熊本鎮台
熊本鎮台（くまもとちんだい）は、1873年から1888年まで、九州地方にあった日本陸軍の部隊である。鎮西鎮台の後身で、当時全国に6つあった鎮台の一つとして設けられ、第6軍管を管轄した。台湾出兵、佐賀の乱、神風連の乱、西南戦争で戦った。鎮台廃止により第6師団に引き継がれた。
熊本鎮台の発足
[編集]明治初めの日本の軍隊は、諸藩兵を集めたもので、政府直属の軍隊はなかった。この状態を変えるため、1871年（明治4年）に、東京に御親兵、地方に鎮台を置いた。九州地方には小倉に西海道鎮台の名で設置され[1]、すぐに鎮西鎮台と改称した[2]。鎮西鎮台の本営は小倉を予定したが、当面は熊本に置くことにした[2]。本営は熊本藩旧藩主の花畑屋敷跡から熊本城本丸に移転した[3]。
それが、1873年（明治6年）7月19日制定の鎮台条例で、熊本鎮台と改称した[4]。小倉への鎮台移転は行われないままに終わった。鎮台条例は、鎮台の管轄地を軍管と呼んだ。熊本鎮台のは第6軍管で、2つの師管に分けられた。南九州の第13師管と北九州の第14師管である[4]。
軍備と戦争
[編集]1875年（明治8年）改訂の「六管鎮台表」によれば、第13師管には歩兵第13連隊、第14師管には歩兵第14連隊が配置されることになっていた。ほかに砲兵第6大隊、工兵第6小隊、輜重兵第6小隊、預備砲兵第3大隊、預備工兵第3小隊、長崎と鹿児島の海岸砲隊が熊本鎮台に属した[5]。騎兵はない。人員の総数は平時4780人、戦時6920人である[5]。しかし定員は計画上のもので、実際の充足にはなお時を要した。歩兵第13連隊と14連隊は、1875年（明治8年）9月に編成されたので[6]、それ以前（佐賀の乱まで）は大隊が基本単位であった。
鎮台の任務は、国内反乱の鎮圧と対外的な防衛にあったが、士族反乱に対する国内向けの比重が大きかった。熊本鎮台は、近代日本最初の対外戦争となった1874年（明治7年）の台湾出兵で兵力を出し、同年に勃発した佐賀の乱を鎮圧した。1876年（明治9年）の神風連の乱では鎮台司令官が殺されたが反撃して鎮圧した。1877年（明治10年）には当時の日本陸軍の総力を挙げた戦争となった西南戦争が起き、熊本鎮台の兵は熊本城に籠城して守りきった。
1885年改正
[編集]1885年（明治18年）6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた[7]。各鎮台の主力は歩兵2個旅団（4個連隊）で、これに騎兵と砲兵が各1個連隊、工兵と輜重兵が各1個大隊が加わる。また、第6軍管の管轄地に沖縄が加わった。師管は南が第11師管、北が第12師管と、番号がずれた。
しかし以上もまた計画であり、歩兵第23連隊と歩兵第24連隊の編成は1884年（明治17年）に第1大隊の編成に着手した段階であった。両連隊の編成完了は1888年（明治21年）、つまり師団制移行の年になった[8]。
鎮台の廃止と師団への移行
[編集]1888年（明治21年）、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した熊本鎮台は、そのまま第6師団に移行した。
部隊の編制
[編集]以下は、性格が異なる史料から紹介したもので、相互の対応はとれていない。また、多くは実際の編成ではなく、計画上のものである。
1875年
[編集]1875年（明治8年）4月7日改訂の「六管鎮台表」による[5]。
- 熊本鎮台（熊本）
1882年から1883年頃の実際の編成状況
[編集]1882年から1883年頃の実際の編成状況。『改正官員録』による[10]。
1885年
[編集]鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[7]。戦時には常備軍と同じ構成（補充隊は欠く）の後備軍が編成される予定であった。
- 熊本鎮台（熊本）
人事
[編集]司令長官
[編集]- 桐野利秋 少将：明治5年4月14日 - 明治6年4月5日（明治6年1月9日に鎮西鎮台から熊本鎮台と改称）
- 谷干城 少将：明治6年4月5日 - 明治7年4月5日
- （代理・兼務）野津鎮雄 少将：明治7年4月12日 - 明治7年11月27日（陸軍省第4局長の兼任）
- （代理）野津鎮雄 少将：明治7年11月27日 - 明治8年6月23日
- 野津鎮雄 少将：明治8年6月23日 - 明治9年6月13日
- 種田政明 少将：明治9年6月13日 - 明治9年10月24日（神風連の乱で死）
- （兼務）大山巌 少将：明治9年10月29日 - 明治9年11月9日（陸軍少輔兼第1局長の兼任）
- 谷干城 少将：明治9年11月9日 - 明治11年12月14日
- 曾我祐準 少将：明治11年12月14日 - 明治12年9月25日
熊本鎮台司令官
[編集]- 曾我祐準 少将：明治12年9月25日 - 明治13年4月29日
- 高島鞆之助 少将：明治13年4月29日 - 明治14年2月7日
- 山地元治 少将：明治14年2月7日 - 明治15年2月6日
- 国司順正 少将：明治15年2月6日 - 明治18年5月21日
- 三好重臣 中将：明治18年5月21日 - 明治19年7月26日
- 三浦梧楼 中将：明治19年7月26日 - 明治19年8月16日
