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== 概要 ==
== 概要 ==
大手路線会社が、輸送効率向上を目的として、[[パレット (輸送)#.E3.83.AD.E3.83.BC.E3.83.AB.E3.83.9C.E3.83.83.E3.82.AF.E3.82.B9.E3.83.91.E3.83.AC.E3.83.83.E3.83.88|ロールボックス]]単位での輸送商品を共同開発した。その合弁会社がボックスチャーター株式会社であり、各社とも「JITBOXチャーター便」という同じ名称で販売している。これは宅配便に近い発想で地帯別の料金設定をしていて、とかく分かりにくい料金体系が明瞭になるばかりではなく、貨物を積み替える時の破損事故などの軽減、さらには仕分けコストの軽減にも役に立っている。
大手路線会社が、輸送効率向上を目的として、[[パレット (輸送)#.E3.83.AD.E3.83.BC.E3.83.AB.E3.83.9C.E3.83.83.E3.82.AF.E3.82.B9.E3.83.91.E3.83.AC.E3.83.83.E3.83.88|ロールボックス]]単位での輸送商品を共同開発した。その合弁会社がボックスチャーター株式会社であり、各社とも「JITBOXチャーター便」という同じ名称で販売している。これは宅配便に近い発想で地帯別の料金設定をしていて、とかく分かりにくい料金体系が明瞭になるばかりではなく、貨物を積み替える時の破損事故などの軽減、さらには仕分けコストの軽減にも役に立っている。

全体として高効率・高品質な物流ネットワークを実現することを目的として、幹線輸送は主として輸送力の大きな西濃運輸が担当し、各地域における配達は当該地域において最も集配体制の整備された企業に任せる役割分担を行っている<ref name=2017nihon></ref>。


== 沿革 ==
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* [[近物レックス]]
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また、これ以外にも[[福山通運]]が独自にスペースチャーター便という名称で販売している。
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==関連項目==
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==脚注==
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== 外部リンク ==
== 外部リンク ==

2017年8月28日 (月) 13:25時点における版

ボックスチャーター株式会社
BOX CHARTER CO.,LTD
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
〒101-0032
東京都千代田岩本町2丁目1-15
吉安神田ビル2階
設立 2002年9月2日
業種 陸運業
法人番号 1011001059619 ウィキデータを編集
事業内容 貨物運送事業
代表者 代表取締役社長 山本明徳
資本金 2億3,000万円
従業員数 24人[1]
決算期 3月31日
主要株主 ヤマトホールディングス株式会社 57%
セイノーホールディングス株式会社 15%
日本通運株式会社 15%
外部リンク http://www.jitbox.co.jp/
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ボックスチャーター株式会社は、「JITBOXチャーター便（ジットボックスチャータービン）」と称する、特別積合せ輸送のパッケージ商材を提供する事業母体会社（フランチャイザー）。実際の集配等の業務は参加企業（フランチャイジー）が行う。

概要

大手路線会社が、輸送効率向上を目的として、ロールボックス単位での輸送商品を共同開発した。その合弁会社がボックスチャーター株式会社であり、各社とも「JITBOXチャーター便」という同じ名称で販売している。これは宅配便に近い発想で地帯別の料金設定をしていて、とかく分かりにくい料金体系が明瞭になるばかりではなく、貨物を積み替える時の破損事故などの軽減、さらには仕分けコストの軽減にも役に立っている。

全体として高効率・高品質な物流ネットワークを実現することを目的として、幹線輸送は主として輸送力の大きな西濃運輸が担当し、各地域における配達は当該地域において最も集配体制の整備された企業に任せる役割分担を行っている[1]。

沿革

  • 2002年 9月19日 ヤマトホールディングスが「クロネコボックスチャーター」を取り扱う子会社、ヤマトボックスチャーター株式会社を100%出資により設立（現存法人とは異なる）
  • 2006年 3月 1日 ヤマトボックスチャーターの事業規模拡大、サービス形態見直し、西濃グループと業務提携。ヤマトホールディングスが増資、セイノーホールディングスが業務提携により新規資本参加となり、社名をボックスチャーター株式会社と改称。販売商品名をクロネコボックスチャーターからJITBOXチャーター便へと名称変更し、ヤマトプライベートブランドからフランチャイズ方式に転換。ヤマトボックスチャーター株式会社の一部事業を分割し、継承するヤマトホールディングスの子会社ヤマトボックスチャーター株式会社（現存法人）を100%ヤマトホールディングス出資により新設。

事業形態

フランチャイズ方式を採用しており、加盟販売会社が実際の商品販売を行っている。

販売会社

また、これ以外にも福山通運が独自にスペースチャーター便という名称で販売している。

関連項目

日本の企業一覧 (陸運)

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b 輸送経済新聞社刊『2017　日本の物流事業』146ページ。

外部リンク

統括会社（純粋持株会社）
デリバリー事業
BIZ-ロジ事業
ホームコンビニエンス事業
e-ビジネス事業
フィナンシャル事業
オートワークス事業
その他の事業
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