|
| 2021年（令和3年）[23] | 162
|
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[24] | 709
|
| 2021年（令和3年）[23] | 830
|
交通[編集]
- 神奈川県道140号川崎町田線
- 東京都道・神奈川県道2号東京丸子横浜線（綱島街道: 大曽根の東端）
施設[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
警察[編集]
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[26]。
| 丁目 | 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|---|
| 大曽根一丁目 | 全域 | 港北警察署 | 樽町交番 |
| 大曽根二丁目 | 全域 | ||
| 大曽根三丁目 | 全域 |
脚注[編集]
- ^ a b “令和５(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年12月” (XLSX). 横浜市 (2024年1月11日). 2024年1月13日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ a b 横浜市町区域要覧、1 - 41頁
- ^ a b “大曽根の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “不動産情報ライブラリ 国土交通省地価公示(標準地) 横浜港北-34”. 国土交通省. 2024年4月22日閲覧。
- ^ “不動産情報ライブラリ 国土交通省地価公示(標準地) 横浜港北-13”. 国土交通省. 2024年4月22日閲覧。
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 31頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 46頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 52頁、3 - 144頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 147頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 149頁、3 - 152頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 153頁、3 - 154頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 154頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 156頁
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2022年8月5日). 2022年10月16日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “港北署管内交番一覧”. 港北警察署. 2021年9月29日閲覧。
参考文献[編集]
- “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2022年9月6日閲覧。
関連文献[編集]
関連項目[編集]
| この項目は、神奈川県に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/神奈川県）。 |
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