貨物輸送
Shippingという用語は、元々海上輸送をさすものであったが、アメリカ英語では陸上輸送・航空輸送も含むものに拡張された（国際英語ではCarriage）。ロジスティクス（英語：Logistics。兵站）も軍事用語であったが、同様に貨物輸送として拡張された。
事業者
[編集]事業者は、自ら輸送手段を持って輸送する「実運送事業者」と、自らは実運送を行わない「貨物利用運送事業者（フォワーダー）」に大別される[2]。
貨物の種類
[編集]輸送手段
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2015年には、全世界で 108 兆トンキロの貨物が輸送され、2050 年まで年間3.4%の増加が見込まれる。うち70% が海運、18% が道路、9% が鉄道、2% が内陸水路、航空便は0.25%未満であった。[3]。
陸上
[編集]→詳細は「陸運」を参照
航空
[編集]→詳細は「空運」を参照
- 飛行機輸送
海上
[編集]→詳細は「海運」を参照
インターモーダル
[編集]→詳細は「インターモーダル輸送」を参照
配送条件
[編集]国際商工会議所(ICC) が発行するインコタームズは、国際貿易で最も一般的に使用される用語の解釈として、世界中の政府、法的当局、実務家によって受け入れられている。一般的な用語には次がある。
- 本船甲板渡し条件（FOB）
- 運賃込み条件(CFR、C&F、CNF)
- 運賃・保険料込み条件(CIF)
ドアツードア
[編集]→詳細は「宅配便」を参照
ドアツードア (DTD, D2D) 輸送、クーリエ便とは、通常同じ輸送モードに留まり、複数の取引、積み替え、輸送を回避しながら、出発地 (POI) から目的地まで貨物を国内/国際的に輸送することを指す。
国際宅配便は、多くの海運会社が提供するサービスで、見積価格には全ての輸送・手数料・通関費などが含まれる。
日本の状況
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荷主調査による、日本の輸送手段別シェアは以下の通り[4]。
輸送手段別シェア(2021年)[4]
鉄道 (1.4%)
自家用トラック (16.7%)
営業用トラック (68.8%)
フェリー、コンテナ、RORO船 (1.2%)
その他の船舶 (11.9%)
航空 (0%)
関連用語
[編集]貨物輸送に関連する用語。
脚注
[編集]- ↑ McLeod, Sam; Curtis, Carey (2020-03-14). “Understanding and Planning for Freight Movement in Cities: Practices and Challenges” (英語). Planning Practice & Research 35 (2): 201–219. doi:10.1080/02697459.2020.1732660. ISSN 0269-7459.
- ↑ 貨物利用運送事業法 第2条
- ↑ “Global Freight Demand to Triple by 2050”. The Maritime Executive. (2019年5月27日)
- 1 2 全国貨物純流動調査（物流センサス） (Report). 国土交通省. 2021.
- ↑ “Shipperとは｜用語集｜商船三井サービスサイト”. www.mol-service.com. 2023年11月2日閲覧。
- ↑ “コンサイニー - 貿易用語集 - - 内外トランスライン株式会社”. www.ntl-naigai.co.jp. 2023年11月2日閲覧。
