境川 (大阪市)
境川 | |
|---|---|
  境川 境川の位置  境川 境川 (大阪府) | |
| 北緯34度40分20.39秒 東経135度28分6.52秒 / 北緯34.6723306度 東経135.4684778度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 西区 |
| 町名制定 | 1977年（昭和52年） |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.132762569 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,542人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
550-0024[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
境川（さかいがわ）は、大阪府大阪市西区の町名。現行行政地名は境川一丁目から境川三丁目。
地理[編集]
大阪市西区の西部に位置。北は九条南、西は安治川、東は千代崎、南は港区波除・市岡元町・南市岡とそれぞれ接する。
河川[編集]
歴史[編集]
町名の由来[編集]
大阪市編入以前の西成郡九条村大字九条（現：西区）と川南村大字市岡新田（現：港区）の境界を流れていた井路が境川と呼ばれていたことに由来する。
この井路をなぞるように、1902年（明治35年）に境川運河が開削された。境川運河は1964年（昭和39年）に埋め立てられて姿を消したが、1943年（昭和18年）以降、西区と港区の境界であり続けている。
町名の変遷[編集]
- 1897年（明治30年） 大阪市に編入され、西区に所属。
- 1900年（明治33年） 境川町の町名が誕生。
- 1912年（明治45年） 境川運河北岸（九条側）を北境川町、南岸（市岡側）を南境川町に改称。
- 1925年（大正14年） 北境川町・南境川町が新設の港区へ転属。
- 1943年（昭和18年） 区の境界変更により、北境川町が西区へ転属。
- 1968年（昭和43年） 港区南境川町が同区波除・市岡元町・南市岡の各一部となり消滅。
- 1977年（昭和52年） 西区北境川町が境川に改称。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 境川一丁目 | 607世帯 | 1,164人 |
| 境川二丁目 | 229世帯 | 378人 |
| 計 | 836世帯 | 1,542人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,805人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 1,590人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 1,520人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,525人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,507人 | [9] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 649世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 643世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 729世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 729世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 720世帯 | [9] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域もしくは隣接する校区の小学校・中学校から選択することも可能。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 境川一丁目 | 全域 | 大阪市立九条南小学校 | 大阪市立西中学校 |
| 境川二丁目 | 全域 | 大阪市立九条北小学校 |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 境川一丁目 | 66事業所 | 949人 |
| 境川二丁目 | 65事業所 | 1,101人 |
| 計 | 131事業所 | 2,050人 |
施設[編集]
交通[編集]
鉄道[編集]
道路[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
関連項目[編集]
脚注[編集]
- ^ “大阪府大阪市西区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “境川の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市 (2019年5月1日). 2019年10月22日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
外部リンク[編集]
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