根管長測定器

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根管長測定器

根管長測定器(こんかんちょうそくていき、Electronic apex locator)とは歯科治療における抜髄感染根管処置の治療の際に用いる測定装置。ルートキャナルメーター、電気的根管長測定器とも言われる。歯科領域において日本で開発され世界的に普及した技術の一つである[1]

概要[編集]

抜髄、感染根管処置の治療にあたっては根尖部までしっかりと感染物質を除去し、その後、根管充填材により最終的に根尖部まで綿密に充填すべきというものが現状の歯科医学の考え方である。それにあたって湾曲している根の正確な長さの把握が不可欠である。根管長測定器は口腔粘膜と根管内に挿入した測定電極の先端との間のインピーダンス値を測定することにより根の長さを把握する装置である。口腔内の状況により一定の誤差が生じるためX線写真での測定、平均歯根長、手指の感覚、ペーパーポイントなどと組み合わせて用いる事が推奨される。

開発の歴史・主な製品の推移[編集]

1955年、東京医科歯科大学歯科保存科の鈴木賢策、砂田今男らが当時術者の勘によって測定されていた歯の長さを誰もがいつでも同じように測定する事を目的とするために、歯の電気抵抗を測定して歯の長さを調べる方法の研究を開始した[2][1]。この研究の結果は、1958年に口腔病学会雑誌[3]、1962年にJDR[4]にて報告され、さらに1965年に交流で正確に測定する方法が報告されると、小貫医器がRoot Canal Meterとしてこれを製品化し[2]、1969年に販売を開始した(第一世代)[5]。1978年に電気的根管長測定検査が保険適用され、製品としては1980年代に単一周波数測定器であるエンドドンティックメーターSIIが発売され、根管長測定器が普及を開始した[6]。エンドドンティックメーターは根管内が乾燥状態でなければ精度よく測定できないという欠点があり、その後その欠点を補った二種類の異なる周波数を用いた測定器であるルートZX、アピット、ジャスティIIなど(第二世代)が発売された[5]。その後は各社とも精度の向上、小型化などの開発を競っており、得られたデータを補正することでより正確な測定が可能となるジャスティIII(第三世代)なども開発された[5]。商品シェアはモリタのルートZXが米国シェア69.2%[7]、国内シェア45.2%[8]で国内国外ともにシェアトップである。

仕組み[編集]

口腔粘膜根管内に挿入した測定電極の先端との間のインピーダンス値は、人種、年齢、歯種による差がほとんどなく、一定の値(6.5kΩ)をとるという性質を利用している。

使用方法[編集]

ApexLocator.JPG

根管長測定器より伸びた対極を口角部に、関電極をファイルに取り付け、根管部へ挿入しながら測定を実施する。

特徴[編集]

欠点[編集]

  • 根尖孔が開いた歯では正確な測定が困難。
  • 歯肉への電流リークは短めの測定を誘発する。

主な製品[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b “東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 口腔機能再構築学系 摂食機能保存学講座歯髄生物学分野沿革”. http://www.tmd.ac.jp/dent/endo/history-j.htm 
  2. ^ a b 砂田今男「電気的根管長測定器の歴史」、『歯界広報』第41巻第6号、歯界広報社、東京都、1980年12月、 4-7頁。
  3. ^ 砂田今男根管長の新しい測定法について (PDF) 」 、『口腔病学会雑誌』第25巻第2号、口腔病学会東京都豊島区1958年、 191-171頁、 ISSN 0300-9149NAID 10005974046、 ONLINE ISSN 1884-51852011年4月10日閲覧。
  4. ^ IMAO SUNADA (Feb. 1962). “New method for measuring the length of the root canal.” (PDF). Journal of Dental Research 41 (2): 375-387. doi:10.1177/00220345620410020801. ISSN 0022-0345. http://jdr.sagepub.com/content/41/2/375.full.pdf 2011年4月10日閲覧。. 
  5. ^ a b c 庄司茂 「3章 痛みを踏まえた歯内治療の実際 I.痛みを生じさせずに基本的歯内治療を成し遂げるために I-5.根管長測定」『機能的な歯内治療 痛みの防止と残した歯の価値を高めるために』 デンタルダイヤモンド社東京都千代田区2011年4月1日、第1版第1刷、67-74頁。ISBN 978-4-88510-226-4
  6. ^ “特許審決データベース”. http://tokkyo.shinketsu.jp/originaltext/pt/1101029.html 
  7. ^ 2008年SMDレポート
  8. ^ “2005~2007年の国内シェア45.2% R&D”. http://www.rad.co.jp/ 

外部リンク[編集]