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高岡迪

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
高岡 迪
生誕 1912年2月24日
日本の旗 日本香川県仲多度郡多度津町
死没 (1999-02-06) 1999年2月6日(86歳没)
所属組織 大日本帝国海軍
航空自衛隊
軍歴 1932年 - 1945年(大日本帝国海軍)
1954年 - 1962年(航空自衛隊)
最終階級 海軍中佐(日本海軍)
空将補(空自)
除隊後 新三菱重工
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高岡 迪 / 高岡 廸(たかおか すすむ、1912年(明治45年)2月24日 - 1999年 (平成11年) 2月6日[1])は、日本海軍軍人航空自衛官。最終階級は海軍中佐空将補香川県仲多度郡多度津町出身。

略歴

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旧制香川多度津中学校を経て、海軍兵学校第60期卒業。当初艦攻操縦専攻、のち艦爆に転科。太平洋戦争中は海軍航空技術廠および横須賀海軍航空隊テストパイロットの任務にあたり、1945年(昭和45年)8月には橘花の試験飛行も行なった[2]。最終階級は海軍中佐

戦後は、航空自衛隊に入隊し、国産初のジェット練習機T-1Aの初飛行も担当した[3][4]第4航空団司令在任中の1962年(昭和37年)6月に隊員が起こした亡命未遂事件の責任を取る形で同年9月に退官した。最終階級は空将補[5]。退官後は新三菱重工に入社し、1974年(昭和49年)に退職。

年譜

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脚注

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  1. ^ a b 『官報』本紙第2584号(平成11年3月12日)
  2. ^ 井元正流 (2003-10-23). 種子島人列伝. 南方新社. p. 262. ISBN 4861240034 
  3. ^ 世界の傑作機 No.114 富士 T-1. 文林堂. (2006-03-01). p. 25. ISBN 978-4-89319-133-5 
  4. ^ 前間孝則 (2005-11-29). 戦闘機屋人生-元空将が語る零戦からFSXまで90年. 講談社. p. 190. ISBN 4062132060 
  5. ^ 参議院会議録情報 第041回国会 内閣委員会 第2号”. 国立国会図書館 (1962年10月2日). 2013年8月13日閲覧。
  6. ^ 昭和12年11月15日 海軍辞令公報 号外 第91号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072500 
  7. ^ 昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800 
  8. ^ 昭和13年6月1日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072073900 
  9. ^ 昭和13年12月1日 海軍辞令公報(部内限)号外 第267号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074700 
  10. ^ 昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限)号外 第405号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076800 
  11. ^ 昭和14年12月7日 海軍辞令公報(部内限)号外 第412号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072077200 
  12. ^ 昭和15年9月16日 海軍辞令公報(部内限) 第530号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072078800 
  13. ^ 昭和15年10月5日 海軍辞令公報(部内限) 第540号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000 
  14. ^ 昭和16年8月15日 海軍辞令公報(部内限) 第691号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072081700 
  15. ^ 昭和16年9月10日 海軍辞令公報(部内限)第708号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000 
  16. ^ 昭和17年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第974号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700 
  17. ^ 昭和19年7月21日 海軍辞令公報 甲 (部内限)第1541号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072100100 
  18. ^ 昭和20年9月11日 海軍辞令公報 甲 第1908号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107300 
  19. ^ 昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107800 
  20. ^ 『官報』本紙第8373号(昭和29年11月29日)
  21. ^ 『官報』本紙第10722号(昭和37年9月13日)