千島 (大阪市)
千島 | |
|---|---|
 大正区役所 | |
  千島 千島の位置  千島 千島 (大阪府) | |
| 北緯34度39分2.99秒 東経135度28分28.36秒 / 北緯34.6508306度 東経135.4745444度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 大正区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.643952693 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,773人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
551-0003[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
 千島の位置 | |
千島（ちしま）は、大阪府大阪市大正区にある町名。現行行政地名は千島一丁目から千島三丁目。
地理
大正区の中央部に位置し、南に小林東、南西に小林西、西に泉尾と北村、北に三軒家東、東に西成区と接している。
河川
歴史
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千島団地
千島団地（ちしまだんち）は、千島2丁目に存在する都市再生機構が運営する住宅団地である。
1972年より入居が開始され、5棟の高層棟で構成される大規模団地である。
世帯数と人口
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 千島一丁目 | 1,237世帯 | 2,850人 |
| 千島二丁目 | 2,077世帯 | 3,151人 |
| 千島三丁目 | 975世帯 | 1,772人 |
| 計 | 4,289世帯 | 7,773人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 8,726人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 8,516人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 8,707人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 8,530人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 7,756人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,580世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 3,828世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 4,007世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 3,964世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 3,764世帯 | [9] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に大正区の小学校・中学校から選択することも可能[11]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 千島一丁目 | 全域 | 大阪市立泉尾東小学校 | 大阪市立大正北中学校 |
| 千島二丁目 | 全域 | ||
| 千島三丁目 | 1～14番 15番1～6号・18～23号 18〜19番 | ||
| 15番7～17号 16〜17番 |
大阪市立北恩加島小学校 | ||
| 20～24番 | 大阪市立小林小学校 | 大阪市立大正中央中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 千島一丁目 | 140事業所 | 1,157人 |
| 千島二丁目 | 56事業所 | 269人 |
| 千島三丁目 | 104事業所 | 806人 |
| 計 | 300事業所 | 2,232人 |
交通
施設
- 大正区役所
- 大阪市立泉尾東小学校
- 千島公園
- 大阪市立千島体育館
- 大正千島郵便局
- 千島ガーデンモール
- マルハチ大正店
その他
日本郵便
脚注
- ^ “大阪府大阪市大正区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “千島の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “大正区 通学区域一覧” (PDF). 大阪市大正区 (2019年8月30日). 2019年10月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “学校選択制について（令和2年度新入学児童・生徒対象）”. 大阪市大正区 (2019年9月5日). 2017年10月28日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
関連項目
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