小寺源吾

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こでら げんご

小寺 源吾
生誕 1879年
日本の旗 日本 岐阜県
死没 1959年
国籍 日本の旗 日本
民族 日本人
出身校 慶應義塾大学
職業 実業家
活動期間 19世紀 - 20世紀
活動拠点 日本の旗 日本
肩書き 大日本紡績社長
日華産業代表取締役
日本レイヨン取締役
国策パルプ取締役
日伯綿花監査役
大阪商事監査役
興銀参与理事
日経連顧問
大阪商工会議所顧問
配偶者 小寺ひさ(小寺成蔵実子)
子供 小寺武四郎 (四男)
小寺新六郎 (六男)
西松権兵衛 (実父)
小寺成蔵 (養父)
親戚 西松喬 (実兄)
小寺敬一 (養弟)
補足
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小寺 源吾(こでら げんご、1879年明治12年)9月7日 - 1959年昭和34年)6月15日)は、日本実業家大日本紡績(ニチボー・ユニチカの前身)元社長[1]。旧姓は西松[2]。養家・小寺家共々岐阜県出身。(『小寺源吾別荘 (「世界の有名な別荘地#日本#兵庫県」の節)』、「日本一の富豪村・住吉村の本邸」も参照)

経歴[編集]

岐阜県平民西松権兵衛の三男にして西松喬の実弟[3]。兵庫県及岐阜県士族小寺成蔵の婿養子となった[4]1903年4月、慶應義塾大学理財科を卒業[5]

同年尼崎紡績に入社[2]1918年、大日本紡績取締役となる[2]

1936年綿業会館(日本綿業倶楽部)で開催された臨時株主総会の決議により同社社長に就任した(58歳)[2]。翌1937年4月26日、欧米訪問経済使節団の一員として5か月間、米国、英国およびヨーロッパへ外遊する。この経済使節団の任務は、さきに来日した英国、米国の使節への答礼と、この年の6月にベルリンで開催される予定の国際商業会議所の第9回総会に日本国内委員会を代表して出席するとともに、当時各国が保護貿易を唱えて困難を加えつつあった国際貿易問題について、歴訪諸国の官民有力者と接触し、重要問題について隔意のない懇談をすることであった。

社長在任中に大日本紡績を岸和田人絹・岸和田紡績と合併させ、帝国人絹への資本参加(大日本紡績南大垣工場と帝国人絹株式5万株等との交換)も実現した。小寺はさらに、大日本紡績と帝国人絹を合併させ「大日本帝国紡績人絹」にする目論見のもと、尊敬する帝国人絹社長の久村清太[6] [7] 邸宅を3度くらい訪問したという[1]

1946年9月、会長に就任[8]。同年12月に辞任[8]

この間、日華産業代表取締役、日本レイヨン新日本レイヨン国策パルプ各取締役、日伯綿花、大阪商事各監査役、興銀参与理事。日経連大阪商工会議所顧問などを務めた。

人物[編集]

趣味は園芸、書画[4]。宗教は真宗大谷派[4]。兵庫県在籍[4]。族籍は兵庫県平民[9]1916年分家して一家を創立した[9][10]。広い本邸は、住吉村、近所には、すぐ南に、同じ岐阜県出身の元東京海上火災専務・元川崎造船社長・元文部大臣・甲南大学等の創立者である平生釟三郎邸(現・甲南学園 平生記念館)[11]、すぐ北に、阪急御影駅南東横の一等地の広大な敷地を美しい御影石の塀で取り囲んである朝日新聞社創業家村山家邸宅(その敷地の一部が香雪美術館)があり、一方では、ヴォーリズ設計の西洋館の別邸(現・太田酒造貴賓館)は、深江文化村と呼ばれた地区にあった。

邸宅[編集]

小寺源吾邸(住吉村

日本一の富豪村とよばれた住吉村にあった。同村には、親族の小寺敬一邸同郷平生釟三郎邸があった。

系譜[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b ニチボー編 第3章 小寺社長と戦時下の経営(昭和11年~20年) (PDF) 、2019年2月27日閲覧。
  2. ^ a b c d 小寺 源吾とはコトバンク。2016年9月20日閲覧。
  3. ^ 時事新報社第三回調査全国五拾万円以上資産家 (兵庫県の十一(人員十名通計百十八名))”. www.lib.kobe-u.ac.jp. 2018年10月9日閲覧。
  4. ^ a b c d 『人事興信録 第13版上』コ29頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2016年9月19日閲覧。
  5. ^ 『慶応義塾総覧 大正3年』175頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2016年9月20日閲覧。
  6. ^ 久村清太 鈴木商店記念館 2019年2月27日閲覧。
  7. ^ 帝国人絹物語 (PDF) 、2019年2月閲覧。
  8. ^ a b ニチボー(株)『ニチボー75年史』(196602)。
  9. ^ a b 『人事興信録 7版』こ45頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2016年9月19日閲覧。
  10. ^ 旧小寺源吾別邸 : 近代建築Watch”. hardcandy.exblog.jp. 2018年10月5日閲覧。
  11. ^ 平生記念館 - 甲南大学”. www.konan-u.ac.jp. 2018年10月17日閲覧。
  12. ^ a b c d e f g h 人事興信録 第14版(昭和18年) 上 コ29頁 - 国立国会図書館デジタルコレクション 2019年2月19日閲覧。

参考文献[編集]

  • 慶応義塾編『慶応義塾総覧 大正3年』慶応義塾、1914年。
  • 人事興信所編『人事興信録 7版』人事興信所、1925年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版上』人事興信所、1941年。

関連項目[編集]