日本食品標準成分表

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日本食品標準成分表(にほんしょくひんひょうじゅんせいぶんひょう、: Standard Tables of Food Composition in Japan)は、文部科学省科学技術・学術審議会資源調査分科会が調査して公表している日常的な食品の成分に関するデータである。略して食品成分表とも称される。

食品可食部100g当たりの食品成分の含量などが示されている。学校や病院などの給食業務で栄養素を計算する上で重要な資料のひとつであり、管理栄養士資格の学習のみならず、各種の健康・医療系のキュレーション(まとめ)サイトにある記述の信頼性を確認する際にも重要な資料となる。 一般的な健康食品等における「○○何個(何グラム)分」との成分表示はこの表を参考に算出されている。

近年は5年ごとに改訂され、次の改訂は2020年を予定しているが、2016年以降は毎年追補も公表されるようになった。最新は2015年の七訂版と、その後の各年末に公表される追補および正誤表である。 2015年(平成27年)公表の 『日本食品標準成分表2015年版(七訂)』以降、別冊である『日本食品標準成分表2015年版(七訂)アミノ酸成分表編』、『日本食品標準成分表2015年版(七訂)脂肪酸成分表編』、『日本食品標準成分表2015年版(七訂)炭水化物成分表編』のデータも含め、各表はEXCEL版もダウンロードしたり、「食品成分データベース」で検索できるようになった。

食品可食部100g当たりの食品成分の含量などが示されている。学校や病院などの給食業務で栄養素を計算する上で重要な資料のひとつである。一般的な健康食品等における「○○何個(何グラム)分」との成分表示はこの表を参考に算出されている。

エネルギーの表記単位[編集]

個々の食品のエネルギーの単位は、キロジュール(kJ)とキロカロリー(kcal)の両方で記載されている。キロジュールが国際単位系(SI)によるもので、キロカロリーは国際単位系は認めていないが計量法で認めている。

なお、アメリカ合衆国農務省の食品成分表であるen:USDA National Nutrient Database[1]では、キロジュールのみである。

改訂の歴史[編集]

  • 1931年(昭和6年) 『日本食品成分総覧』を佐伯矩が出版する。食品数1045。
  • 1947年(昭和22年) 『暫定標準食品栄養価分析表』、食品数が104と少なく不便であった。
  • 1950年(昭和25年) 『日本食品標準成分表』を公表する。食品数538。
  • 1954年(昭和29年) 『改訂日本食品標準成分表』、食品数695。
  • 1963年(昭和38年) 『三訂日本食品標準成分表』、食品数878。たんぱく質の評価基準である国際連合食糧農業機関(FAO)のプロテインスコアをとり入れる。
  • 1982年(昭和57年) 『四訂日本食品標準成分表』、食品数1621。世界保健機関(WHO)/FAOが発表したアミノ酸スコアの1973年版を採用する。
  • 2000年(平成12年) 『五訂日本食品標準成分表』、食品数1882。WHO/FAO/UNU(国際連合)によって発表されたアミノ酸スコア1985年版を採用する。
  • 2005年(平成17年) 『五訂増補日本食品標準成分表』、食品数1878。
  • 2010年(平成22年) 『日本食品標準成分表2010』、食品数1878。FAO報告書と厚生労働省食事摂取基準に則り、成分値の項目に「アミノ酸組成によるたんぱく質」「トリアシルグリセロール当量」「ヨウ素」「セレン」「クロム」「モリブデン」「ビオチン」の計7項目を追加する[2]
  • 2015年(平成27年) 『日本食品標準成分表2015年版(七訂)』、食品数2191。15年ぶりに食品数が増加。成分項目に「利用可能炭水化物(単糖当量)を追加。データを電子化し、和文のほか、英文[3]でも提供を開始。また、別冊として『日本食品標準成分表2015年版(七訂)アミノ酸成分表編』、『日本食品標準成分表2015年版(七訂)脂肪酸成分表編』、『日本食品標準成分表2015年版(七訂)炭水化物成分表編』の3冊も同時に策定。[4]
  • 2016年(平成28年)12月 『日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2016年』公表。食品数2,222[5]
  • 2017年(平成29年)12月 『日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2017年』公表。食品数2,236[6]

各訂の比較について[編集]

日本食品標準成分表の、特に初訂と比較して、野菜の栄養が減少していると主張する事が、多々見受けられる[7]が、基本的には、野菜の栄養は減少していない[8]

日本食品標準成分表は(最新のデータを用いて)”国民が日常摂取する食品の成分を明らかにする”(七訂より)のが目的であり、各訂間の比較は全く考慮していない。測定技術の進歩や、昔は旬だけだったのが、現在は通年流通することによる変化[9][10](旬を外れると栄養価が低下することがある。特にほうれん草のビタミンCは顕著であるため、夏と冬の値も記載されている。)、品種の変化、名目は同じでも栄養素や食品の中身が変わっている、単位が変わっていることを見落とす、その他、様々な理由で、見かけ上、栄養価が低下したように見えることがある。こうした長期にわたる数値を比較する際は、様々な注意が必要であり、「急激に大きな変化があった時は注意が必要で、本当に変化したのか、 見かけ上変わったかを見極める必要がある。」と注意を書いている人もいる[11]。ちなみに、ニンジンの場合、在来種(きんとき)より、現在主流の品種(西洋人参)の方が、カロテンが豊富である。又、現在、ニンジンは在来種(きんとき)を別記しているが、版により、西洋人参(濃橙色)を別記している。

