ビデオテックス

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初期(1982年)のミニテル端末

ビデオテックス (Videotex) は、電話回線を通じて、文字画像・簡易動画を送受信するコンピューターネットワークシステム。汎用のパーソナルコンピューター(パソコン)が、個人用にはまだ高価であった1980年代に登場した。略称はVTX

利用者は、テレビ受像機またはビデオモニターに接続した専用セットトップボックスから電話回線を使ってセンターに接続し、双方向の対話式でチケット予約やオンラインショッピング天気予報などの各種情報提供サービスを受けることができる。ニューメディアを象徴する通信テクノロジーとして、鳴り物入りで登場した。

概要[編集]

ビデオテックスとは[編集]

ビデオテックスは、VIDEOとTEXTから作られた造語。家庭や企業にある情報端末機器と、画像や文字データを持つ情報センタを電気通信回線にて接続し、情報センタに保存された情報を情報端末機器に映し出す。

ビデオテックスのための符号化方式[編集]

画像や文字情報を伝送するためには、その情報をデジタルデータに符号化(変換)する必要がある。また、画像データを符号化する際には、データ量を減らし効率的に伝送できるような方式を検討する必要があった。ビデオテックスのための符号化方式は、日本(日本電信電話公社)、欧州(主にフランステレコム)、北米 (AT&T) において検討され、日本はCAPTAIN方式、欧州はCEPT方式、北米はNAPLPS方式として方式化された。

ビデオテックス符号化方式の国際標準化[編集]

当時、電気通信における国際規格を策定するための団体としてCCITT(現在はITU-T)が存在した。ビデオテックスの国際標準方式をCAPTAIN方式、CEPT方式、NAPLPS方式の内どれにするか、CCITTの会合において論議されたが、1方式のみを国際標準と決める事ができず、結局3方式ともビデオテックスの国際標準として採用された。

各国のビデオテックスサービス[編集]

事業者 開始 終了 商標 方式 モデム 通信速度 bps 備考
名称 概要 下り 上り
カナダ 通信省 Telidon NAPLPS 図形を描画コマンドとして送信
米国 AT&T
日本 日本電信電話公社 1984 11 2002 3 CAPTAIN 図形を点の組み合わせとして送信 V.27ter 4800 75
フランス フランステレコム 1979 2012 6 Minitel (Teletel) CEPT 図形をモザイクの組み合わせとして送信 V.23 1200 75
イギリス ブリティッシュ・テレコム 1979 Prestel
ドイツ ドイツテレコム 1983 2001 Bildschirmtext
イタリア テレコム・イタリア 1986 1994 Videotel

日本[編集]

日本におけるビデオテックスの商用化の過程[編集]

日本では、日本電信電話公社がCAPTAIN方式によるサービスをキャプテンシステムとしてサービス開始し、ビデオテックスサービスとして認知されている。なお、パソコン通信サービスNIFTY SERVEがNAPLPS方式を使ったサービスを提供していた。

CAPTAIN方式は、画像とその色情報についてMH符号化方式にて符号化し、文字についてはJIS C 6226符号にて送信する方式であった。なお、画像についてCEPT方式は、モザイク方式とも言われ四角や三角などの図形片の組み合わせで図形を伝送。NAPLPS方式は、線の場合はLINE 起点のドット位置 終点のドット位置といたように、図形描画を行うための命令を伝送する。

図形や文字を表示するためには端末装置が必要であるが、方式検討時は、CPU、メモリ、モデム等がまだ高価であったため、専用端末を利用しサービスを利用する方針となった。

商用化に際して、キャプテンシステムは一般家庭を対象としており、電話回線の利用を前提としていた。このため、当時電話回線の利用のモデムとしては高速かつ、FAXにおいても利用されるているので調達が容易であり、今後FAXの家庭への普及による量産化による価格低減も見込める事からG3FAXと同方式のモデムが使用された。

また、当時専用端末として生産するにおいても、端末価格が高額にならざるを得なかったこと、メモリ価格が高価であり端末価格があまりに高額にならないように画像の解像度を抑えざるを得なっかった。

  • TK-80の発売は、1976年。PC-8800の発売は、1981年。まだ、一般家庭にパソコンは普及していなかった。

なお、商用サービスの開始の頃、パソコンの胎動が始まり、商用化検討を行っていた頃に比べ、価格が数年間で急激に低下し手に入れられなくは無い価格になって来ていた。その後、パソコンがさらに安価になり、一般家庭への普及も想定されることから、専用端末の他にパソコンでキャプテンシステムが利用できるソフトウエアを開発し発売した。また、1991年にはモデムもMNP圧縮が可能なV.22・V.22bisモデムに対応するよう機能拡充された。

また、64kbit/sのデジタル回線を利用しより高詳細なハイ・キャプテンが存在した。

日本における広義な意味のビデオテックスサービス[編集]

文字と画像の符号化方式は、ISOOSI参照モデルでは、プレゼンテーション層にあたる。ビデオテックスサービスは、OSI参照モデルに従い、プロトコル設計されている。キャプテンシステムは、ビデオテックス通信網と情報端末、情報センタで構成されるサービスであった。

画像や文字の符号化方式、端末を回線に繋げるためのプロトコルについては、技術参考資料ビデオテックス通信網サービスのインタフェース(端末編)に記載されている。

サービス利用者がセンタ設備を用意し、ビデオテックス通信網に接続する形態をDF(ダイレクトインフォメーションセンタ)と呼ばれ、DFをデジタル専用回線パケット通信回線経由でつなぐためのプロトコルについては、ビデオテックス通信網サービスのインタフェース(センタ編)に記載されている。

また、自センタを保有せず情報提供を行うため、コンテンツを格納するスペースを貸すサービスとして、NTTが用意したキャプテン情報センター (CAPF) があった。

また、キャプテン情報センターに自センタを接続する形態もあり、この形態をIF(インフォメーションセンタ)と呼ばれ、IFをデジタル専用回線やパケット通信回線経由でつなぐためのプロトコルについては、キャプテンシステムサービスのインタフェースに記載されている。

IFは自センタのプロトコルの上位層の実装がDFに比べ簡易になっている。また、オーダーエントリサービス(キャプテンシステムを使った受発注サービスでチケット販売などに利用された)などを利用できた。また、当時の郵政省はキャプテン情報センタに接続回線を開設し、オーダーエントリサービスと郵便預金口座間での資金決済ができた。

欧州[編集]

フランスでは、フランステレコムが政策的に専用機であるミニテルを、電話番号検索サービスにも利用できるという名目で電話加入者に無償で配布し、普及を図った。

北米[編集]

カナダでは1970年代後半から1985年までカナダ通信研究センター(Communications Research Centre Canada)の開発した「Telidon」が実用化されていた。これにAT&Tが機能を追加したものがのちのNAPLPSとなった。

アメリカ合衆国では、パソコン通信サービスNifyによりNAPLPSが一部利用された。