七尾中継局

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七尾中継局(ななおちゅうけいきょく)は、石川県七尾市に置かれている中継局である。

概要[編集]

送信施設概要[編集]

デジタルテレビ放送[編集]

ID 放送局名 物理
チャンネル
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
1 NHK
金沢総合
52 50W 570W 水平偏波 石川県 29,573世帯 2006年
10月1日
2 NHK
金沢教育
53→44 全国
4 KTK
テレビ金沢
30 560W 石川県
5 HAB
北陸朝日放送
61→42
6 MRO
北陸放送
20
8 ITC
石川テレビ放送
39
  • 所在地:(NHK)七尾市能登島別所町1-19-6(四村塚山) (民放)七尾市能登島須曽町カ6(四村塚山)
  • 放送エリア:七尾市、羽咋郡志賀町、鹿島郡中能登町、鳳珠郡穴水町及び鳳珠郡能登町の各一部
  • 2006年7月26日予備免許交付[1]9月27日に本免許が交付され、10月1日に本放送を開始した[2]
  • 青文字chは、2011年8月29日から11月20日まで実施されたリパック前のチャンネル。

アナログテレビ放送[編集]

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
5 NHK
金沢教育
映像100W/
音声25W
映像600W/
音声150W
垂直偏波 全国 - 1962年
10月1日
9 NHK
金沢総合
映像590W/
音声145W
石川県
11 MRO
北陸放送
映像470W/
音声117W
55 ITC
石川テレビ放送
映像300W/
音声75W
映像3.7kW/
音声930W
水平偏波 1969年
8月21日
57 KTK
テレビ金沢
映像3.9kW/
音声980W
-
59 HAB
北陸朝日放送
  • 所在地:デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。

局名について[編集]

  • NHK…七尾テレビ中継放送所
  • MRO…七尾テレビジョン放送局
  • ITC…七尾放送局
  • KTK&HAB…七尾テレビ中継放送局

FMラジオ放送[編集]

周波数
(MHz)
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
78.4 HELLO FIVE
エフエム石川
100W 350W 垂直偏波 石川県 - -
84.4 NHK
金沢FM
310W
88.6[3] MRO
北陸放送
330W - 2017年12月1日[3]
  • 所在地:民放テレビ中継局に同じ[要出典]

ラジオななお送信所[編集]

放送局名 コールサイン 周波数 空中線電力 ERP 放送対象地域 放送区域内世帯数
ラジオななお JOZZ5AD-FM 76.4MHz 音声20W 音声45W 七尾市及び周辺地域 -
  • 所在地:七尾市矢田町11号の1の7(城山)

AMラジオ放送[編集]

いずれも1956年5月10日に設置[4]

放送局名 周波数 空中線電力 放送対象地域 放送区域内世帯数 備考
MRO
北陸放送
1107kHz 1kW 石川県 - かつては「JOMO」の
コールサインが割り当てられていた。
2024年8月1日から運用休止予定[5]
NHK
金沢第1
540kHz 1967年10月31日までラジオ第1には「JOJU」、
ラジオ第2には「JOJV」が与えられていた。
なお、「JOJU」はエフエム仙台に、
「JOJV」はエフエム大分に再付与されている。
NHK
金沢第2
1467kHz 100W 全国放送

中継局所在地[編集]

  • NHK(デジタル・アナログ)テレビ - 七尾市能登島別所町1-19-6の四村塚山
  • 民放(デジタル・アナログ)テレビ - 七尾市能登島須曽町カ6番
  • 県域FMラジオ - 民放テレビと同じ箇所
  • ラジオななお - 七尾市矢田字11号1-7の城山
  • NHKラジオ - 七尾市万行町字大万行の鎌ノ前池東方
  • MROラジオ - 七尾市国分町字山下

脚注・出典[編集]

  1. ^ 地上デジタルテレビジョン放送局(七尾中継局)に予備免許(総務省北陸総合通信局)
  2. ^ 富山県及び石川県内の地上デジタルテレビジョン放送局に免許状交付-北陸管内すべてのテレビジョン放送事業者で放送開始(総務省北陸総合通信局)
  3. ^ a b 総務省|北陸総合通信局|北陸放送のFM補完中継局に免許 ~ 七尾、輪島地区における中波放送の難聴を改善 ~、2020年6月8日閲覧。
  4. ^ 『地域とともに四半世紀 -北陸放送二十五年史-』(1977年5月10日、北陸放送株式会社発行)312頁。
  5. ^ 総務省|放送政策の推進|AM局の運用休止に係る特例措置”. 総務省. 2024年1月26日閲覧。

外部リンク[編集]