第五十一号型駆潜艇

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第五十一号型駆潜艇
Japanese submarine chaser 251.jpg
第五十一号駆潜艇
IJN No53 Submarine Chaser 1937.jpg
第五十三号駆潜艇
艦級概観
艦種 駆潜艇駆潜特務艇、雑役船
艦名
前級
次級
性能諸元( )は第五十三号駆潜艇
排水量 基準:170t
全長 45.0m
水線長 44.5m
全幅 4.8m
吃水 1.70m (1.73m)
機関 マン式ディーゼル機関(艦本式タービン) 2基2軸 3,000hp
燃料 重油 7t(20t)
速力 23kt
航続距離 14ktで800海里
乗員 41名
兵装 毘式四十粍機銃1基
爆雷18発
爆雷投射機2基 爆雷投下軌条1基
同型艇 3隻

第五十一号型駆潜艇は、大日本帝国海軍が使用した駆潜艇の艇級。同型3隻[1]

概要[編集]

1933年度マル1計画第一号型駆潜艇に続き、マル2計画第三号駆潜艇と共に計画された。イギリスのソーニクロフト社に、速力20kt、航続距離14ktで500海浬、爆雷18発で設計を発注したが、艦政本部は採用せず、その案を参考にして設計された。ディーゼル機関はドイツのマン社から購入した海軍制式名「マ式一号過給機付内火機械」2基を第五十一号駆潜艇に、マン社からの購入品をもとに三菱重工業横浜船渠川崎造船所で1基ずつ複製したものを第五十二号駆潜艇にそれぞれ装備することとした[2][3]が、この機関の製造には高度な技術が必要で量産には不適当なものだった。そのため第五十二号駆潜艇は他の2艇に比べて竣工が大きく遅れることとなった。

第五十三号駆潜艇は、マン社のディーゼル機関が量産に不適当なことと比較のため、艦本式蒸気タービンホ号艦本式水管缶を装備した。ホ号艦本式缶は圧力が45kg/cm3、400℃とのちの島風型駆逐艦以上の高温高圧缶だった。また、巡航タービンを無くして巡航時は高圧タービンの排気で低圧タービンを駆動する複雑な構造だった。船体の凌波性の不良と機関の不調から、速力が23ktと第一号型駆潜艇よりも遅くなってしまった。

1940年11月15日駆潜艇が特務艇から艦艇へ移された際に駆潜特務艇に変更され、1943年艇番号に200を加え、1944年には雑役船に変更された。

艇歴[編集]

第五十一号駆潜艇[編集]

  • 1937年9月30日 日本鋼管鶴見造船所にて竣工
  • 1940年11月15日 第51号駆潜特務艇
  • 1943年5月20日 第251号駆潜特務艇
  • 1944年8月28日 雑役船に編入、曳船(駆潜艇型 175瓲)に指定、船名を「公称第1658号」に改名、海軍対潜学校所属[4]
  • 終戦時浦賀で残存、その後の消息は不明[5]

第五十二号駆潜艇[編集]

  • 1938年1月15日 艤装員長退任、後任の発令無し[6]。1月頃工事中止、艤装員事務所を一時閉鎖[7]
    • 4月3日 鶴見製鉄造船株式会社鶴見工場内で一時閉鎖中の艤装員事務所を再開[7]
    • 7月30日 艤装員長退任、後任の発令無し[8]。7月頃工事中止、艤装員事務所を撤去[9]
  • 1939年5月15日 艤装員長発令[10]
    • 5月23日 艤装員事務所を鶴見製鉄造船株式会社鶴見工場に設置し事務開始[9]
    • 7月25日 竣工[11]
  • 1940年11月15日 第52号駆潜特務艇
  • 1943年5月20日 第252号駆潜特務艇
  • 1944年2月15日 雑役船に編入、曳船(駆潜艇型 175瓲)に指定、船名を「公称第1650号」に改名、海軍機雷学校所属[12]
  • 終戦時浦賀で残存、その後の消息は不明[5]

第五十三号駆潜艇[編集]

  • 1937年10月31日 大阪鉄工桜島にて竣工
  • 1940年11月15日 第53号駆潜特務艇
  • 1943年5月20日 第253号駆潜特務艇
  • 1944年2月15日 雑役船に編入、曳船(駆潜艇型 175瓲)に指定、船名を「公称第1651号」に改名、海軍機雷学校所属[12]
  • 終戦時浦賀で残存[5]
  • 1946年8月 浦賀で浸水により沈没[5]

脚注[編集]

  1. ^ 昭和11年12月14日付 海軍内令 第503号。
  2. ^ 世界の艦船 『日本海軍護衛艦艇史』、p. 158。
  3. ^ 丸スペシャル 『駆潜艇・哨戒艇』、p. 32。
  4. ^ 昭和19年8月28日付 海軍大臣官房 官房軍第1042号。
  5. ^ a b c d 世界の艦船 『日本海軍護衛艦艇史』、p. 116。
  6. ^ 昭和13年1月15日付 海軍辞令公報 号外 第122号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072073300 で閲覧可能。
  7. ^ a b 昭和13年4月9日付 海軍公報 (部内限) 第2882号。
  8. ^ 昭和13年7月30日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第218号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072074100 で閲覧可能。
  9. ^ a b 昭和14年5月26日付 海軍公報 (部内限) 第3217号。
  10. ^ 昭和14年5月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第335号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072075700 で閲覧可能。
  11. ^ 昭和14年7月25日付 海軍内令 第564号。
  12. ^ a b 昭和19年2月15日付 海軍大臣官房 官房軍第185号。

参考資料[編集]

関連項目[編集]