谷本道哉

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
谷本道哉
人物情報
生誕 (1972-11-21) 1972年11月21日(48歳)
日本の旗 日本静岡県静岡市
出身校 大阪大学(学士)
東京大学(博士)
学問
研究分野 運動生理学
テンプレートを表示

谷本 道哉(たにもと みちや、1972年11月21日[1] - )は、日本運動生理学者筋生理学者近畿大学生物理工学部准教授。学位は博士(学術)東京大学)。NHK番組『みんなで筋肉体操』の出演者として知られる。

経歴・人物[編集]

静岡県静岡市出身[2]。父親は英米児童文学研究者谷本誠剛。1男2女の父[1]大阪大学工学部船舶海洋工学科を卒業後、大手建設コンサルタント会社を経て、東京大学大学院総合文化研究科石井直方研究室で学び、同博士課程修了、「筋発揮張力維持法を取り入れたトレーニングに関する研究 (Effects of low-intensity resistance exercise with slow movement and tonic force generation on muscule function in human)」により2006年3月に博士(学術)[3]を取得[4]

国立健康・栄養研究所研究員、近畿大学生物理工学部人間工学科講師を経て[5]2013年4月より同准教授[6]

主な著書[編集]

単著[編集]

  • 『1日10分〈クイック→スロー〉で自在に肉体改造 体脂肪が落ちるトレーニング(カラダをつくる本シリーズ)』(2005年、高橋書店)
  • 『筋肉をつける、使う、ケアする―カラダづくり自由自在!』(2006年、ベースボール・マガジン社〈B.B.MOOK―スポーツシリーズ〉)
  • 『使える筋肉・使えない筋肉 実技編―強くて使える筋肉をつくるトレーニング法120 実技編』(山海堂〈からだ読本〉、2006年)
  • 『筋トレバイブル―アスリート編』(2006年、ベースボール・マガジン社〈SPORTS BIBLE SERIES〉)
  • 『トレーニングのホントを知りたい!』(2007年、ベースボール・マガジン社)
  • 『筋トレまるわかり大事典』(2010年、ベースボール・マガジン社)
  • 『スポーツ科学の教科書――強くなる・うまくなる近道』(2011年、岩波書店〈岩波ジュニア新書〉)
  • 『スポーツがうまくなる!! 身体の使い方、鍛え方』(2012年、マイナビ

共著[編集]

  • (石井直方共著)『スロトレ』(2004年、高橋書店
  • (石井直方監修)『使える筋肉・使えない筋肉(からだ読本シリーズ)』(2005年、山海堂
  • (石井直方監修)『新装版 使える筋肉・使えない筋肉[理論編]』(2008年、ベースボール・マガジン社)
  • (石井直方監修)『新装版 使える筋肉・使えない筋肉[実技編]』(2008年、ベースボール・マガジン社)
  • (石井直方共著)『体脂肪を減らす筋肉をつける スロー&クイックトレーニング』(2008年、MCプレス
  • (石井直方共著)『スロートレーニング ビューティダイエット』(2008年、MCプレス)
  • (石井直方共著)『5つのコツで もっと伸びる カラダが変わる ストレッチ・メソッド(カラダをつくる本シリーズ)』(2008年、高橋書店)
  • 岡田隆荒川裕志、石井直方共著)『基礎から学ぶ!ストレッチング』(2009年、ベースボール・マガジン社)
  • (石井直方共著)『お腹がやせる「体幹」体操』(2014年、マイナビ)
  • 『どうぶつ体操: 気持ちがよくて、楽しくて、おまけに痩せる』(2014年、マガジンハウス
  • 『わんニャンたいそう<犬や猫の動きをまねて、健康になるキレイになる>』(2014年、ベースボール・マガジン社)

TV出演[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 「みんなで筋肉体操」第3弾放送決定!監修の近畿大・谷本道哉准教授「高齢者にも筋トレ人口増やしたい」”. スポーツ報知 (2019年7月25日). 2020年12月4日閲覧。
  2. ^ 「筋肉体操」谷本さん監修 静岡県、自宅でできる体操動画制作へ @S[アットエス]静岡新聞SBS(2020年5月4日 08時15分)
  3. ^ 博士論文書誌データベース
  4. ^ 谷本道哉の【すぐやる健康体操】背筋運動編”. 読売新聞オンライン (2020年5月16日). 2020年12月24日閲覧。
  5. ^ 科学研究費助成事業データベース「谷本 道哉」[1](2015年10月2日確認)
  6. ^ 『平成22年度 近畿大学 生物理工学部 食品安全工学科 システム生命科学科 人間工学科 医用工学科 【届出】設置に係る設置計画履行状況報告書』p.13、p.15-17、p.51-53[2](2015年10月2日確認)

外部リンク[編集]