ヤマトグループ

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ヤマトグループ
日本の企業グループ

ヤマト運輸のトラック
持株企業 ヤマトホールディングス株式会社
中核企業 ヤマト運輸株式会社
構成企業 76社（関連会社含む）[1]
創業者 小倉康臣
小倉昌男

ヤマトグループは、宅配便大手のヤマト運輸株式会社を中核とする企業グループ。2013年1月1日現在、4つの事業分野に分かれており[2]、持株会社及び関連会社を除く全45社及び1公益団体で構成される。

ヤマト運輸の社章はアルファベットYをモチーフにしたものであり、準社章としてはグループ主力ブランドである宅急便にも使われている親子の黒猫マークがある。またグループとしてはネコマーク（一部独自のロゴを使っているところもある）とともに社名やヤマトグループと書かれている。

概要[編集]

もともとは、宅急便などを展開していた「ヤマト運輸」とその子会社を中心としたヤマトグループであった。その後、持株会社へ移行して、現在はヤマトホールディングス傘下の各企業がグループ会社として名を連ねている。グループ各社は基本的にヤマト運輸本体が行っていた事業の分社化という経緯で設立された企業が多いため、親会社のサポート企業としての面が強い。

しかし近年は宅急便やヤマト運輸に依存しない企業も増えてきている。

ヤマトグループ企業一覧[編集]

持株会社[編集]

中枢企業[編集]

リテール事業[編集]

法人事業[編集]

海外の事業関連団体[3][編集]

機能[編集]

その他事業[編集]

  • ヤマトホームコンビニエンス
    • 旧ヤマト運輸引越事業部と物販事業を手がけていたヤマトホームサービスを合併して分社化。引越し事業及び物販事業、ムービングより事業譲渡された家具設置事業を行っている
  • ヤマトオートワークス
    • 旧ヤマト運輸車両課。主にヤマト運輸で使用している自動車の点検整備、また社員用・OB/OG向け各種保険も取り扱う
  • ヤマトオートワークス岩手
  • ヤマトオートワークス北信越
  • ヤマトオートワークス四国
  • ヤマトオートワークス沖縄
  • ヤマト・スタッフ・サプライ
    • 運転適正診断やフォークリフト免許、スタッフ派遣などの事業を展開
  • エキスプレスネットワーク
    • 共同輸配送のプラットフォーマー
  • ボックスチャーター
    • JITボックスチャーターのフランチャイズ事業展開
  • Packcity Japan
    • フランス・ネオポスト社との合弁、宅配ボックス「PUDOステーション」の運営
  • スワン
    • 障害者雇用と自立支援を目的としたパン製造販売、カフェレストラン運営、食料品・雑貨等の販売、加盟店への店舗運営支援ほか

関連団体[編集]

ヤマトグループ外の関係会社[編集]

過去の関係会社[編集]

ヤマトグループを離脱した会社[編集]

  • ブックサービス
  • ドリームクリエイト
  • UPS宅急便
    • UPSとの合弁解消。現在はUPSの日本法人である。
  • 四国高速運輸
    • 2003年4月1日にヤマト運輸に吸収合併されて消滅。現法人とは別。

脚注[編集]

  1. ^ “事業概要”. ヤマトグループ. 2020年9月23日閲覧。
  2. ^ ヤマトグループ事業概要
  3. ^ “事業概要”. ヤマトホールディングス株式会社. 2021年9月3日閲覧。

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