中川淳

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中川 淳(なかがわ じゅん、1927年(昭和2年)1月1日 - )は、日本民法学者。広島大学名誉教授。法学博士弁護士

略歴[編集]

  • 京都府出身[1]
  • 1950年(昭和25年) 京都大学法学部卒業、京都大学大学院特別研究生。
  • 1974年(昭和49年) 法学博士(立命館大学、学位論文「夫婦法の現代的課題――離婚法の解釈を中心として」)。
  • 立命館大学教授、広島大学教授等を歴任。

学会・社会的活動[編集]

日本学術会議会員、日本法政学会理事長、京都調停協会連合会会長、近畿調停協会連合会副会長等を歴任。

著書[編集]

単著[編集]

  • 『家族法の現代常識』(有信堂〈Yushindo sosyo〉、1970年/改訂版、1975年)
  • 『現代の家族法』(日本評論社〈セミナー叢書〉、1976年)
  • 『判例家族法』(弘文堂、1976年)
  • 『親族法逐条解説』(日本加除出版、1977年/改訂版、1990年)
  • 『家族法読本』(法律文化社、1981年)
  • 『親族相続法』(有斐閣〈有斐閣双書〉、1981年/改訂版、1988年)
  • 『核家族の法理――夫婦・親子関係の変化と民法』(学陽書房〈法学選書〉、1982年)
  • 『相続法逐条解説(上・中・下)』(日本加除出版、1985年-1995年)
  • 『家族と法律――かわりゆく夫婦・親子関係をめぐって』(有信堂高文社、1991年)
  • 『家族法判例研究』(法律文化社、1992年)
  • 『家族法の現代的課題』(世界思想社、1992年)
  • 『現代家族法を学ぶ人のために』(世界思想社、1994年)
  • 『新家族法入門』(法律文化社、1994年/第2版、2001年)
  • 『現代家族法の研究』(京都女子大学〈京都女子大学研究叢刊24〉、1994年)
  • 『片隅の思想――法学以前』(世界思想社、1996年)
  • 『家族法の立法と解釈』(京都女子大学〈京都女子大学研究叢刊29〉、1997年)
  • 『新しい家族と法律』(有信堂高文社、1999年)
  • 『現代家族の法学』(日本加除出版、2000年)
  • 『法学講義――基礎へのアプローチ』(世界思想社、2000年)
  • 『夫婦・親子関係の法理』(世界思想社、2004年)

編著[編集]

  • 『民法概説』(有信堂、1967年)
  • 『法学読本』(法律文化社、1969年)
  • 『親族法――判例』(有信堂〈判例実務大系7〉、1969年)
  • 『判例相続法』(有信堂、1970年)
  • 『家族法審判例の研究』(日本評論社、1971年)
  • 『法学講話』(法律文化社、1973年)
  • 『家族関係を学ぶ人のために』(世界思想社、1974年)
  • 『法学学習案内』(日本評論社〈セミナー叢書〉、1975年)
  • 『現代の法学』(法律文化社、1977年)
  • 『法学を学ぶ人のために』(世界思想社、1977年)
  • 『借地借家法』(三省堂〈判例コンメンタール 特別法〉、1978年)
  • 『財産法と家族法の交錯』(立花書房、1984年)
  • 『女性のための法学』(世界思想社、1984年/新版、1987年/新版全訂版、1992年)
  • 『現代法学を学ぶ』(法律文化社、1988年)
  • 『現代の民法』(有信堂高文社、1990年)
  • 『調停関係者のための法律学入門』(法研出版、1991年)
  • 『市民生活と法』(法律文化社、1994年/増補版、1997年/新版、2001年/第3版、2006年)
  • 『新・法学を学ぶ人のために』(世界思想社、1994年)
  • 『語るコンメンタール不法行為法』(有信堂高文社、1997年)
  • 『現代社会と民法』(有信堂高文社、1998年/改訂版、2000年/第3版、2006年)
  • 『家族論を学ぶ人のために』(世界思想社、1999年)
  • 『やさしく学ぶ法学』(法律文化社、1999年/第2版、2003年/第3版、2006年)
  • 『現代女性と法』(世界思想社、2002年/改訂版、2006年)
  • 『現代法学を学ぶ人のために』(世界思想社、2003年/第2版、2008年)

共編著[編集]

  • (山手治之)『法学入門――ケースメソッド』(有信堂〈Yushindo sosho〉、1969年)
  • (松本暉男)『家族法――学説・判例』(法律文化社〈学説・判例双書〉、1970年)
  • (三島宗彦)『ケースメソッド民法(1・2)』(有信堂、1974年-1975年)
  • (大野真義)『医療関係者法学――現代医療と法』(世界思想社〈Sekaishiso seminar〉、1989年)
  • (貝田守)『未来民法を考える』(法律文化社、1997年)

論文[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.331