国道142号
一般国道 | |
---|---|
国道142号 | |
総延長 | 91.1 km |
実延長 | 67.4 km |
現道 | 57.6 km |
制定年 | 1953年指定 |
起点 | 長野県北佐久郡軽井沢町 中軽井沢交差点(北緯36度20分54.95秒 東経138度35分30.12秒) |
主な 経由都市 |
長野県佐久市、小県郡長和町 |
終点 | 長野県諏訪郡下諏訪町 大社通り交差点(北緯36度4分28.53秒 東経138度5分11.48秒) |
接続する 主な道路 (記法) |
国道18号 国道141号 国道254号 国道152号 国道20号 |
■テンプレート(■ノート ■使い方) ■PJ道路 |
国道142号(こくどう142ごう)は、長野県北佐久郡軽井沢町から同県諏訪郡下諏訪町に至る一般国道である。
概要
この道路は、国道152号と並び上田・佐久地域と諏訪地域を結ぶ主要道である。また北関東と東海・関西を結ぶ最短経路として、大型トラックの通行が多い路線である。特に和田峠を越えた諏訪側(下諏訪町)では市街地の生活道路に大型トラックが頻繁に行き交うなど交通事情が悪化したため、2004年にバイパスが開通した。全線にわたって中山道付近あるいは中山道を通過する。
路線データ
一般国道の路線を指定する政令[1][注釈 1]に基づく起終点および経過地は次のとおり。
- 起点 : 長野県北佐久郡軽井沢町(中軽井沢交差点=国道18号上、国道146号終点)
- 終点 : 長野県諏訪郡下諏訪町(大社通り交差点=国道20号交点)
- 重要な経過地 : 小諸市、佐久市、長野県北佐久郡立科町、同県小県郡長門町[注釈 2]
- 路線延長 : 91.1 km(実延長67.4 km、現道57.6 km)[2][注釈 3]
- 指定区間 : 国道18号と重複する区間のうち、軽井沢バイパス交点 - 平原交差点[3]
歴史
路線状況
バイパス
- 茂田井バイパス(佐久市 - 北佐久郡立科町)
- 新和田トンネル有料道路:小県郡長和町 - 諏訪郡下諏訪町
- 下諏訪町 - 岡谷市にかけては延伸部分として建設された。詳しくは「新和田トンネル有料道路」を参照のこと。
重複区間
- 国道18号 - 軽井沢町・中軽井沢交差点 - 小諸市・平原交差点
- 国道141号 - 小諸市・平原交差点 - 佐久市・跡部交差点
- 国道254号 - 佐久市・跡部交差点 - 立科町山部・芦田宿入口(宇山バイパス)、信号機なし(旧道)
- 国道152号 - 長和町・長久保交差点 - 長和町・大和橋交差点
道の駅
地理
通過する自治体
- 新和田トンネル有料道路延伸部
- 諏訪郡下諏訪町 - 岡谷市
交差する道路
交差する道路
- 長野県北佐久郡軽井沢町
- 国道18号・国道146号:中軽井沢交差点(国道18号は小諸市まで重複)
- 長野県道80号小諸軽井沢線(浅間サンライン):浅間サンライン入口交差点
- 長野県北佐久郡御代田町
- 長野県道9号佐久軽井沢線:馬瀬口交差点
- 長野県小諸市
- 国道18号・国道141号:平原交差点(国道141号と佐久市まで重複)
- 長野県佐久市
- 中部横断自動車道:佐久北IC)
- 長野県道44号下仁田浅科線:浅間中学西交差点、佐久市浅科・八幡交差点)
- 国道141号・国道254号:跡部交差点(国道254号と立科町まで重複)
- 中部横断自動車道:佐久南IC)
- 長野県道78号佐久小諸線:沓沢入口交差点
- 長野県道44号下仁田浅科線:八幡交差点)
- 長野県北佐久郡立科町
- 長野県道40号諏訪白樺湖小諸線:和子交差点
- 国道254号:芦田宿入口交差点(宇山バイパス)、芦田(旧道)
- 長野県小県郡長和町
- 国道152号:長久保交差点 - 大和橋交差点で重複
- 長野県道67号松本和田線:和田
- 長野県諏訪郡下諏訪町
- 国道20号:大社通り交差点
- 長野県岡谷市
- 国道20号下諏訪岡谷バイパス・長野県道14号下諏訪辰野線:湖北トンネル南交差点
(右の「表示」を押す)
峠
脚注
注釈
出典
- ^ “一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年10月6日閲覧。
- ^ “表26 一般国道の路線別、都道府県別道路現況” (PDF). 道路統計年報2014. 国土交通省道路局. p. 7. 2015年3月25日閲覧。
- ^ “一般国道の指定区間を指定する政令(昭和33年6月2日政令第164号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年10月6日閲覧。
- ^ ウィキソースには、二級国道の路線を指定する政令(昭和28年5月18日政令第96号)の原文があります。
- ^ 一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)