東邦協会

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東邦協会(とうほうきょうかい)は、1891年(明治24年)7月に創立されたアジア・太平洋地域研究団体。当初は、南進論者、アジア主義者、貿易立国論者が混在したが、次第に、アジア主義国粋主義系の団体としての性格を強めた。

概要[編集]

発起[編集]

1890年(明治23年)1月、南洋植民に熱心な福本一誠、中国内地を探検した小沢豁郎、中国貿易に従事した白井新太郎の3名が発起人となり、小山正武山口宗義陸実矢野文雄箕浦勝人久島惇徳小村寿太郎斎藤修一郎高橋健三がこれに賛同した。同年11月5日、創立会議を開き、12月5日に第2会議を開き、創立規約を定めた[1]。創立役員はつぎの通りであった[2]

監理者(会頭)
副島種臣黒田長成
協議者(理事)
渡辺国武小山正武高橋健三陸実箕浦勝人杉江輔人
編集委員
久島惇徳北村三郎池辺吉太郎
発起兼総務委員
小沢豁郎福本一誠白井新太郎

1891年(明治24年)5月の「東邦協会会員募集広告」によると、「南洋諸地に係る地理商況兵制殖民国交歴史統計等を探知講究するの目的」を創立理由とし、その実現のため「講究の結果を協会報告として刊行」、「資料を得んか為めに通信新聞雑誌著述旧記等の文書類を蒐集」、「実地視察の為めに追々は探験員を諸地方経派遣」し、「東南洋の智識を得へんか為めに追て講究所を設け」、「講談会を開き」、さらに東洋・南洋に関する図書館および博物館を設立する方針であった[3]。国内では興亜会亜細亜協会)に次ぐ2番目に組織された本格的なアジア主義団体に当たり、設立に際しては興亜会メンバーの助言もあったようである。

設立総会[編集]

1891年(明治24年)7月7日に設立総会を開き、続いて7月20日、初回の評議員会いた。事務所を両国吉川町六番地(現東日本橋)に置いた。第1回総会には後藤象二郎を始めとし、中国公使李経芳、朝鮮公使李鶴圭も出席した。賛同し会員となった者には、副会頭となる近衛篤麿榎本武揚中江篤介大井憲太郎工藤行幹岡本柳之介志賀重昂池辺吉太郎古荘嘉門三宅雄二郎北村三郎倉辻明俊がいた。創立を報じる『東邦協会報告』第3「会員姓名」には303名の会員が列記されている。元総理大臣伊藤博文、現職総理大臣の松方正義も会員に名を連ねていた。

事業[編集]

明治25年1月には神田錦町に露西亜語学校を創立し、高橋健三が校長となり、80余名の学生が在学した。

刊行物[編集]

機関誌[編集]

  • 『東邦協会報告』1号(1891年(明治24年)5月)- 38号(1894年(明治27年)7月)
  • 『東邦協会会報』1号(1894年(明治27年)8月)- 231号(1914年(大正3年)7月)

単行本[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 東邦協会報告第一、35頁。
  2. ^ 東邦協会報告第一、35~36頁。
  3. ^ 東邦協会報告第一、36~37頁。

参考文献[編集]

  • 葛生能久『東亜先覚志士記伝(上)』大空社〈伝記叢書〉、1997年5月。ISBN 4756804659 
  • 安岡昭男「東邦協会についての基礎的研究」『法政大学文学部紀要』第22号、法政大学文学部、1976年、p61-98、ISSN 04412486NAID 40003487982 
  • 安岡昭男「東邦協会と副島種臣〔含 東邦協会「報告」「会報」寄稿目録抄,東邦協会会員抄〕」『政治経済史学』第169号、日本政治経済史学研究所、1980年6月、p1-12、ISSN 02864266NAID 40002047702 

関連文献[編集]

関連項目[編集]