  • 初訂は、測定技術の問題もあるが、そもそも、データそのものが乏しい。改訂は初訂のわずか4年後に発行されたものであるが、初訂のデータに、その後収集されたデータを追加したものである。データを十分に集めることができなかったことも記載されている。その際、無機質(鉄とリン)が初訂と大きく異なることが明記されており[12]、「実際の食品中の鉄含量の低下を示しているわけでもない[11]」。5訂からは、従来より、はるかに選択性が高く、かつ高感度である原子吸光光度法で測定されている[11]。戦前の食品成分表では鉄含量は、Fe2O3 として記載されていたが、現在は Fe として表されている[11]。鉄の値を初訂と現在とで比較していることも多い[7]
  • ビタミンCは、測定技術の進歩により測定データが低くなる為、ビタミンCの減少は、測定技術の進歩で説明できることも多い[13]
  • ビタミンA(IU)の値は、改定までは、カロテンの値(IU)をそのまま用いており、実際の栄養価を計算する際には利用効率を考慮して2分の1で計算するように記載されている。第3訂以降は、利用効率等を考慮して、ビタミンAの値はカロテンの値の3分の1、五訂増補以降は、ビタミンAの値はカロテンの値の6分の1(ただし、現在はレチノール当量(μg)で表示されているため、カロテン当量(μg)からは12分の1で計算)で記載されている。このことに気が付かずに、初訂の値を、そのまま現在の値と比較していることが多々見受けられる[7]。現在、カロテン当量は、α-カロテンとβ-カロテンだけでなく、β-クリプトキサンチンも合わせて計算している。
  • データ選択の恣意性(チェリー・ピッキング)の問題もある。

他の成分表[編集]

アミノ酸成分表
  • 1966年(昭和41年) 『日本食品アミノ酸組成表』
  • 1986年(昭和61年) 『改訂日本食品アミノ酸組成表』
  • 2010年(平成22年) 『日本食品標準成分表準拠 アミノ酸成分表2010』[2]
  • 2015年(平成27年) (別冊)『日本食品標準成分表2015年版(七訂)アミノ酸成分表編』
脂肪酸成分表
  • 1989年(平成元年) 『日本食品脂溶性成分表-脂肪酸、コレステロール、ビタミンE-』
  • 2005年(平成17年) 『五訂増補日本食品標準成分表 脂肪酸成分表編』
  • 2015年(平成27年) (別冊)『日本食品標準成分表2015年版(七訂)脂肪酸成分表編』
炭水化物成分表
  • 2015年 (別冊)『日本食品標準成分表2015年版(七訂)炭水化物成分表編』

出典[編集]

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  1. ^ Welcome to the USDA National Nutrient Database for Standard Reference
  2. ^ a b 日本食品標準成分表等の改訂について(文部科学省、2010年11月16日)
  3. ^ STANDARD TABLES OF FOOD COMPOSITION IN JAPAN - 2015 - (Seventh Revised Version):Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology (MEXT)
  4. ^ 日本食品標準成分表2015年版(七訂)について
  5. ^ 日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2016年について:文部科学省
  6. ^ 日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2017年について:文部科学省
  7. ^ a b c ネイチャーメイド 公式サイト | 大塚製薬” (日本語). ネイチャーメイド 公式サイト | 大塚製薬. 2018年9月8日閲覧。
  8. ^ 月報 野菜情報-情報コーナー-2008年11月”. vegetable.alic.go.jp. 2018年9月8日閲覧。
  9. ^ 辻村, 卓; 小松原, 晴美; 荒井, 京子; 福田, 知子 (1997年). “出回り期が長い食用植物のビタミンおよびミネラル含有量の通年成分変化〔1〕”. ビタミン 71 (2): 67–74. doi:10.20632/vso.71.2_67. https://ci.nii.ac.jp/naid/110002849805. 
  10. ^ 辻村, 卓; 日笠, 志津; 荒井, 京子 (1998年). “出回り期が長い食用植物のビタミンおよびミネラル含有量の通年成分変化[2”]. ビタミン 72 (11): 613–617. doi:10.20632/vso.72.11_613. https://ci.nii.ac.jp/naid/110002843453. 
  11. ^ a b c d 村田 容常 (2014年7月4日). “数値からみた食生活の変化 国民健康・栄養調査に基づいて”. 研究紀要 / お茶の水女子大学附属高等学校 59: 1 -12. ISSN 13405934. https://teapot.lib.ocha.ac.jp/?action=pages_view_main&active_action=repository_view_main_item_detail&item_id=38072&item_no=1&page_id=64&block_id=115. 
  12. ^ 渡邊智子. “[PDF日本の食品成分表からみた食品の特徴(PDF:733KB)]”. 2018年9月8日閲覧。
  13. ^ 小島, 彩子、佐藤, 陽子、橋本, 洋子、中西, 朋子、梅垣, 敬三「日本食品標準成分表の改訂に伴う野菜中のビタミンC収載値の変動に対する分析法の影響」、『栄養学雑誌』第68巻第2号、2010年、 141–145、 doi:10.5264/eiyogakuzashi.68.141ISSN 1883-7921

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

その他