王東原
| 王 東原 | |
|---|---|
 『中国当代名人伝 』（1948年） | |
| プロフィール | |
| 出生： |
1898年（清光緒24年）2月13日 （清光緒24年正月23日）[1] |
| 死去： |
1995年4月8日 アメリカ合衆国カリフォルニア州ロサンゼルス |
| 出身地： |
.svg){kind=small} 清安徽省滁州全椒県 |
| 職業： | 軍人・外交官 |
| 各種表記 | |
| 繁体字： | 王東原 |
| 簡体字： | 王东原 |
| 拼音： | Wáng Dōngyuán |
| ラテン字： | Wang Tung-yüan |
| 和名表記： | おう とうげん |
| 発音転記： | ワン ドンユエン |
王 東原（おう とうげん、繁体字: 王東原; 簡体字: 王东原; 繁体字: 王東原; 拼音: Wáng Dōngyuán; ウェード式: Wang Tung-yüan）は、中華民国（台湾）の軍人・外交官。国民革命軍の軍人で、主として日中戦争期に軍事教育分野で活動した。三民主義青年団の有力幹部でもある。名は修墉だが、字の東原で知られる。祖籍は安徽省徽州府。
事績
[編集]国民革命軍での台頭
[編集]1917年（民国6年）、国立北京高等師範学校に入学したが、翌年、保定陸軍軍官学校に転入し第8期工兵科で学んだ。1922年（民国11年）、卒業し、河南省に駐屯していた岳維峻率いる国民軍第2軍で上尉参謀に任ぜられている。翌年夏、王は湖南省に移り、湘軍（湖南軍）第1師独立第10団上尉教官となった。その後順調に昇進し、1926年（民国15年）夏には湘軍第39団団長代理として北伐に従軍している。[2][3][4]
1927年（民国16年）、王東原は国民革命軍第35軍教導団団長となり、同年5月には中国国民党湖南救党（清党）委員会委員を兼任した。1928年（民国17年）、第35軍教導団は教導師に拡充され、王が引き続き師長を務めた。北伐完了後、軍縮に伴い教導師は解散され、王は考察団団長として全国各軍の状況を視察した。[5][3][4]
1929年（民国17年）4月、陸軍新編第7師第3旅旅長に任命され、翌年1月には新編第7師が第15師に改組されて王東原率いる第3旅も第45旅となった。同年9月、第15師副師長に昇進、湖南省会警備司令を兼任したが、まもなく湘南警備司令に転じている。1931年（民国20年）、[6]陸軍第15師師長に昇進、以後、中国共産党（紅軍）包囲掃討作戦に参加した。1937年（民国26年）夏には廬山訓練団第一中隊長、大隊長を歴任している。[7][3][4]
日中戦争以降
[編集]日中戦争（抗日戦争）が勃発すると、旧第15師は第73軍に拡充されて王東原が軍長に昇進し、第二次上海事変（淞滬抗戦）に参戦した。1938年（民国27年）春、武漢珞珈山訓練団研究班副主任に転じる。同年6月には、三民主義青年団中央臨時幹事会幹事に任ぜられ、さらに第34軍団軍団長も兼ねた。翌月には三民主義青年団訓練処長となり、さらに冬には第34集団軍副総司令となっている。年末に重慶へ召還され、中央訓練団副教育長（教育長代理）に任命され、まもなく教育長へ正式に昇進した。1939年（民国28年）初めには第32集団軍副総司令となり、翌年、国民政府軍事委員会政治部副部長となっている。1942年（民国31年）5月、陸軍大学政治部主任を兼任し、後に国防研究院主任にもなっている。[8][9][4]
1944年（民国33年）7月、王東原は湖北省政府主席となり、翌月、第6戦区副司令長官を兼任した。翌年6月、国民党第6期中央執行委員に選出されている。戦後の1946年（民国35年）4月、王は湖南省政府主席に転じ、三民主義青年団湖南省指導員も兼ねている。1948年（民国37年）8月、戦略顧問委員会委員に任ぜられた。国共内戦末期に王は台湾へ逃れている。[10][11][4]
晩年
[編集]台湾での王東原は、革命実践研究院の創設に取り組んでいる。1951年（民国40年）、王は駐大韓民国大使に任命され、赴任した。1961年（民国50年）、総統府国策顧問に任ぜられ、同年4月から東南アジアや中東など32か国を外遊している。また国民党では、第10期から第14期まで中央評議委員を務めた。[12]1995年4月8日、ロサンゼルスで死去。享年98（満97歳）。[11][4]
著書
[編集]- 『浮生簡述』（回顧録）
注
[編集]- ^ 劉国銘主編（2005）、146頁による。徐主編（2007）、109頁は1898年1月、胡・浩（1999）、44頁は1899年とする。
- ^ 胡・浩（1999）、44-47頁。
- ^ a b c 徐主編（2007）、109頁。
- ^ a b c d e f 劉国銘主編（2005）、146頁。
- ^ 胡・浩（1999）、47-51頁。
- ^ 徐主編（2007）、109頁による。劉国銘主編（2005）、146頁は、1933年6月としている。
- ^ 胡・浩（1999）、51-55頁。
- ^ 胡・浩（1999）、55-59頁。
- ^ 徐主編（2007）、109-110頁。
- ^ 胡・浩（1999）、59-63頁。
- ^ a b 徐主編（2007）、110頁。
- ^ 胡・浩（1999）、63-64頁。
参考文献
[編集]- 胡必林・浩聞「王東原」『民国高級将領列伝 5』解放軍出版社、1999年。ISBN 7-5065-1494-X。
- 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。
- 劉国銘主編『中国国民党百年人物全書』団結出版社、2005年。ISBN 7-80214-039-0。
- 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
 中華民国（国民政府）
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