トイレットペーパー騒動
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（現:ピーコックストア千里中央店）
トイレットペーパー騒動（トイレットペーパーそうどう）とは、オイルショックをきっかけとする物資不足が噂されたことにより、日本で起きた買い付け騒動。
経緯
1973年10月16日、産油国が原油価格を70%引き上げることを決定したため、当時の田中角栄内閣の中曽根康弘通商産業大臣が「紙節約の呼びかけ」を10月19日に発表した。
このため、10月下旬には「紙がなくなる」という、根拠の無いデマが流れ始め、同年11月1日午後1時半ごろ、大阪千里ニュータウンの千里大丸プラザ（現：ピーコックストア千里中央店・オトカリテ内）が、特売広告に「（激安の販売によって）紙がなくなる!」と書いたところ、300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れた。
その後、来店した客が広告の品物がないことに苦情をつけたため、店では特売品でないトイレットペーパーを並べたが、それもたちまち売り切れ、噂を聞いた新聞社が「あっと言う間に値段は二倍」と書いたため、騒ぎが大きくなり、騒動に発展した。
当時は「第四次中東戦争」という背景もあり、原油の高騰により紙が本当に無くなるかもしれないという不安心理から、各地でデマが飛び火し、行列が発生したため、マスメディアにも大きく取り上げられ、パニックは全国に連鎖的に急速に拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた日本人が急に「物不足の恐怖」に直面したために起こったパニックとも言われている。パニックの火付け役は新聞の投書だとする説もある。
ただ、この当時、日本の紙生産は安定しており、実際には生産量自体は同流言飛語が全国的に広まるまで、ほとんど変わっておらず、パニックが発生した後はむしろ生産量増加も行っていた模様である。
マスコミの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値でたくさんのトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた。
それまでトイレットペーパーは、主に特売用商品（消費者を商店に足を向けさせ、客足の増加を見込む）として扱われていたが、この当時は一変して定価どころか倍の値段をつけても売れる程だったという。このため商店は在庫確保に奔走し、結果として問屋在庫すら空になる程だったとされている。
このような連鎖的現象により、最初の内こそ楽観視していた人までもが、実際に店頭からトイレットペーパーが消えたため確保に走ったといい、小売店では、店頭にトイレットペーパーが並ぶや否や客が押し掛け、商品を奪い合う人すら見られた。デパートなどでは余りの混雑振りに、トイレットペーパー販売のたびに迷子も多数発生したという。
日本国政府は、国民に買い溜めの自粛を呼びかけたが、あまり効果はなかった。そこで政府は11月12日に、トイレットペーパー等の紙類4品目を生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資に指定し、翌1974年1月28日には国民生活安定緊急措置法の指定品目に追加して標準価格を定めた。3月になると騒動は収束していき、在庫量も通常の水準に回復した。
このように実際は関係していないが、検定教科書やニュース写真では騒動の様子が「オイルショックを象徴する一場面」として紹介されることが未だに多い。