地形図

等高線表現による地形図の一例

地形図（ちけいず、topographical map、topographic map）とは、測量を元に地図記号などで地形を精細に表した中縮尺・大縮尺の地図である。最近では衛星画像との組み合わせで作られることもある。

概要

日本国内において公で編集している地形図には、国土地理院発行基本図、森林基本図（縮尺1/5,000）、海の基本図などがある。地形のほか、道路、鉄道、建物、高圧線など土地の利用状態も把握できる。そのため道路・河川等の工事や住宅地図・道路地図等の作成に利用される。

地形図は、国土地理院が日本全域について統一した規格と精度で作成している。また、いろいろな分野で利用しやすいよう、表示事項の取捨選択、線の太さや地図記号、名称の文字の大きさなど一定の図式に従って表現されている。道路工事などの公共測量で同一レベルの地形図を作成する場合はその図式に従うことになる。

大型書店や国土地理院で入手可能であるほか、近年は地形図の一部について国土地理院のウェブサイト「ウォッちず」で閲覧できるようになった。また、国土地理院が電子国土ポータルで一般に無償提供している「電子国土Webシステム」を活用することにより、単に地形図を閲覧するのみにとどまらず、情報発信者が保有する独自の情報を国土地理院のサーバから提供する背景地図情報に重ね合わせ、地理情報発信サイトを構築することも可能になっている。

「ウォッちず」（2万5千分の一）では2011年2月から電子国土基本図（地図情報）に切り替えられた。これに伴い、旧来の2万5千分１地図情報は7月31日までしか閲覧できないと告知されていたが、『閲覧継続の要望が多く寄せられた』として8月1日以降も閲覧可能となっている。ただし、2万5千分１地図情報は、平成20年10月以降更新が行われていない。

狭義の地形図

日本国内において地形図は、狭義では国土交通省国土地理院発行の一般図のうち、中縮尺・大縮尺の図（縮尺が5万分1以下の図）を地形図といい、その中でも特に中縮尺の図（5万分1・2万5千分1・1万分1の図）を地形図の名称で刊行している。なお、大縮尺の図（2,500分1・5,000分1の図）は国土基本図、20万分1の図は地勢図、50万分1の図は地方図、100万分1・300万分1・500万分1の図は国際図と呼ぶ。

国土地理院発行の紙地図には三角点の地図記号を模した透かしが入っている。

5万分1地形図

1890年（明治23年）から整備が始まり、1916年（大正5年）に全国整備が完了した。現在では、2万5千分1地形図に対して、都市の位置関係や交通網のつながり、土地利用の状況など、地域の様子を把握しやすくすることを目的に発行されている。1,291面で全国をカバーする。図郭は、2万5千分1地形図4枚に対して5万分1地形図1枚が対応する。整備開始当初から1910年（明治43年）まで国の基本図であった。現在は2万5千分1地形図を編集して作成されている。100年以上も同一の図郭で整備が続けられており、旧版地図の利用価値が高い。北方領土の図も衛星画像を用いて整備し、現役の図として発行されている。ただ、「竹島」の図は、現在刊行されていない。現在の図式は、2万5千分1地形図の先代の昭和61年図式がベースの、平成元年図式を使用。ただし、地図記号などの一部においては、現行の2万5千分1地形図の図式を反映して一部変更されている。

紙地図では、4色刷り、460mm × 580mm（柾判）。

2万5千分1地形図

1910年（明治43年）から大都市や軍事施設周辺等を対象に整備が始まった。以前に作成した2万分の1を編集修正して作成した地域もある。1964年（昭和39年）の第二次基本測量長期計画から本格的な全国整備が始まり、1983年（昭和58年）に、沖ノ鳥島の測量をもって全国整備が完了。その後、1988年（昭和63年）に｢魚釣島｣が新たに刊行され、2007年（平成19年）に竹島が「西村」に挿入される形で刊行された。北方領土は、現在刊行されていない。全国整備されている一般図としては、最も大縮尺の地図である。二次メッシュによって全国を4,342面でカバーする。現在は空中写真測量によって作成されている。整備開始当初から現在に至るまで国の基本図である。道路、鉄道、建物、土地の高低や起伏、水系、植生、土地利用等が実測に基づき正確に描写されている。現在の図式は平成14年図式であり、2003年（平成15年）11月13日刊行分より適用されている。

紙地図では、3色刷り、460mm × 580mm（柾判）。

2万分1地形図

日本で初めて近代的測量方法による全国整備を目指した図。1880年（明治13年）から整備が始まった。当初は国の基本図となる予定だったが、財政難から1890年（明治23年）にその縮尺は5万分1へ変更された。1910年（明治43年）には2万5千分1地形図の整備が始まり、2万分1地形図は全国整備を完了する前に1912年（大正元年）に廃止となった。日本が近代化する前の様子が詳細に記録されているため、旧版地図の価値が高い。

紙地図で、墨1色、460mm × 580mm（柾判）。

1万分1地形図

2万5千分1地形図では情報量の多い都市部になると省略表現を多用せざるを得ない上、複数の情報（等高線、土地利用、地下鉄、文字情報など）が重なり合って見辛く、道路等の誇張表現のために建物など優先順位の低い対象物を真位置からずらして描く事も多いため、それを補完する役割を持つ。

