第2飛行師団 (日本軍)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
第2飛行師団
創設 1937年(昭和12年)7月24日(関東軍飛行集団)
廃止 1945年(昭和20年)5月17日
所属政体 大日本帝国
所属組織 大日本帝国陸軍
部隊編制単位 師団
兵種/任務/特性 航空作戦
所在地 満州-フィリピン-シンガポール
編成地 満州
通称号/略称
最終上級単位 第3航空軍
担当地域 満州-フィリピン
最終位置 シンガポール
主な戦歴 太平洋戦争
テンプレートを表示

第2飛行師団(だいにひこうしだん)は、日本陸軍航空師団の一つ。関東軍飛行隊を嚆矢とし、1942年に第2飛行師団と改称した。

沿革[編集]

満州事変勃発以降の航空兵力増強のため、1931年(昭和6年)6月11日、関東軍飛行隊平壌で編成された。その後、新京を本拠地とし1935年(昭和10年)12月2日に関東軍飛行集団1937年(昭和12年)8月2日に第2飛行集団とそれぞれ改称された。そして、1942年(昭和17年)4月15日に第2飛行師団と改称し、満州での防空を担当した。

太平洋戦争後期に入りフィリピンの戦いに参戦のため、1944年(昭和19年)5月にフィリピンに転用され第4航空軍隷下となった。第4飛行師団から所属航空機の移管を受けてレイテ島の戦いに参戦。アメリカ軍艦船や飛行場への攻撃、船団護衛を担い、特攻機による攻撃なども行ったが、戦力が枯渇した。

1945年1月1日以降、第3航空軍の区処を受け、同年2月に第4航空軍の廃止に伴い第7飛行師団とともに第3航空軍の隷下となった。同年3月下旬、司令部と残存飛行部隊はミンダナオ島に移動。4月下旬、司令部はシンガポールに移り、5月17日に解散した。

師団概要[編集]

  • 司令部通称号:鷲9109

歴代師団長[編集]

関東軍飛行隊長
関東軍飛行集団長
  • 小笠原数夫 少将:1935年12月2日 -
  • 安藤三郎 少将:1937年3月1日 - 8月2日
第2飛行集団長
  • 安藤三郎 少将:1937年8月2日 -
  • 儀峨徹二 中将:1938年11月28日 -
  • 寺本熊市 中将:1940年8月1日 - 1942年4月15日
第2飛行師団長

歴代参謀長[編集]

第2飛行集団参謀長
第2飛行師団参謀長
  • 川上清志 大佐:1942年4月15日[4] - 1943年1月19日
  • 川辺忠三郎 大佐:1943年1月19日 - 1943年12月11日[5]
  • 内田厚生 中佐:1943年12月11日 - 1944年10月14日[6]
  • 大賀時雄 大佐:1944年10月14日 - 1945年3月5日[7]
  • (代理)小幡一喜 中佐:1945年3月5日 - 1945年5月24日[8]

司令部構成[編集]

1944年5月現在
  • 参謀長:内田厚生大佐
    • 参謀(作戦):野々垣四郎中佐
    • 参謀(後方):鈴木清少佐
    • 参謀(情報):伊藤禎三少佐
  • 高級副官:上村三太夫中佐
  • 兵器部長:原弘大佐
  • 経理部長:小宮卓主計中佐 
  • 軍医部長:林真学軍医大佐 

 

所属部隊[編集]

1944年5月現在
戦闘部隊
  • 第6飛行団司令部:小野門之助大佐
    • 飛行第32戦隊(軽爆):岡村正義少佐
    • 飛行第66戦隊(軽爆):佐藤辰男少佐
    • 飛行第70戦隊(戦闘):長縄勝己少佐
  • 第13飛行団司令部:江山六夫中佐
    • 飛行第65戦隊(襲撃):石原政雄中佐
    • 第28独立飛行隊(司偵)(温春):国枝治平中佐
飛行場部隊
  • 第6航空地区司令部
  • 第13航空地区司令部:細野光武中佐

脚注[編集]

  1. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』301頁。
  2. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』385頁。
  3. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』403頁。
  4. ^ a b 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』416-417頁。
  5. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』457頁。
  6. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』469頁。
  7. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』478頁。
  8. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』466頁。

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
  • 別冊歴史読本 戦記シリーズNo.32 太平洋戦争師団戦史』、新人物往来社、1996年。
  • 木俣滋郎『陸軍航空隊全史』航空戦史シリーズ90、朝日ソノラマ、1987年。
  • 防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用(3)大東亜戦争終戦まで』 朝雲新聞社戦史叢書〉、1976年。