Extensible Business Reporting Language

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XBRL拡張可能な事業報告言語eXtensible Business Reporting Language)は、財務諸表などのビジネスレポートを電子化して、ビジネスレポートの作成の効率化、比較・分析などの二次利用が行えることを目的として、XMLの規格をベースに作られた言語

概要[編集]

1998年に米国の米国公認会計士協会の支持を得てXBRL 1.0が作られて、世界的に普及を始めた事が始まりであり、国内では日本公認会計士協会等が中心となって設立したXBRL Japanが作成、普及、啓蒙活動を行っており、2005年7月20日JIS化(JIS X 7206)された。

XBRLデータはレポートの項目・科目そのものと項目・科目間の関係を定義した語彙辞書であるタクソノミと実際の値の集合であるインスタンスから構成される。

2008年4月1日以降に開始する事業年度より、金融商品取引法に規定される、企業財務諸表等に係る提出書類より、財務諸表部分をXBRL化して提出することが義務づけられた。 2008年10月から、東京証券取引所はXBRLによる電子開示を義務づける。

XBRL 1.0[編集]

データはDTDを用いて定義されているが、XBRL 2.0以降はDTDを廃止してXML Schema 1.0を用いている

XBRL 2.0[編集]

2001年12月14日に規格化された。XBRL 1.0に比べて大幅に規格が改造されており、XMLの規格を元に以下の規格も活用している。

  • XML Schema 1.0
    • なお上記にもあるがXBRL 1.0ではDTDを採用していたがXBRL 2.0以降はDTDを廃止してXML Schema 1.0を採用している。

またタクソノミーは以下のデータをXLinkを用いて定義する事になっている。

  • 名称(勘定科目名)
  • 計算
  • 表示順序
  • 構造(タグ同士の関係)
  • 参照

XBRL 2.1[編集]

2003年12月31日に規格化された。JIS X 7206はこの仕様を翻訳したもの。

XBRLに対応した代表的なシステム[編集]

  金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類(XBRL)をインターネット上で閲覧可能とするシステム。

  全国の証券取引所の上場会社の開示情報等をインターネット上で閲覧可能とするシステム。決算短信等の数値情報をXBRL化して提供。

  電子申告・電子納税システム。電子申告書類の財務諸表部分にXBRLを使用。

  e-Taxに電子申告した財務データをインターネット上で金融機関に送信するサービス。企業の事務手続きと金融機関の融資審査業務双方を効率化することを目的としたサービス。XBRLデータの二次利用を本格的に実現したサービスとして意義がある。   

外部リンク[編集]