野村兼太郎

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野村 兼太郎(のむら かねたろう、1896年3月20日 - 1960年6月22日)は、日本経済学者経済学博士経済思想史研究者(江戸時代経世論)、日本学士院会員。国文学研究資料館設立発起人。他、東洋貨幣協会名誉会員、社会経済史学会を創立し代表理事等を歴任。

概要[編集]

東京市日本橋区浜町生まれ。東京府立第三中学校を卒業後、1918年慶應義塾大学理財科を卒業。予科教授を経て、1923年よりケンブリッジ大学キングス・カレッジ在籍。当初は経済学の理論に関する研究を中心に行なっていたが、イギリスを中心とする経済史の研究に重心を移した[1]。さらに1929年頃から日本経済思想史の研究に傾き、地方書農書経世論の研究に従事。滝本誠一に続いて江戸時代の経済思想の先駆者となり、百姓一揆中江藤樹熊沢蕃山荻生徂徠新井白石福澤諭吉の経済思想などを研究した。

1937年慶応大学 経済学博士 論文の題は「英国資本主義の成立過程」[2]

1950年日本学士院会員となり、他に慶應義塾図書館長、東京大学経済学部講師、日本学術会議会員、文部省科学研究費総合研究「近世庶民資料調査研究」委員長、文部省史料館評議会長、経済学部適格審査委員会委員長などを歴任した。

年表[編集]

  • 1896年 - 東京市に生まれる
  • 1918年 - 慶應義塾大学理財科卒業
  • 1925年 - 同大学教授
  • 1937年 - 経済学博士
  • 1943年 - 慶應義塾大学亜細亜研究所参与
  • 1945年 - 立教大学経済学部講師
  • 1947年 - 東京大学経済学部講師
  • 1950年 - 日本学士院会員、慶應義塾評議員
  • 1954年 - 世界人口会議出席
  • 1955年 - 万国学士院連合会議出席
  • 1960年 - 日本学士院賞を受賞

著書[編集]

  • 『經濟的文化と哲學』国文堂書店(1920年)
  • 『社會生活と理想哲學』下出書店(1921年)
  • 『近世商業史』改造社、1926
  • 『経済史研究 第1巻』叢文閣 1926
  • 『欧洲印象記』日本評論社 1927
  • 『英国資本主義成立史』改造社 1928
  • 『世界商業史 総論古代篇』丸善 1929
  • 『世界経済発展史論』同文館 1932 改題「近世経済史概論」
  • 荻生徂徠』三省堂(1934年)
  • 『徳川時代の社会経済思想概論 新経済全集 第31』日本評論社 1934
  • 『日本経済学説史資料 徳川時代』慶応義塾出版局 1935
  • 『英国経済史概論』南郊社 1936
  • 『歴史と科学』慶応義塾出版局 1936
  • 『英国資本主義の成立過程』有斐閣(1937年)
  • 『概観日本経済思想史』慶応出版社 1939
  • 『徳川時代の経済思想』日本評論社(1939年)
  • 『一般経済史概論』有斐閣、1940 
  • 『經濟史 入門経済学』ダイヤモンド社(1940年)
  • 『むかしと今と』ダイヤモンド社 1940
  • 『維新前後』日本評論社(1941年)
  • 『徳川封建社会の研究』日光書院、1941
  • 『江戸時代の経世家』ダイヤモンド社 1942
  • 『商業政策講話 入門経済学』ダイヤモンド社、1942
  • 『五人組帳の研究』有斐閣(1943年)
  • 『探史餘瀝』ダイヤモンド社(1943年)
  • 『随筆文化建設』慶応出版社 1946
  • 『日本経済史 徳川時代』東洋経済新報社、1947 
  • 『日本經濟思想』(1947年)
  • 『近世經濟史槪論』自由書房(1948年)
  • 『近世社会経済史研究 徳川時代』青木書店 1948
  • 『近世日本の經世家』泉文堂(1948年)
  • 『日本経済学説史』勁草書房、1948 
  • 『日本經濟史』慶應通信教育圖書 1948
  • 『日本経済史序説 古代・中世』有斐閣 1948
  • 『福澤諭吉の根本理念』東洋経済新報社(1948年)
  • 『村明細帳の研究』有斐閣(1949年)
  • 『日本社会経済史』ダイヤモンド社、1950 
  • 『日本経済思想史 教材』慶応通信 1955
  • 『江戸』至文堂 日本歴史新書 1958
  • 『日本経済史の研究』慶応通信 1958
  • 福沢諭吉 人とその思想』慶応通信 1958
  • 『一般経済史概論』有斐閣 1959

編著[編集]

  • 『日本経済学説史資料. 第1分冊 慶応義塾出版局 1931
  • 『熊沢蕃山集』(1935年)

翻訳[編集]

  • アシユレー『英国経済史及学説』岩波書店 1922-32 

所属学会・機関等[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 本庄 榮治郎「野村博士の業績をしのびて」『社會經濟史學』、26巻4・5号、P.298
  2. ^ 博士論文書誌データベース

参考文献[編集]