本牧三之谷
本牧三之谷 | |
|---|---|
 三溪園 三溪記念館 | |
  本牧三之谷 本牧三之谷の位置  本牧三之谷 本牧三之谷 (神奈川県) | |
| 北緯35度25分17.03秒 東経139度39分52.47秒 / 北緯35.4213972度 東経139.6645750度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 区 | 中区 |
| 町名制定 | 1933年（昭和8年）4月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.476 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,338人 |
| • 密度 | 4,900人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
231-0824[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
本牧三之谷（ほんもくさんのたに）は神奈川県横浜市中区の町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済み区域[5]。
地理
中区の南部にある本牧地区に位置し、東に本牧元町、西に本牧間門、南東に本牧大里町、南西に千鳥町、北に本牧和田と接している。
歴史
沿革
- 1933年（昭和8年）4月1日 - 本牧町字三之谷、大矢戸、真福寺、矢、下里の各一部をもって本牧三之谷を新設。
- 1938年（昭和13年）4月1日 - 本牧町の一部を編入。
- 1956年（昭和31年）4月24日 - 本牧三之谷の一部を本牧元町へ編入。
- 1959年（昭和34年）5月12日 - 本牧町の一部を編入、また本牧元町との境を調整。
- 1967年（昭和42年）11月10日 - 埋立地の一部を編入。
- 1969年（昭和44年）2月1日 - 埋立地の一部を編入。
- 1986年（昭和61年）7月21日 - 本牧町の一部を編入。本牧三之谷の一部を本牧原、本牧和田へ編入。
- 1994年（平成6年）9月26日 - 本牧元町、間門町の一部を編入。本牧大里町との境を調整。
- 1995年（平成7年）10月16日 - 住居表示実施[6]。
世帯数と人口
2021年（令和3年）7月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 本牧三之谷 | 1,147世帯 | 2,338人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,119人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 2,119人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 2,194人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 2,419人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 2,370人 | [11] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 822世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 860世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 879世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 1,019世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 998世帯 | [11] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 横浜市立間門小学校 | 横浜市立大鳥中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 本牧三之谷 | 120事業所 | 818人 |
施設
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[15]。
| 番・番地等 | 警察署 |
|---|---|
| 全域 | 山手警察署 |
関連項目
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和３年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “本牧三之谷の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “警察署所在地一覧”. 神奈川県警察本部. 2021年11月12日閲覧。
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