マリア・ルス号事件

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マリア・ルス号事件(マリア・ルスごうじけん)とは明治5年(1872年)に横浜港に停泊中のマリア・ルス号(ペルー船籍)内の清国人苦力を奴隷であるとして日本政府が解放した事件を言う。また日本が国際裁判の当事者となった初めての事例である。

事件の概要[編集]

1872年7月9日中国澳門からペルーに向かっていたペルー船籍のマリア・ルス(Maria Luz マリア・ルズと表記する書籍もあり)が横浜港に修理の為に入港してきた[1]。同船には清国人(中国人苦力231名が乗船していたが、数日後過酷な待遇から逃れる為に一人の清国人が海へ逃亡しイギリス軍艦(アイアンデューク号)が救助した。そのためイギリスはマリア・ルスを「奴隷運搬船」と判断しイギリス在日公使は日本政府に対し清国人救助を要請した。

そのため当時の副島種臣外務卿(外務大臣)は大江卓神奈川県権令県副知事)に清国人救助を命じた。しかしながら日本とペルーの間では当時二国間条約が締結されていなかった。このため政府内には国際紛争をペルーとの間で引き起こすと国際関係上不利であるとの意見もあったが、副島は人道主義と日本の主権独立を主張し、マリア・ルスに乗船している清国人救出のため法手続きを決定した。

マリア・ルスは横浜港からの出航停止を命じられ、7月19日8月22日)に清国人全員を下船させた。マリア・ルスの船長は訴追され神奈川県庁に設置された大江卓を裁判長とする特設裁判所は7月27日8月30日)の判決で清国人の解放を条件にマリア・ルスの出航許可を与えた。だが船長は判決を不服としたうえ清国人の「移民契約」履行請求の訴えを起こし清国人をマリア・ルスに戻すように訴えた。この訴えに対し2度目の裁判では移民契約の内容は奴隷契約であり、人道に反するものであるから無効であるとして却下した。また、この裁判の審議で船長側弁護人(イギリス人のフレデリック・ヴィクター・ディキンズ[2])が「日本が奴隷契約が無効であるというなら、日本においてもっとも酷い奴隷契約が有効に認められて、悲惨な生活をなしつつあるではないか。それは遊女の約定である」として遊女の年季証文の写しと横浜病院医治報告書を提出した。日本国内でも娼妓という「人身売買」が公然と行われており、奴隷売買を非難する資格がないとのこの批判により日本は公娼制度を廃止せざるを得なくなり、同年10月に芸娼妓解放令が出される契機となった。裁判により、清国人は解放され清国へ9月13日10月15日)に帰国した。清国政府は日本の友情的行動への謝意を表明した[3]。しかし問題はこれで終わらなかった。

翌年2月にペルー政府は海軍大臣を来日させ、マリア・ルス問題に対して謝罪と損害賠償を日本政府に要求した。この両国間の紛争解決の為に仲裁契約が結ばれ第三国のロシア帝国による国際仲裁裁判が開催されることになった。ロシア皇帝・アレクサンドル2世による国際裁判は1875年(明治8年)6月に「日本側の措置は一般国際法にも条約にも違反せず妥当なものである」とする判決を出し、ペルー側の訴えを退けた。

脚注[編集]

  1. ^ Donald Keene (2005). Emperor of Japan: Meiji and his world, 1852-1912. Columbia Univ Pr. pp. 216. 
  2. ^ Sir Ernest Satow's Private Letters to W.G. Aston and F.V. Dickins: The Correspondence of a Pioneer Japanologist from 1870 to 1918Ernest Mason Satow, Ian C. Ruxton, Lulu.com, 2008
  3. ^ Donald Keene (2005). Emperor of Japan: Meiji and his world, 1852-1912. Columbia Univ Pr. pp. 217. 

関連項目[編集]

この事件を取り上げた文学作品[編集]

この事件を取り上げた舞台・映画[編集]

  • 『奴隷船』1943年、大映
  • 『KAIHORO!會芳棲』横浜夢座、プロデューサー:五大路子
  • 『弁天通りの人々』監督:市川徹
  • 横浜開港150周年記念 『マリア・ルス号事件』2009年、「マリア・ルス号事件製作委員会」、プロデューサー:平沼成基
  • 横濱夢語りVOL.25横浜開港150周年記念&横浜市制定100周年記念 明治5年マリア・ルス号事件 ~日本初の国際裁判 230人の清国人を救った男[1]

参考文献[編集]

  • 『明治・大正・昭和・平成 事件・犯罪大事典』、東京法経学院出版、2002年、729頁、
  • 国際法学会『国際関係法辞典』、三省堂、1995年、741頁、