OPPO

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OPPO
企業形態 株式会社
業種 電気機器
設立 2004年
創業者 陳明永(Tony Chen)
本社 中華人民共和国の旗 中国広東省東莞市長安鎮烏沙海浜路18号
事業地域 Worldwide
製品 Hi-fi, ホームシアター, オーディオ機器, 携帯電話
親会社 歩歩高電子工業
子会社 OnePlus
スローガン Return to Innovation
ウェブサイト OPPO
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OPPO
各種表記
繁体字 廣東歐珀移動通信有限公司
簡体字 广东欧珀移动通信有限公司
拼音 Guǎngdōng Ōupò Yídòng Tōngxìn Yǒuxiàn Gōngsī
ラテン字 Guangdong Oppo Mobile Telecommunications Corp Ltd
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OPPO(オッポ、中:欧珀)は2003年に設立された中国広東省東莞市に本部を置く歩歩高(BBK)傘下の電気機器メーカーである。

概要[編集]

本項目では、BBKグループの会社のうち、

  • OPPOとOnePlusの持株会社である欧加ホールディングス(旧・OPPO電子工業)
  • OPPOブランドの携帯電話の製造・販売を行うOPPO社
  • OPPOブランドのAV機器の開発・販売を行うOPPO Digital社
  • OPPO社の日本法人であるOPPO Japan社、およびOPPO Digital社の日本法人であるOPPO Digital Japan社

について解説する。

BBKグループには、他にBBK傘下の携帯電話メーカーとしてVivoが存在するほか、欧加ホールディングス傘下の携帯電話メーカーとしてOnePlusも存在するが、本項目では解説しない。

欧加ホールディングス、旧・OPPO電子工業[編集]

OPPOとOnePlusの持株会社である欧加ホールディングス(中:广东欧加控股有限公司、英:Guangdong Oujia Holdings)は、当時中国のDVDプレーヤー市場でトップシェアを誇っていたBBKのAV部門を分社化する形で、2004年にOPPO電子工業(中:广东欧珀电子工业有限公司、英:OPPO Electronics Corp.)として設立された[1]。OPPO電子工業のCEOには、BBKのAV部門責任者であった陳明永がそのままついている。なお陳明永は、BBK創始者であり後に投資家として中国のウォーレン・バフェットとの異名を取る段永平英語版の、BBK設立前からの部下であった[2]

中国では2002年に端を発するDVD特許問題により低価格帯のDVDプレーヤーの製造販売が厳しくなったため、OPPOは国内においては当初液晶TVやMP3プレーヤーなどを手がけていたが、MP3プレーヤーがメモリ価格の下落で汎用品・消耗品化する中OPPOは製品デザインに注力、また、音源チップも高性能なものを搭載することで再生音質にも手を抜かず、その結果同社の製品は中国の若い世代から大きな支持を受けるようになった。一方で、2009年の時点での評価は、広東省に大量に存在するオーディオメーカーの中では多少は高級とされているという程度で、中国国外のメーカーの製品とは比較にならず、公式サイトで海賊版音楽の配信などを行っていたこともあった[3]

子会社のOPPO移動通信を通じてフィーチャーフォンに進出した辺りで、OPPO電子工業におけるMP3・MP4プレーヤーなどの民生向け機器の生産は終息し、その後は単なる持株会社となった。

2011年に携帯電話開発部門の子会社のOPPO移動通信を通じてスマホ市場に進出。2013年にはさらにスマホ開発の子会社としてOnePlusを設立。OnePlusはスマホの販売に当たって招待制を取るなど、OPPO本体とは違ったプレミアム部門と位置付けられていたが、招待制を廃止して普通に売るようになったOnePlus3あたりから販売数が拡大して、次第にOPPO本体との区別が微妙になる。2015年11月には、OPPO部門とOnePlus部門の存在を明確にするため、実質的に持株会社となっていたOPPO電子工業の社名を、OPPO(欧珀)とOnePlus(一加)を合わせた欧加ホールディングスに変更した。

