寺山町 (横浜市)
寺山町 | |
|---|---|
 緑区役所 | |
  寺山町 寺山町の位置  寺山町 寺山町 (神奈川県) | |
| 北緯35度30分22.19秒 東経139度32分23.52秒 / 北緯35.5061639度 東経139.5398667度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 区 | 緑区 |
| 町名制定 | 1939年（昭和14年）4月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 1.203 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 6,328人 |
| • 密度 | 5,300人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
226-0013[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
寺山町（てらやまちょう）は神奈川県横浜市緑区の町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施区域[5]。
地理
緑区の中央部に位置し、東に中山、西に台村町と森の台、南に旭区上白根町と旭区上白根と旭区中白根と旭区白根町と接している。
歴史
沿革
- かつての都筑郡寺山村。1889年（明治22年）4月1日、町村制の施行により都筑郡新治村の大字となる。
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 新治村が横浜市に編入し、港北区寺山町を設置。
- 1969年（昭和44年）10月1日 - 港北区から緑区が分区。横浜市緑区寺山町となる。
- 1977年（昭和52年）2月28日 - 町名町界地番整理にともない寺山町の一部を旭区上白根町へ編入。
- 1983年（昭和58年）5月15日 - 土地区画整理事業の施行に伴い寺山町の一部を中山町へ編入。
- 1989年（平成元年）8月21日 - 住居表示の実施に伴い、寺山町の一部を旭区上白根三丁目、中白根三丁目の各町へ編入。旭区上白根町の一部を編入。
- 1998年（平成10年）2月16日 - 住居表示の実施に伴い、寺山町の一部を森の台へ編入。
- 2001年（平成13年）10月22日 - 住居表示の実施に伴い、寺山町の一部を上山三丁目へ編入。
- 2019年（令和元年）10月21日 - 住居表示の実施に伴い、寺山町の一部を中山四丁目へ編入。
町名の変遷
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前（各町名ともその一部） |
|---|---|---|
| 寺山町 | 1939年（昭和14年）4月1日 | 大字寺山 |
世帯数と人口
2021年（令和3年）7月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 寺山町 | 2,988世帯 | 6,328人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 6,413人 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 6,469人 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 6,535人 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 6,593人 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 6,553人 | [12] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,201世帯 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 2,363世帯 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 2,439世帯 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 2,590世帯 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 2,662世帯 | [12] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[13]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜99番地、100番地の2・3・5 100番地の7〜106番地の4 106番地の7〜231番地 235番地、238番地の2・4、239番地 241番地〜432番地の14 432番地の16〜646番地 648〜651番地、652番地の2〜744番地 |
横浜市立森の台小学校 | 横浜市立中山中学校 |
| 647番地、652番地の1 745番地〜918番地の156 918番地の159〜161 918番地の164〜終り |
横浜市立上山小学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 寺山町 | 155事業所 | 1,659人 |
交通
鉄道
道路
施設
その他
日本郵便
関連項目
- 寺山（曖昧さ回避）
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和３年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “寺山町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “住居表示実施地区旧新対照表（中区・西区・保土ケ谷区・緑区・南区）”. 横浜市. 2022年9月13日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
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