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日本体操協会

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公益財団法人日本体操協会
Japan Gymnastic Association
事務局が移転予定のJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE
事務局が移転予定のJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE
創立者 平沼亮三
団体種類 公益財団法人
設立 1930年
所在地 東京都新宿区霞ヶ丘町4-2
JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE8階[1]
法人番号 7011005000309 ウィキデータを編集
起源 全日本体操連盟
主要人物 会長：藤田直志
専務理事：西村賢二
活動地域 日本の旗 日本
活動内容 体操競技、新体操、トランポリンなどの統括
子団体 日本新体操連盟
日本エアロビック連盟
日本スポーツアクロ体操協会
ウェブサイト https://jpn-gym.jp[2]
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公益財団法人日本体操協会（にほんたいそうきょうかい）は、日本における競技の体操を統括する国内競技連盟、公益法人。かつては文部科学省所管団体。国際体操連盟に加盟している。日本オリンピック委員会、日本スポーツ協会加盟団体。

沿革

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  • 1930年4月13日 - 体操競技などの国内競技連盟として全日本体操連盟創立
  • 1931年 - 国際体操連盟に加盟
  • 1937年 - 重量挙げ競技が独立し日本重量挙連盟（のちの日本ウエイトリフティング協会）発足[3]
  • 1939年10月 - 日本体操競技連盟設立
  • 1942年1月 - 全日本体操連盟と日本体操競技連盟は統合し財団法人大日本体育会体操部になる
  • 1946年3月 - 日本体操協会設立
  • 1964年 - アジア体操競技連盟設立
  • 1970年5月30日 - 財団法人化により現在の名前になる
  • 2012年4月 - 日本トランポリン協会を編入[4]
  • 2013年4月1日 - 公益財団法人へ移行[5]
  • 2018年4月 - パルクール委員会を発足[6]

歴代会長

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主な主催大会

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日本体操協会主催およびその傘下団体の大会では一般観覧者による撮影は禁止[8]。

加盟団体

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パワハラ疑惑への対応

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宮川紗江選手が2018年8月28日に行った記者会見の中で日本体操協会の塚原千恵子女子強化本部長・塚原光男副会長の両役員よりパワーハラスメントを受けたと発言した件に関して、同30日に第三者委員会に調査をゆだねる方針を記者会見で発表した[9]。

脚注

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[脚注の使い方]

出典

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  1. ^ 移転のお知らせ
  2. ^ “マルウェア感染でサイト改ざん→「対抗できない」ため仮設サイトオープン 日本体操協会”. ITmedia NEWS (2025年6月19日). 2025年6月19日閲覧。
  3. ^ “社団法人日本ウエイトリフティング協会60年史” (PDF). 一般社団法人日本ウエイトリフティング協会. 2015年3月17日閲覧。
  4. ^ “体操協会：トランポリン協会編入を承認　強化、運営を一括”. 毎日新聞. (2012年3月18日). http://mainichi.jp/enta/sports/news/20120319k0000m050010000c.html {{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)
  5. ^ 法人概要 | 協会関連情報 | 公益財団法人日本体操協会｜Japan Gymnastics Association
  6. ^ “2017年度第3回理事会ニュース”. 日本体操協会 (2017年12月16日). 2019年9月9日閲覧。
  7. ^ “日本体操協会の新会長に藤田直志氏、二木前会長は任期満了で退任”. 日刊スポーツ (2021年6月26日). 2022年4月15日閲覧。
  8. ^ 観戦時のお願い （公財）日本体操協会
  9. ^ 体操協会が第三者委設置へ　宮川選手へのパワハラ問題 - 一般スポーツ,テニス,バスケット,ラグビー,アメフット,格闘技,陸上：朝日新聞デジタル

外部リンク

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