長良町

長良町
長良町
	町丁
	東海旅客鉄道名古屋工場正門
	長良町長良町の位置長良町長良町 (名古屋市)
	北緯35度9分3.06秒東経136度52分5.02秒 / 北緯35.1508500度東経136.8680611度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	中川区
人口（2019年（平成31年）2月1日現在）
• 合計	2,100人
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	454-0815
市外局番	052 (名古屋MA)
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 中川区 > 長良町

長良町（ながらちょう）は、愛知県名古屋市中川区にある町名。現行行政地名は長良町1丁目から長良町5丁目。住居表示未実施^{[WEB 4]}。

地理[編集]

名古屋市中川区の北東部に位置し、東に乗越町と五月南通と中京南通、西に松葉町、南に南脇町、北に中村区角割町と接する。

歴史[編集]

町名の由来[編集]

『尾張国地名考』には長浦を約したものとあるという^[1]。また、『中川区史』に中間を意味する「ナカラ（半）」の意であるとし、則武荘の中心地であることによるという^[1]。

沿革[編集]

1889年（明治22年）10月1日 - 愛知郡長良村が合併により、同郡松葉村大字長良となる^[2]。
1906年（明治39年）4月10日 - 愛知郡常磐村大字長良となる^[2]。
1921年（大正10年）8月22日 - 名古屋市編入により、中区長良町となる^[2]。
1937年（昭和12年）10月1日 - 中川区に編入され、同区長良町となる^[2]。
1938年（昭和13年）9月1日 - 一部が中村区長良町として分離する^[2]。
1941年（昭和16年）1月1日 - 中村区長良町が同区黄金通に編入され消滅^[3]。
1942年（昭和17年）4月1日 - 中川区長良町に中村区角割町の一部を編入する^[2]。

中川区長良町は、四女子町・広川町・富船町・宗円町・南脇町・五月南通・澄池町・中京南通・中村区角割町・牛田通・畑江通・北畑町・高須賀町にそれぞれ一部を割譲している^[2]。

世帯数と人口[編集]

2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^{[WEB 1]}。

町丁	世帯数	人口
長良町	967世帯	2,100人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年）	2,184人	^{[WEB 5]}
2000年（平成12年）	2,135人	^{[WEB 6]}
2005年（平成17年）	2,008人	^{[WEB 7]}
2010年（平成22年）	1,920人	^{[WEB 8]}
2015年（平成27年）	1,908人	^{[WEB 9]}

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^{[WEB 10]}。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^{[WEB 11]}。

番・番地等	小学校	中学校	高等学校
全域	名古屋市立常磐小学校	名古屋市立長良中学校	尾張学区

施設[編集]

[全画面表示]

略地図

1

東海旅客鉄道名古屋工場

2

日清製粉名古屋工場

3

名古屋長良郵便局

4

名古屋銀行五月通支店

5

スギ薬局長良町店

6

常磐交番

7

長良八劔社

東海旅客鉄道名古屋工場
日清製粉名古屋工場

1936年（昭和11年）8月操業開始^[4]。

名古屋長良郵便局

1927年（昭和2年）11月特定郵便局として開局^[5]。

名古屋銀行五月通支店
スギ薬局長良町店
愛知県警察中川警察署常磐交番
長良八劔社

常磐交番

出身・ゆかりのある人物[編集]

荒川伸也（医学博士、医師、名古屋市会議員、同市参事会員）^[6]^[7]

その他[編集]

日本郵便[編集]

郵便番号 : 454-0815^{[WEB 2]}（集配局：中川郵便局^{[WEB 12]}）。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

WEB[編集]

^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)

書籍[編集]

^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 482.
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 名古屋市計画局 1992, p. 821.
^ 名古屋市計画局 1992, p. 776.
^ 名古屋南部史刊行会 1952, p. 595.
^ 中川区制施行50周年記念誌編集委員会 1987, p. 396.
^ 『人事興信録第9版』ア132頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年10月31日閲覧。
^ 『人事興信録第10版上』ア175頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年10月31日閲覧。

参考文献[編集]

人事興信所編『人事興信録第9版』人事興信所、1931年。
人事興信所編『人事興信録第10版上』人事興信所、1934年。
名古屋南部史刊行会編『名古屋南部史』名古屋南部史刊行会、1952年1月1日。
中川区制施行50周年記念誌編集委員会編『中川区史』中川区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年。

外部リンク[編集]

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[population-1] “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。

[postal-2] “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。

[areacode-3] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[4] “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。

[8] 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[9] 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[10] 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[11] 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[12] 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[school_shochu-13] “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。

[school_koko-14] “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。

[19] 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992482-5] 名古屋市計画局 1992, p. 482.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992821-6] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 名古屋市計画局 1992, p. 821.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992776-7] 名古屋市計画局 1992, p. 776.

[FOOTNOTE名古屋南部史刊行会1952595-15] 名古屋南部史刊行会 1952, p. 595.

[FOOTNOTE中川区制施行50周年記念誌編集委員会1987396-16] 中川区制施行50周年記念誌編集委員会 1987, p. 396.

[17] 『人事興信録第9版』ア132頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年10月31日閲覧。

[18] 『人事興信録第10版上』ア175頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年10月31日閲覧。

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