- 山地元治 中将：明治19年8月18日 - 明治21年5月12日（明治21年5月14日第6師団長）
参謀長
[編集]- （心得）中村重遠 中佐：明治6年12月27日 - 明治7年4月
- 佐久間左馬太 中佐：明治7年4月5日 - 明治8年3月
- 渡辺央 中佐：明治8年3月13日 - 明治9年6月
- 高島茂徳 中佐：明治9年6月19日 - 明治9年10月24日（神風連の乱で死）
- 樺山資紀 中佐：明治9年11月18日 - 明治11年12月19日
- 野崎貞澄 大佐：明治11年12月19日 - 明治14年1月26日
- 国司順正 大佐：明治14年1月26日 - 明治15年2月6日
- 山口素臣 大佐：明治15年3月10日 - 明治18年5月26日
- （心得）川村景明 中佐：明治18年5月26日 - 明治21年5月（明治21年5月14日第6師団参謀長）
参謀副長
[編集]- 児玉源太郎 少佐：明治9年12月 - 明治11年2月
1882年から1883年頃
[編集]熊本鎮台司令部と、隷下の部隊・官衙の長。『改正官員録』による[10]。
- 司令官 国司順正 少将
- 病院長 八杉利雄 二等軍医正
- 歩兵第13連隊長 坂元純煕 中佐
- 第1大隊長 吉田道時 少佐
- 第2大隊長 福島庸智 少佐
- 第3大隊長 友安治延 歩兵少佐
- 歩兵第14連隊長・小倉営所司令官 茨木惟昭 大佐
- 第1大隊長 長谷川良之 少佐
- 第2大隊長 寺内清祐 歩兵少佐
- 第3大隊長 和智重任 少佐
- 野砲兵第3大隊長 瀬崎久誠 少佐
- 山砲兵第6大隊長 西川経武 少佐
- 工兵第3大隊 古川宣誉 工兵大尉
- 輜重兵第6小隊 伊東和彰 大尉
- （沖縄分遣歩兵隊）
- （長崎分遣砲兵隊）
- 熊本鎮台軍法会議
- 山本忠彰 理事
- 山村清景 理事
- 小倉営所軍法会議
- 桑名素男 理事
- 志水小一郎 理事
- 第13師管後備軍司令官 鈴木奉憲 少佐
- 第14師管後備軍司令官 川崎辰巳 大尉
- 熊本衛戍司令官 八木憫隼 歩兵大佐
脚注
[編集]- ^ 『太政類典』第1編第106巻「東山西海両道ニ鎮台ヲ置キ兵部省ノ管轄ニ属ス」。
- ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
- ^ “4：九州の中心地・熊本 ～ 熊本 | このまちアーカイブス | 不動産購入・不動産売却なら三井住友トラスト不動産”. smtrc.jp. 2024年8月15日閲覧。
- ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台条例改定」。
- ^ a b c 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。預備砲兵・工兵は「予備」でなく「預備」。
- ^ 遠藤芳信 2004, p. 76-77.
- ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻（兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵）、「鎮台条例ヲ改正ス」。
- ^ a b c 遠藤芳信 2008, p. 104.
- ^ a b 遠藤芳信 2004, p. 77.
- ^ a b 『改正官員録』。リンク先の112コマめから119コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。
- ^ 『改正官員録』では軍医のみ。沖縄への鎮台歩兵分遣が1876年（明治9年）に実施されたことは、『公文録』「琉球藩ヘ熊本鎮台歩兵一分隊派遣届」にある。
- ^ 『改正官員録』では軍医のみ。
参考文献
[編集]- 『太政類典』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年2月閲覧。
- 『公文類聚』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 『公文録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 『改正官員録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立」『北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編』第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、doi:10.32150/00005378、ISSN 1344-2562、NAID 110000080351。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(8) : 1882年朝鮮壬午京城事件に対する日本陸軍の対応と動員」『北海道教育大学紀要人文科学・社会科学編』第58巻第2号、北海道教育大学、2008年2月、57-72頁、doi:10.32150/00005717、ISSN 1344-2562、NAID 110006825901。