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第14特科隊

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
第14特科隊
創設 1981年(昭和56年)3月25日
(第2混成団特科大隊)
廃止 2006年(平成18年)3月26日
再編成 2006年(平成18年)3月27日
(第14特科隊)
廃止 2018年(平成30年)3月26日
所属政体 日本の旗 日本
所属組織 陸上自衛隊
部隊編制単位
兵科 野戦特科
所在地 愛媛県松山市
編成地 松山
上級単位 第14旅団
担当地域 愛媛県
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第14特科隊(だいじゅうよんとっかたい、JGSDF 14th Artillery Unit)は、愛媛県松山市松山駐屯地に駐屯していた第14旅団隷下の野戦特科部隊。中部方面特科隊への改編に伴い、2018年3月26日をもって廃止された。

概要

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2006年(平成18年)3月に第2混成団の第14旅団への改編に伴い、第2混成団特科大隊を母体に第14特科隊として新編され、2018年(平成30年)3月に中部方面特科隊に改編された。隊長は1等陸佐が充てられ、松山駐屯地司令を兼務していた。

警備隊区は宇和島地区1市3町を除く愛媛県全域。

沿革

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(前身である第2混成団特科大隊を含む)

第2混成団特科大隊

  • 1981年(昭和56年)3月25日:第2混成団特科大隊が第2混成団新編に伴い、日本原駐屯地で新編。
  1. 第2混成団特科大隊本部が第13特科連隊第4大隊本部を基幹に新編。
  2. 第1射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第7射撃中隊を基幹に新編。
  3. 第2射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第8射撃中隊を基幹に新編。
  4. 第3射撃中隊が第13特科連隊第5大隊第12射撃中隊を基幹に新編。
  5. 高射中隊が第6大隊の一部の人員装備をもって新編。

第14特科隊

  • 2006年(平成18年)3月27日:第14特科隊を第2混成団特科大隊を基幹として松山駐屯地に新編。
  1. 第2混成団特科大隊高射中隊は第14高射特科中隊として分離・独立。
  2. 整備部門は第14後方支援隊第2整備中隊特科直接支援小隊へ移管。
  • 2018年(平成30年)3月26日:第14旅団の機動旅団への改編に伴い廃止。
  1. 3個射撃中隊は中部方面特科隊として再編成[2]
  2. 隊本部機能の一部を第14旅団司令部の火力調整部として編成。
  3. 一部を第15即応機動連隊の火力支援中隊及び第50普通科連隊の重迫撃砲中隊へ分散配置。

廃止時の部隊編成

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  • 第14特科隊本部
  • 本部管理中隊「14特-本」
  • 第1射撃中隊「14特-1」
  • 第2射撃中隊「14特-2」
  • 第3射撃中隊「14特-3」

整備支援部隊

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歴代の第14特科隊長

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歴代の第14特科隊長
(1等陸佐・松山駐屯地司令兼補)
氏名 在職期間 前職 後職
01 幸野英明 2006年03月27日 - 2008年07月31日 陸上自衛隊幹部学校 東北方面総監部人事部人事課長
02 大上明彦 2008年08月01日 - 2010年11月30日 中部方面総監部防衛部勤務 中部方面総監部装備部後方運用課長
03 興梠隆博 2010年12月01日 - 2012年12月03日 富士教導団本部高級幕僚 陸上自衛隊幹部学校総務部総務課長
04 前田利徳 2012年12月04日 - 2014年07月31日 陸上自衛隊幹部学校学校教官 陸上自衛隊富士学校特科部研究課長
05 財津耕一郎 2014年08月01日 - 2017年03月22日 陸上自衛隊研究本部研究員 防衛研究所主任研究官
06 内野敏紀 2017年03月23日 - 2018年03月26日 西部方面総監部人事部人事課長 中部方面特科隊
兼 松山駐屯地司令

主要装備

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過去の装備

脚注

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  1. ^ 陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯地のあゆみ
  2. ^ 陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯部隊”. 陸上自衛隊松山駐屯地. 2018年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月1日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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