第一号駆潜特務艇

第一号駆潜特務艇
海上保安庁巡視船 ちどり PS-18 （元第一号駆潜特務艇。1950年秋、境港）
基本情報
建造所	船体：市川造船所 兵装艤装：横須賀海軍工廠
運用者	大日本帝国海軍 第二復員省/復員庁 運輸省 海上保安庁
艦種	特務艇（1944年11月） 掃海艦（1945年12月） 特別輸送艦（1947年8月） 巡視船（1948年5月）
級名	第一号型駆潜特務艇（1942年7月） かささぎ型巡視船（1948年5月）
建造費	780,000円（予算成立時の価格）
艦歴
計画	マル急計画
起工	1941年12月24日
進水	1942年9月14日
竣工	1943年3月27日
除籍	1945年11月30日（日本海軍） 1947年8月28日（復員庁） 1960年10月25日（海上保安庁）
改名	第一号駆潜特務艇（1942年7月） 駆潜特第一号（1945年12月） ちどり（1948年8月）
要目（駆潜特務艇・計画時）
基準排水量	130トン
全長	29.20m
水線幅	5.65m
吃水	1.97m
機関	400型中速ディーゼル1基、1軸
出力	400bhp
速力	11.0ノット
燃料	重油9トン
航続距離	10ノットで1,000カイリ
乗員	竣工時定員24名 特修兵教員最大14名 臨時増置人員最大2名
兵装	九二式7.7mm機銃 単装1基 爆雷22個
搭載艇	短艇1隻
ソナー	吊下式水中聴音機1基 軽便式水中探信儀1基

第一号駆潜特務艇（だいいちごうくせんとくむてい）は、日本海軍の特務艇（駆潜特務艇）。第一号型駆潜特務艇の1番艇。太平洋戦争を生き延び、戦後は掃海に従事したのち海上保安庁の巡視船となった。

艇歴

マル急計画の駆潜艇小（木造100トン型）、第500号艦型の1番艇、仮称艦名第500号艦として計画。

1941年12月24日、市川造船所で起工。1942年7月25日、第一号駆潜特務艇と命名されて第一号型駆潜特務艇の1番艇に定められ、本籍を横須賀鎮守府と仮定。9月14日、進水。1943年2月10日、船体概成により市川造船所から横須賀海軍工廠へ引き渡し。3月27日竣工し、本籍を横須賀鎮守府に、所属を横須賀防備戦隊横須賀防備隊にそれぞれ定められる。

1943年4月1日現在、軍隊区分横須賀鎮守府海面防備部隊東京湾部隊哨戒隊に配置。4月1日長浦へ回航し、19日まで艤装残務工事を行う。19日からは横須賀海軍工廠第三船渠に入渠し、26日まで工事を行う。出渠後長浦へ回航し、30日まで整備。

5月1日、軍隊区分南三陸部隊に配置。同日から8日まで、横須賀小海で探信儀の装備工事を行う。10日に長浦で訓練を行い、11日に女川へ向かう。12日、女川着。以後1944年11月14日まで女川、小名浜、金華山沖での船団護衛、対潜掃蕩、哨戒、浮流機雷の処分等に従事。

6月15日、軍隊区分南三陸部隊協力部隊に配置。10月1日現在、特務艇長職務執行者は横須賀防備隊附 鈴木四郎海軍中尉。

1944年11月10日、軍隊区分東京湾部隊第一駆潜特務艇隊第一小隊に配置。15日に女川を出港し、17日浦賀着。12月13日まで整備に従事。浦賀で整備中の11月26日、特務艇長職務執行者 鈴木大尉が退隊。12月14日、入渠のため長浦で爆雷を陸揚げし、20日まで浦賀で再度整備。21日、浦賀船渠に入渠。

1945年1月5日出渠し、浦賀船渠岸壁で10日まで残工事を施行。以後東京湾、相模湾、房総半島沿岸の哨戒と対潜掃蕩に従事。

2月1日、軍隊区分東京湾部隊特務艇隊に配置。16日、勝浦沖でアメリカ艦上機と交戦し墜落した友軍機の搭乗員5名を収容。2月28日現在、特務艇長職務執行者は横須賀防備隊附 貫井精一海軍少尉。

終戦時残存し、戦後は掃海に従事。11月30日、海軍省の廃止に伴い除籍。

1945年12月1日、第二復員省の開庁に伴い、横須賀地方復員局所管の掃海艦に定められ、同局掃海部横須賀支部所属と定められる。12月20日、艦名を駆潜特第一号に改称。1946年5月10日、横須賀地方復員局掃海部横須賀支部から削除され、所属を大阪地方復員局掃海部大阪支部に改められる。

1946年6月15日、復員庁の開庁に伴い、所属を阪神掃海部に改められる。6月25日、阪神掃海部は神戸掃海部に改称。11月1日、神戸掃海部は阪神掃海部に改称。

1947年8月1日、阪神掃海部が廃止される。同日付で横須賀地方復員局所管の特別輸送艦に改められ、特別保管艦に指定。横須賀特別保管艦艇第十保管群に配される。8月28日、本艦ほか27隻の元駆潜特務艇は特別輸送艦の定めを解かれ、運輸省へ移管された。

1948年5月1日、海上保安庁に編入され巡視船ちどり PB-18となる。1950年7月1日、船番号をPS-18に改正。1954年5月1日、船番号をPS-134に改正。1960年10月25日、海上保安庁を解役された。

脚注

注釈

脚注

参考文献

• 海軍省
  • 昭和17年7月25日付 達第212号、内令第1357号、内令第1358号。
  • 昭和17年9月2日付 内令第1657号。
  • 昭和18年3月27日付 内令第516号。
  • 昭和18年6月15日付 内令第1207号、内令第1209号。
  • 横須賀防備隊戦時日誌。
  • 横須賀防備戦隊戦時日誌。
  • 第四監視艇隊戦時日誌。
  • 第四監視艇隊/女川防備隊戦時日誌。
  • 女川防備隊戦時日誌。
• 第二復員省、復員庁
  • 昭和20年12月1日付 内令第5号、内令第7号。
  • 昭和20年12月20日付 内令第12号。
  • 昭和21年5月10日付 内令第66号。
  • 昭和21年6月15日付 復二第5号。
  • 昭和21年6月25日付 復二第36号。
  • 昭和21年8月23日付 二復総第187号。
  • 昭和21年11月1日付 復二第368号、復二第369号。
  • 昭和22年8月1日付 復二第543号、復二第544号。
  • 昭和22年8月28日付 復二第957号。
• 運輸省、海上保安庁
  • 昭和23年8月20日付 運輸省告示第230号。
  • 昭和25年8月16日付 海上保安庁告示第22号。
• 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
• 世界の艦船 No. 613 増刊第62集 『海上保安庁全船艇史』、海人社、2003年。
• 福井静夫 『写真 日本海軍全艦艇史』、ベストセラーズ、1994年。ISBN 4-584-17054-1
• 福井静夫 『昭和軍艦概史III 終戦と帝国艦艇 -わが海軍の終焉と艦艇の帰趨-』、出版共同社、1961年。
• 防衛研修所戦史室 戦史叢書 第31巻 『海軍軍戦備(1) -昭和十六年十一月まで-』、朝雲新聞社、1969年。
• 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。
• 明治百年史叢書 第207巻 『昭和造船史 第1巻（戦前・戦時編）』、原書房、1977年。