NOLQ-1

NOLQ-1は、海上自衛隊の電波探知妨害装置^[1]。ミサイル護衛艦（DDG）やヘリコプター護衛艦（DDH）向けの電子戦装置として、電子戦支援と電子攻撃の機能を兼ね備える大型機であった。メーカーは三菱電機^[2]。

来歴[編集]

海上自衛隊では、第1次防衛力整備計画の2年目にあたる昭和34年度でアメリカ海軍からAN/BLR-1電波探知装置を入手したのち、これに相当する国産機としてNOLR-1を開発、いすず型（34DE）より装備化した。その後、昭和39年度からは改良型のNOLR-1Bが装備化されたのち、昭和45年度艦からは、新規設計のNOLR-5および発展型のNOLR-6が搭載されるようになった^[1]。これらの製作者はいずれも日本電気であった^[2]。

一方、潜水艦向けの電波探知装置（ZLRシリーズ）については、三菱電機によって製作されてきた^[2]。そして1973年頃からは、同社によって、護衛艦用の電波探知妨害装置の開発が着手された。これによって開発されたのが本機である^[3]^{[注 1]}。

構成[編集]

本機の特徴は、電波探知装置（ESM）と電波妨害欺瞞装置（ECM）を統合化し、電子戦支援と電子攻撃の機能を兼ね備えることにある^[2]。これは増大する対艦ミサイルの脅威への対抗を意識して^[1]、電子戦統制艦として瞬探能力・妨害能力および情報処理能力を強化したものであった^[4]。

受信機1・2、送信機部1・2、信号処理器、指示制御部、監視アンテナ、方位アンテナから構成されている。探知した信号の分析・評価・記録などを行い、必要に応じて妨害電波を発射する。到来電波の情報処理は電子計算機によって行われるが、メモリーされた識別テーブルに合致した場合は、自動的に妨害電波を発射できる^[5]。なお、この電子計算機は標準化が図られて、AN/UYK-20が採用された^[4]。

本機の開発時期には、オイルショックの影響で艦艇建造費の高騰が予期されたため、予定コストを調整するために仕様が二転三転し、低周波部の削除や妨害モードの削減などスペックダウンを図ったNOLQ-1-1と-1-2が設計されて、仕様書として策定されるに至った。しかし艦艇建造費が予期されたほどには高騰しなかったため、結局は当初仕様通りのNOLQ-1で装備化されたという経緯があり、会社としての初号機の完成は1979年1月であった^[3]。就役当初は不具合が多発したが、部隊側の評価はおおむね良好であった^[4]。

本機は昭和48年度計画艦より装備化された^[6]。その後、4号機からは戦術情報処理装置（CDS）との連接や妨害モードの追加などの改良が図られた。上記のように、（実機は存在しないものの）仕様書としてはNOLQ-1-1およびNOLQ-1-2が既に存在したことから、この改良型のシステム区分はNOLQ-1-3となった^[3]。

搭載艦[編集]

脚注[編集]

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注釈[編集]

^ これと並行して、NOLRシリーズと併載するための電波妨害装置の開発も進められており、昭和52年度にOLT-2が「きくづき」に搭載されたのち、その成果を踏まえたOLT-3が開発されて、昭和56年度に「たちかぜ」に搭載されたのを皮切りに装備化されたが^[1]、これらは富士通が製作していた^[2]。

出典[編集]

^ ^a ^b ^c ^d 小滝 2014.
^ ^a ^b ^c ^d ^e 入谷 2014.
^ ^a ^b ^c 近藤 2014.
^ ^a ^b ^c 七宮 2014.
^ 朝雲新聞社 2011, pp. 351–352.
^ 香田 2015, pp. 112–117.

参考文献[編集]

朝雲新聞社編『自衛隊装備年鑑 2011-2012』朝雲新聞社、2011年。ISBN 978-4750910321。
入谷, 明夫「海自水上部隊電子戦の歴史的考察」『第5巻船務・航海』第2分冊、水交会〈海上自衛隊苦心の足跡〉、2014年、29-33頁。
香田, 洋二「国産護衛艦建造の歩み」『世界の艦船』第827号、海人社、2015年12月、NAID 40020655404。
小滝, 國雄「艦艇用電子戦装置開発・導入の軌跡」『第5巻船務・航海』第2分冊、水交会〈海上自衛隊苦心の足跡〉、2014年、93-97頁。
近藤, 紘一「NOLQシリーズの開発・改善－メーカーの苦心－」『第5巻船務・航海』第2分冊、水交会〈海上自衛隊苦心の足跡〉、2014年、111-115頁。
七宮, 知彦「NOLQシリーズの開発」『第5巻船務・航海』第2分冊、水交会〈海上自衛隊苦心の足跡〉、2014年、107-111頁。