明治大正期には海防要塞や陸軍演習地を中心に整備し、昭和初期には大都市部、戦後は主要都市も作成された。1960年（昭和35年）に国土基本図作成のため、1万分1地形図は中止された。1万分1という縮尺の特性上、道路や中規模の建物はほぼ誇張表現無しに実際の形に基づき記載されていたが、民家レベルの建物に関しては総描で描かれた。

現在発行されているのは1983年（昭和58年）から整備が始まったものである。大都市圏とその周辺および主要都市について整備され、311面が発行されている。以前のシリーズとは違い、図上0.4mm四方以上の建物は原則として全て記載されている。このシリーズは、地方自治体作成1/2,500程度の地形図・都市計画図等を編集した図をベースに、現地調査や空中写真等の情報を加味して作成されている。

紙地図では、5色刷り（一部の図葉は両面刷）、520mm × 738mm（四六半裁判）折り図。

10万分1地形図

5万分1地形図と20万分1地勢図は古くから全国整備されてきたが、その間に当たる10万分1地形図の整備も何度か試みられた。5万分1と20万分1では単純に縮尺差が開き過ぎており、目的によって大き過ぎたり小さ過ぎたりする、世界的に見ると20万分1から2.5万分の1まで2倍間隔で全国シリーズを発行している国も少なくない（ドイツやスイス）、などが理由に挙げられる。

西南の役の際に作成された10万分1九州全図や、経緯度線による図画では分断される事が多い地域（東京や京阪神などの大都市圏）など、特定の目的をもって一部地域について集成図を作成する例も多い。その一方で同一規格による全国整備も何度か意図され、北海道以外の全国で作成された例もある（ただし5万分1地形図の写真縮小図）。しかし同じ規格で継続して更新するには至っていない。

近年ではデジタル化の流れの中、民間や自治体等による地図作成を支援する方向にあり、国土地理院が自ら新しいシリーズを作る方向には向かっていない。

大縮尺地形図

大縮尺地形図（だいしゅくしゃくちけいず）とは、河川・道路等の管理に使用する大縮尺の地形図である。一般・道路・河川にそれぞれ1/500と1/1,000の地形図（計6種類）があり、地図記号の様式が異なる。

国土地理院発行のシリーズとしては国土基本図(1/2,500と1/5,000)があり、1960年（昭和35年）から昭和50年代まで作成されていたが、それ以降はほとんど新規作成・更新されていない。現在では市町村（東京など一部地域では都府県）それぞれが、地形図・都市計画基本図・現況図などの名称で作成・発行している。図式等は国土基本図に準拠している。多くは市街化区域や居住区域で作成されている。1枚の図葉の中に居住区域と山間部がある場合、山間部が測量されずその部分が白図の場合もある。

国土地理院発行の火山基本図（5千分1～1万分1）や湖沼図（1万分1）も、国土基本図の図式に必要な記号を付け加えて作成されている。内容としては大縮尺地形図だが、使用目的が限られるため、一般の地形図ではなく主題図として扱われている。

ディジタルマッピングは大縮尺地形図の図式に従っている。

図法等

世界的に見て正角図法を用いる地形図が多い。日本等が現在採用しているユニバーサル横メルカトル図法をはじめとした横メルカトル図法（ガウス・クリューゲル図法）、スイス等の斜軸メルカトル図法、フランス等のランベルト正角円錐図法、オランダの平射図法がある。

地形図と国防

多くの国で地形図作成に軍が関係しており、地形図作成機関が軍に所属する例も多かった。英国のen:Ordnance Surveyは、その名称を直訳すると「兵器部測量局」である（現在は、名称はそのままだが自治省管轄下の独立行政法人である）。日本でも、明治初期には多くの省が測量や地図作成に関係してたものを、陸軍陸地測量部へ集約した。軍の関連施設の情報が改描されたり（戦時改描）、1942年（昭和17年）から終戦まで地形図そのものの販売が禁止されるなどした。

現在では多くの国で組織改変がされ、地形図作成機関が軍や国防省に所属する国は減っている。しかし韓国では法律で国立地理院発行の5万分の1以上の縮尺の地形図を国外に持ち出すことは禁止されている。中華人民共和国では5万分の1や2万5千分の1の地形図を一般人は入手できない。

関連項目

• 地図 - 数値地図
• 電子国土 - 基盤地図情報
• 山と高原地図
• 公共測量
• 都市計画
• 道路台帳 - 河川台帳

参考文献

• 天野一男・秋山雅彦　『フィールドジオロジー入門』　日本地質学会フィールドジオロジー刊行委員会編、共立出版〈フィールドジオロジー1〉、2004年、ISBN 4-320-04681-1。
• 『地図記号のうつりかわり　地形図図式・記号の変遷』、建設省国土地理院監修、日本地図センター編刊、1994年

外部リンク

• 日本地図センター
• 電子国土ポータル
• 国土地理院 基盤地図情報
• 2万5千分1地形図の作成（国土地理院）
• ウォッちず
• 公共測量標準図式