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黒川郵便局

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黒川郵便局
黒川郵便局
基本情報
正式名称 黒川郵便局
局番号 12102
設置者 日本郵便株式会社
所在地 959-2807
新潟県胎内市黒川1287-4
地図
位置 北緯38度04分26.0秒 東経139度26分21.0秒 / 北緯38.073889度 東経139.439167度 / 38.073889; 139.439167 (黒川郵便局)座標: 北緯38度04分26.0秒 東経139度26分21.0秒 / 北緯38.073889度 東経139.439167度 / 38.073889; 139.439167 (黒川郵便局)
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黒川郵便局(くろかわゆうびんきょく)は、新潟県胎内市にある郵便局

かつては郵便区番号「959-28」の配達を受け持つ集配郵便局であったが、現在は中条郵便局に移管され無集配郵便局となっている。

概要

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住所:〒959-2807 新潟県胎内市黒川1287-4

沿革

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  • 1872年明治5年)旧9月 - 黒川郵便取扱所として開局[1]
  • 1875年(明治8年)1月1日 - 五等郵便局の黒川郵便局となる[1]
  • 1876年(明治9年) - 四等郵便局となる[1]
  • 1885年(明治18年)10月1日 - 貯金預所設置[2]
  • 1886年(明治19年)4月26日 - 三等郵便局となる[3]
  • 1892年(明治25年)
    • 5月16日 - 郵便為替事務開始、但し小為替振出事務は取り扱わず[4]
    • 11月1日 - 小為替振出事務開始[5]
  • 1896年(明治29年)11月16日 - 小包郵便取扱開始[6]
  • 1899年(明治32年)4月1日 - 電信為替事務開始[7]
  • 1912年大正元年)11月16日 - 電話通話事務開始[8]
  • 1914年(大正3年)11月1日 - 村上線(現羽越本線中条-村上間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[9]
  • 1916年(大正5年)10月1日 - 電信事務開始[10]
  • 1922年(大正11年)8月21日 - 集配区内に鼓岡郵便局(三等、無集配)開局[11]
  • 1939年昭和14年)6月1日 - 電話事務開始[12]
  • 1940年(昭和15年)3月31日 - 電話交換業務開始[13]
  • 1961年(昭和36年)
    • 10月6日 - 郵便区内に大長谷郵便局(特定局、無集配)開局[14]
    • 10月13日 - 大長谷郵便局にて和文電報受付及び電話通話業務開始[15]
  • 1972年(昭和47年)4月19日 - 電話交換及び和文電報配達業務廃止、中条電報電話局に移管[16]
  • 1984年(昭和59年)2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[17]
  • 1985年(昭和60年)8月28日 - 風景入通信日附印使用開始[18]
  • 2006年平成18年)9月25日 - 集配業務の全部を中条郵便局に移管。

取扱内容

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周辺

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アクセス

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脚注

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  1. ^ a b c 『全国郵便局沿革録 明治篇』157ページ
  2. ^ 明治18年10月6日付官報第681号83ページ
  3. ^ 明治19年逓信省令第8号(明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載)
  4. ^ 明治25年逓信省告示第98号(明治25年4月25日付官報第2644号掲載)
  5. ^ 明治25年逓信省告示第241号(明治25年10月13日付官報第2790号掲載)
  6. ^ 明治29年逓信省告示第224号(明治29年10月31日付官報第4004号掲載)
  7. ^ 明治32年逓信省告示第85号(明治32年3月15日付官報第4708号掲載)
  8. ^ 大正元年逓信省告示第398号(大正元年11月8日付官報第83号掲載)
  9. ^ 大正3年10月28日付逓信公報第661号
  10. ^ 大正5年逓信省告示第788号(大正5年9月26日付官報第1247号掲載)
  11. ^ 大正11年逓信省告示第1508号(大正11年8月15日付官報第3012号掲載)
  12. ^ 昭和14年逓信省告示第1618号(昭和14年6月2日付官報第3720号掲載)
  13. ^ 昭和15年逓信省告示第910号(昭和15年4月6日付官報第3973号掲載)
  14. ^ 昭和36年郵政省告示第686号(昭和36年10月4日付官報第10438号掲載)
  15. ^ 昭和36年郵政省告示第744号(昭和36年11月4日付官報第10464号掲載)
  16. ^ 昭和47年郵政省告示270号(昭和47年4月11日付官報第13589号掲載)
  17. ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
  18. ^ 昭和60年郵政省告示第657号(昭和60年8月22日付官報17561号掲載)

外部リンク

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