第14特科隊
表示
第14特科隊 | |
---|---|
創設 |
1981年(昭和56年)3月25日 (第2混成団特科大隊) |
廃止 | 2006年(平成18年)3月26日 |
再編成 |
2006年(平成18年)3月27日 (第14特科隊) |
廃止 | 2018年(平成30年)3月26日 |
所属政体 | 日本 |
所属組織 | 陸上自衛隊 |
部隊編制単位 | 隊 |
兵科 | 野戦特科 |
所在地 | 愛媛県、松山市 |
編成地 | 松山 |
上級単位 | 第14旅団 |
担当地域 | 愛媛県 |
第14特科隊(だいじゅうよんとっかたい、JGSDF 14th Artillery Unit)は、愛媛県松山市の松山駐屯地に駐屯していた第14旅団隷下の野戦特科部隊。中部方面特科隊への改編に伴い、2018年3月26日をもって廃止された。
概要
[編集]2006年(平成18年)3月に第2混成団の第14旅団への改編に伴い、第2混成団特科大隊を母体に第14特科隊として新編され、2018年(平成30年)3月に中部方面特科隊に改編された。隊長は1等陸佐が充てられ、松山駐屯地司令を兼務していた。
警備隊区は宇和島地区1市3町を除く愛媛県全域。
沿革
[編集](前身である第2混成団特科大隊を含む)
第2混成団特科大隊
- 第2混成団特科大隊本部が第13特科連隊第4大隊本部を基幹に新編。
- 第1射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第7射撃中隊を基幹に新編。
- 第2射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第8射撃中隊を基幹に新編。
- 第3射撃中隊が第13特科連隊第5大隊第12射撃中隊を基幹に新編。
- 高射中隊が第6大隊の一部の人員装備をもって新編。
- 1989年(平成元年)3月24日:第3射撃中隊に155mmりゅう弾砲 FH70が配備。
- 1994年(平成 6年)3月29日:日本原駐屯地から松山駐屯地に移駐。
- 2003年(平成15年)3月14日:陸上自衛隊松山自動車教習所が廃止[1]。
第14特科隊
- 2006年(平成18年)3月27日:第14特科隊を第2混成団特科大隊を基幹として松山駐屯地に新編。
- 2018年(平成30年)3月26日:第14旅団の機動旅団への改編に伴い廃止。
廃止時の部隊編成
[編集]- 第14特科隊本部
- 本部管理中隊「14特-本」
- 第1射撃中隊「14特-1」
- 第2射撃中隊「14特-2」
- 第3射撃中隊「14特-3」
整備支援部隊
[編集]歴代の第14特科隊長
[編集]代 | 氏名 | 在職期間 | 前職 | 後職 |
---|---|---|---|---|
1 | 幸野英明 | 2006年 | 3月27日 - 2008年 7月31日陸上自衛隊幹部学校付 | 東北方面総監部人事部人事課長 |
2 | 大上明彦 | 2008年 | 8月 1日 - 2010年11月30日中部方面総監部防衛部勤務 | 中部方面総監部装備部後方運用課長 |
3 | 興梠隆博 | 2010年12月 | 1日 - 2012年12月 3日富士教導団本部高級幕僚 | 陸上自衛隊幹部学校総務部総務課長 |
4 | 前田利徳 | 2012年12月 | 4日 - 2014年 7月31日陸上自衛隊幹部学校学校教官 | 陸上自衛隊富士学校特科部研究課長 |
5 | 財津耕一郎 | 2014年 | 8月 1日 - 2017年 3月22日陸上自衛隊研究本部研究員 | 防衛研究所主任研究官 |
6 | 内野敏紀 | 2017年 | 3月23日 - 2018年 3月26日西部方面総監部人事部人事課長 | 中部方面特科隊長 兼 松山駐屯地司令 |
主要装備
[編集]- 155mmりゅう弾砲 FH70
- 中砲けん引車
- 対砲レーダ装置 JTPS-P16
- 1/2tトラック/73式小型トラック
- 1 1/2tトラック/73式中型トラック
- 3 1/2tトラック/73式大型トラック
- 89式5.56mm小銃
過去の装備
脚注
[編集]- ^ 陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯地のあゆみ
- ^ “陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯部隊”. 陸上自衛隊松山駐屯地. 2018年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月1日閲覧。