中国メーカーの中では多少は良いという程度の品質の民生向けAV機器を手掛けていたOPPO電子工業のアメリカの子会社として、オーディオファン向けのハイエンドAV機器を手掛けるOPPO Digitalが存在する。OPPO電子工業本体が民生機器から撤退して持株会社となって以降のOPPOのAV機器部門は、米国子会社のOPPO Digitalが担当している。

OPPO(モバイル部門)[編集]

OPPOのモバイル部門であるOPPO移動通信(中:广东欧珀移动通信有限公司、英:Guang Dong OPPO Mobile Telecommunications Corp.)は、2003年に設立された。2008年に中国の格安携帯電話製造ブームに乗じてフィーチャーフォンへ参入。とはいえ、携帯電話製造ノウハウが少ない同社の製品は当時ウォークマンケータイが人気だったSony Ericssonや、女性に人気の日本の折りたたみスタイルのデザインを真似たものが多く、携帯電話では他社との差別化に苦しみヒット商品は出せなかった。

だが、2011年にスライド式のQWERTYキーボードを備えた新しいスマートフォンブランド「Find」をひっさげてスマートフォン市場に参入。広告にレオナルド・デカプリオを使うという思い切った戦略で「OPPO=ハイエンドスマートフォン」のイメージを一気に広めることに成功した。ちなみにディカプリオに払われたギャラは500万ドルと言われている[4]

2012年6月に「世界最薄」を謳う6.65mmのデュアルコア、Android4.0搭載機「Finder」(約3万1000円)を発売し、話題となった。クアッドコア搭載で6.9mmの世界最薄スマホ「Find5 X909」の情報もリークされ、2013年1月29日より発売された。[5]

2013年12月には100パーセント子会社のスマートフォンメーカー、OnePlusを設立。また2013年12月10日より206度まで角度変更が可能な回転するカメラを搭載した大型ファブレットサイズ5.9インチスマートフォン「N1」を発売した。

2014年10月にはわずか4.85mmの厚さの5.2インチスマートフォン「Oppo R5」を発表した。[6]

スマホをネット専売とする戦略で大都市の若者の支持を集めたシャオミとは逆に、OPPOのスマホはリアル店舗専売とし、地方にリアル店舗網を広げる戦略をとった結果、地方都市の若者の支持を集め、2016年には中国スマホ市場1位となった[7]

2017年現在、OPPOはスマホ市場で中国1位・世界4位のシェアを持つ。

海外展開[編集]

中国以外にも東南アジア、欧州、米国でスマートフォンを販売している[8]。また2014年からはインドにおいても販売を開始した[9]

2014年7月にはインドネシアのジャワ島西部に工場を設立し、現地でスマートフォンの生産を行っていくと報じられている。OPPOは2013年4月にインドネシア市場に進出し、毎月20万台のスマートフォンをインドネシアで販売しており、OPPOにとっては中国市場に次いで2番目に大きな市場である[10][11]

OPPO Digital[編集]

OPPOのAV部門であるOPPO Digital社は、OPPO電子工業のアメリカにある子会社として2005年にカリフォルニア州で設立された。アメリカ、ヨーロッパ、日本、オーストラリアの各地域(つまり中国以外の地域)で「OPPO Digital」の名称でOPPOブランドのAV機器の展開を行っている[12]。当初は低価格帯のDVDプレーヤーなどを発売していたが、2009年発売のBDP-83でハイエンドブルーレイプレーヤーに参入。以降はブルーレイプレーヤとオーディオの高級機、およびオーディオアクセサリが主力商品になっている。中国の親会社であったOPPO電子工業が2015年に持株会社の欧加ホールディングスとなったため、それ以降のOPPOブランドのAV機器の開発はすべて米国法人のOPPO Digitalが行っている。OPPOブランドで携帯電話の製造・販売を行う中国のOPPO移動通信とは、会社としては別組織ということになっているが、同じ欧加グループであり、同一の「OPPO」のロゴを使用している。

