メアリー・ヘンリエッタ・ステュアート

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メアリー・ヘンリエッタ
Mary Henrietta
ステュアート家
メアリー・ヘンリエッタ・ステュアート(アドリアン・ハンネマン・1660年)

称号 プリンセス・ロイヤル
オラニエ公妃
出生 (1631-11-04) 1631年11月4日
イングランド王国の旗 イングランド王国セント・ジェームズ宮殿
死去 (1660-12-24) 1660年12月24日(29歳没)
イングランド王国の旗 イングランド王国ホワイトホール宮殿
埋葬 1660年12月29日
イングランド王国の旗 イングランド王国ウェストミンスター寺院
配偶者 ウィレム2世
子女 ウィリアム3世
父親 チャールズ1世
母親 ヘンリエッタ・マリア・オブ・フランス
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メアリー・ヘンリエッタ・ステュアートMary Henrietta Stuart, 1631年11月4日 - 1660年12月24日)は、オラニエ公オランダ総督ウィレム2世の妻。

人物・略歴[編集]

イングランドスコットランドチャールズ1世と王妃ヘンリエッタ・マリア・オブ・フランスの長女として、ロンドンセント・ジェームズ宮殿で生まれた。兄にチャールズ2世、弟にジェームズ2世グロスター公ヘンリー、妹にエリザベスオルレアン公フィリップ1世ヘンリエッタ・アンがいる。フランスルイ14世は母方の従弟に当たる[1]

1641年、オラニエ公ウィレム2世と結婚した[注釈 1]1642年イギリス(当時はイングランド)王室最初のプリンセス・ロイヤルの称号を父から授けられた[1]。この称号はフランス王女だった母が、故国で王の長女に授けられる「マダム・ロワイヤル」と同じものをメアリーに授けて欲しいと願ったことから父が創設した。

1642年にはイングランドにいたが、清教徒革命イングランド内戦第一次イングランド内戦)勃発直前に母と共にオランダへ渡った。革命の進行につれ他の王族達も大陸へ亡命するようになり、兄チャールズや弟のヨーク公ジェームズ、ヘンリーをオランダに迎え入れた[2]

1647年、夫ウィレム2世がオランダ総督に就任したが、わずか3年後の1650年11月6日天然痘を発症しアムステルダムで急死した。その8日後の14日、メアリーは長男ウィレム3世(後のイングランド・スコットランド王ウィリアム3世)を出産した[3]。彼女は姑アマリアブランデンブルク選帝侯フリードリヒ・ヴィルヘルム(ウィレム2世の妹婿)と共に幼児ウィレムの後見者となった[1][4]

しかし、メアリーは清教徒革命の影響で自分を頼って亡命してきたステュアート家の王族を厚遇したため、オランダで人気がなかった。しかもウィレム2世亡き後のオランダは、政治指導者ヨハン・デ・ウィットがオラニエ家の権力を制限するようになっていった上、国民はメアリーが兄チャールズと弟ヨーク公を支援するのを許容できず、縁者を受け入れるのを禁じられた[5]。こうした逆風から1654年から3年間、メアリーはオランダ国外で過ごさなくてはならなかった。1657年にメアリーはオランダ摂政となったが、隣国の支配を狙うフランス王ルイ14世がたびたび介入するため、困難な統治を強いられた。

イングランドで王政復古がかなうと、オランダでのメアリーとオラニエ公ウィレム3世の立場は劇的に好転した。1660年9月、メアリーは故国へ帰国したが、同年に夫と同じく天然痘に倒れ、ホワイトホール宮殿で死去し、ウェストミンスター寺院に葬られた[1][6]

王位継承の家系図[編集]

ギャラリー[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 父フレデリック・ヘンドリックは、州総督および海軍最高司令官として対スペイン独立戦争(八十年戦争)で大きな戦果をあげてオラニエ家の威信を内外に高めた一方、フランス風の宮殿を造営して宮廷生活を送り、イングランドのステュアート家ブランデンブルク選帝侯はじめドイツ諸侯とのあいだに姻戚関係を結ぶなど王朝的外交を展開していた。佐藤(1998)pp.255-256

出典[編集]

  1. ^ a b c d 森、P404。
  2. ^ 友清、P4、P8、P21。
  3. ^ 佐藤(1998)pp.255-257
  4. ^ 友清、P13、P105
  5. ^ 友清、P24、P28。
  6. ^ 友清、P48 - P49、P106。

参考文献[編集]

  • 佐藤弘幸ほか 著「第二部 オランダ」、森田安一 編『スイス・ベネルクス史』山川出版社〈新版世界各国史14〉、1998年4月。ISBN 4-634-41440-6 
  • Alison Weir, Britain's Royal Families, Vintage, 2008, p. 265
  • 森護『英国王室史事典』大修館書店、1994年。
  • 友清理士『イギリス革命史(上)』研究社、2004年。

関連項目[編集]