ライト・エイド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ライトエイドから転送)
ライト・エイド・コーポレーション
Rite Aid Corporation
種類 公開会社
市場情報 NYSERAD
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ペンシルベニア州イースト・ペンズバロ・タウンシップ
設立 1962年
業種 小売業
事業内容 ドラッグストアチェーン
代表者 メアリ・サモンズ 会長・CEO
従業員数 11万3000人
テンプレートを表示
ライト・エイドの店舗(ノースカロライナ州ダーラム、旧エッカードの店舗)

ライト・エイド(Rite Aid)は、アメリカ合衆国薬局小売チェーンの1つである。

ライト・エイドは東海岸で最大、アメリカ全土で第3位の薬局チェーンで、31州とワシントンDCに5000店以上を展開している。

ライト・エイドは、1962年にペンシルベニア州スクラントンで創業、当時の名前は「スリフト・D・ディスカウント・センター」(Thrif D Discount Center)だった。数年後、現在の名称に変更し、1968年に公開会社public company)となった。本社所在地はペンシルベニア州ハリスバーグキャンプ・ヒルフォーチュン500企業の1つ。主要な競争相手はCVS/ファーマシーウォルグリーン

2023年10月15日、連邦倒産法第11章の適用を申請[1]

ビジネスモデル[編集]

ミッション[編集]

ライト・エイドの使命は、顧客独自のニーズを満たす最適な製品、サービス、アドバイスを提供する専門性を発揮することで、地域社会の健康と福祉を向上させること。[2]

活動分野[編集]

ライト・エイドは薬局チェーンである。同社は2つの報告対象事業セグメントを運営している。

  • 小売薬局部門 - ライト・エイド (Rite Aid)、レディクリニック (RediClinic)、ヘルス・ダイアログ (Health Dialog)の店舗を含む。処方箋薬やその他幅広い消費財(食品、家庭用化学品、化粧品、写真サービス)を提供している。
  • 薬局サービス部門 - 薬局給付管理(PBM)サービスを提供するEnvisionRxで構成されています。幅広い医薬品サービスを提供する。

主要資源[編集]

ライトエイドの主要資源は、物理的資源、すなわち全国に展開する4,600店以上の小売薬局です。また、小売薬局事業で88,000人、医薬品サービス事業で1,500人の従業員を抱える人的資源も重要である。[3]

顧客との関係[編集]

ライトエイドの顧客関係は、主にセルフサービス型である。しかし、同社のレディクリニックは、消費者に健康サービスを提供することで、パーソナルケアの要素を提供している。

エッカードとブルックスの吸収合併[編集]

2006年8月3日ウォール・ストリート・ジャーナルは、ライト・エイドがエッカードブルックス・ファーマシーブルックス・エッカード)の両薬局チェーンをケベックジーン・クチュール・グループから34億米ドルで買収し1つの薬局チェーンに統合する、と報じた。いくつかの店舗閉鎖と両チェーンのRite Aidへの転換が行われた後、Rite Aidはアメリカ東部の有力な薬局小売店となり、またCVS/ファーマシー、ウォルグリーンに次ぐ全米第3位の薬局小売店チェーンとなった。

CVSが薬局チェーン・アルバートソンズ(Albertson's)を買収した後にシカゴ都市圏でも見られたように、この買収によっていくつかのライト・エイド店舗同士が近接する結果となった(連邦規制により、23店舗はウォルグリーン、ザ・メディスン・ショップThe Medicine Shoppe)、その他独立店に売却された)。特に2つのチェーンが支配的で発祥の地でもあるペンシルベニア州(ライト・エイドはスクラントン、エッカードはエリー、エッカードが買収した旧スリフト・ドラッグピッツバーグ)では、買収後に2つのライト・エイドが隣接するケースがあった。 しかし2008年3月、それら重複店のいくつかは閉鎖された(別住所への"移転"とされたが、実際には隣接する別のライト・エイド店舗の住所への"移転"だった)。これら閉鎖された店のほとんどは、エッカード買収前からある既存のライト・エイドの店舗だった。これはエッカードがドライブ・スルー併設や大きな店舗面積など、J.C.ペニーおよびジーン・クチュール・グループの下で開発された新しくモダンな店舗を持っていたためである。閉鎖店舗の従業員は近接店舗に配置転換され、レイオフは行われなかった。

J.C.ペニーがエッカードを買収する直前の1990年代中頃、ライト・エイドはいくつかの店舗をJ.C.ペニー傘下のスリフト・ドラッグに売却した。さらに1995年にはマサチューセッツ州の全店舗をブルックスへ売却している。

エッカードはJ.C.ペニーの子会社だったため、エッカードの店舗はJ.C.ペニーのカードを受け付けていた。合併の結果、ライト・エイド全店舗でJ.C.ペニーのカードを受け付けるようになった。

2007年12月ニューヨーク・タイムズはブルックスとエッカードの買収にもかかわらずライト・エイドが記録的な損失を出したと報じた。[4]

出典[編集]

  1. ^ Holman, Jordyn; Hirsch, Lauren (2023年10月16日). “Rite Aid, Facing Slumping Sales and Opioid Suits, Files for Bankruptcy” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2023/10/15/business/rite-aid-bankruptcy.html 2023年10月16日閲覧。 
  2. ^ Rite Aid Unveils Vision for The Future Of Retail Pharmacy” (英語). investors.riteaid.com. 2022年1月31日閲覧。
  3. ^ Rite Aid” (英語). Cleverism (2016年12月21日). 2022年1月31日閲覧。
  4. ^ Rite Aid Reports Wider Loss and Lowers Outlook New York Times, December 21, 2007

外部リンク[編集]