なお、米OPPO Digitalの本社はBBKのアメリカ支社であるBBKUSAと同一の所にある[13]。OPPO Digitalの本社機能や製品開発などは米国法人が独立して行っているとしているが、OPPO DigitalはOPPO Mobileと同じくBBKグループであるため、どちらの製品も生産は東莞市長安にあるBBKグループの拠点で行われている[14]。特にスマホメーカーでは、自社では製品の開発のみを行い製造は外部のEMSに任せる企業が多い中、BBKグループは自社工場での製造にこだわることが特徴である。

中国以外の国ではOPPO Digitalの製品は米OPPO Digital社の現地会社を通じて展開されているのに対し、中国では携帯電話と同じOPPO移動通信によって展開されている。ただし、一般消費者向けの「OPPO」ブランドとは別の「OPPO影音」ブランドとして、販売チャネルは携帯電話とは別になっている[15]。高価格で、アメリカで開発されていることや世界的な高評価を前面に出した、いわゆる「オーディオファン」向けの商品展開である。

日本法人[編集]

米OPPO Digital社製品の総輸入元・販売元である法人、OPPO Digital Japanが設立されており、AV機器の展開を行っている[12]

携帯電話部門の子会社であるOPPO Japanは2017年に設立。2018年より日本展開予定。

脚注[編集]

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  1. ^ 設立は2004年だが、2002年にはアメリカでBBK Electronics Corp. LimitedによってOPPOが商標登録されている。
  2. ^ http://www.linban.com/200000/197278.shtml 【陈明永个人资料】段永平对OPPO陈明永的影响_邻伴网
  3. ^ http://blogmag.ascii.jp/china/2009/08/003076.html 中国著名MP3プレーヤーメーカーのWEBがヤバい - 中国リアルIT事情
  4. ^ http://www.cinematoday.jp/page/N0031486 ディカプリオが4億円のギャラで出演、中国の携帯電話会社のCM撮影を激写 まさに水もしたたるイイ男 - シネマトゥデイ
  5. ^ http://nikkan-spa.jp/277621 中国脅威論】高性能&低価格スマホ日本襲来間近か
  6. ^ http://www.phonearena.com/news/The-worlds-thinnest-phone-to-date-breaks-cover-meet-the-4.85mm-thin-64-bit-Oppo-R5_id62285 The world's thinnest phone to date breaks cover: meet the 4.85mm-thin, 64-bit Oppo R5
  7. ^ http://forbesjapan.com/articles/detail/13022 新興スマホOPPO、中国市場で1位に アップル、サムスンらを撃退 | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)
  8. ^ http://wirelesswire.jp/compass_for_global_communication_industry/201402241700.html タイで台頭するOPPOのスマートフォン
  9. ^ http://wirelesswire.jp/compass_for_global_communication_industry/201404250854.html 中国メーカーOPPOも狙うインド市場
  10. ^ http://wirelesswire.jp/compass_for_global_communication_industry/201408071227.html 中国メーカーOPPO:インドネシアに工場設立
  11. ^ http://cellular-news.com/story/66611.php China's Oppo Looking to Indonesia for Next Handset Factory
  12. ^ a b http://www.oppodigital.jp/about/ OPPO Digitalとは | OPPO Digital Japan株式会社
  13. ^ http://www.bbkusa.com/contactus.asp BBKUSA Contact Us
  14. ^ http://www.digitalaudioreview.net/2015/04/oppo-factory-tour-and-pm-3-headphones-review/ OPPO factory tour and PM-3 headphones review | DAR__KO
  15. ^ http://www.oppodigital.com.cn/ OPPO影音中国官网-极致发烧影音-OPPO耳机耳放,OPPO蓝光播放机

外部リンク[編集]

関連項目[編集]