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新唐人電視台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
新唐人テレビのロゴ

新唐人テレビ（しんとうじんテレビ、英語: New Tang Dynasty Television）は、アメリカ合衆国ニューヨークに本部を置く中国語を主要な言語のひとつとしているテレビ局である。

概要

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2002年、新興宗教であり中国で弾圧を受けているともされる法輪功[1]の関係者によって設立され[2]、北米の華人向けに放送開始。翌2003年には衛星放送(BS)での放送が開始され、現在は世界各国で視聴できるほか、日本でもインターネットで日本語に翻訳された報道の視聴が可能である。ニュース以外にも、各地の伝統文化や漢方医学など、多岐にわたる分野を専門としている。英語、スペイン語、日本語、フランス語、ロシア語、ペルシア語、ヘブライ語の番組が放送されている。カナダでもNTD Canadaとして広東語、北京語、英語、フランス語の番組が放送されている。新唐人テレビが英国での放送を開始したのは2021年2月22日であり、テレビ局はSky TV[3]、チャンネルは（以前MyTV で使用されていた）190であった。その後、271チャンネルのFreeviewでも放送されるようになった。2022年時点で、アメリカの600万世帯で視聴されている[4]。法輪功系メディアの例に漏れず、中国共産党を批判する[要出典]。「新唐人テレビ」の名前の由来は、テレビ局が「中国の精神性と文明の黄金時代…その高い道徳的な規準と他に類のない文化的な業績で知られている」としている唐王朝を連想させるためにつけたものである[5]。

2012年、新唐人テレビの記者は2012年のノーベル文学賞受賞者にインタビューをした。

海外の評価

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2004年、クリスチャン・サイエンス・モニターは新唐人テレビを、「米国で初めての独立した中国語のテレビ局」と報道した[6]。2007年には、ウォール・ストリート・ジャーナルで「組織化の欠如と内輪もめによって散り散りになった中国の民主主義推進反体制派のためのプラットホームとして機能している」と説明された[7]。

収益

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2009年に、新唐人テレビは530万ドルの収益を記録しており、その内の240万ドルは3,000件の寄付によるものである。2011年の時点で職員数は80名でほとんど全てがボランティアスタッフであった[8]。

2016年時点の収益は740万ドルで、米国国税庁のレポートによると2017年にはその2倍以上の1800万ドルの収益をあげている[9][10]。

主な番組

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  • 世事関心
  • 韓流世界
  • 認識中医
  • 熱點互動熱線直播
  • 一週経済回顧
  • 娯楽新幹線
  • 七彩橋
  • 透視中国
  • 人傑地霊
  • 你好日本
  • IQ Open
  • 全世界華人コンテスト

脚注

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  1. ↑ 菱田雅晴. “法輪功”. ジャパンナレッジ. 日本大百科全書. 2021年1月19日閲覧。
  2. ↑ “Falun Gong Fields Media Weapons”. Wall Street Journal (2004年4月14日). 2020年4月13日閲覧。
  3. ↑ “NTD to launch on Sky”. 2021年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年2月21日閲覧。
  4. ↑ Kurlantzick, Joshua (2023-03-19), “China's Mixed Effectiveness”, Beijing's Global Media Offensive: China's Uneven Campaign to Influence Asia and the World (Oxford University Press): pp. 259–C11.P130, doi:10.1093/oso/9780197515761.003.0011, ISBN 978-0-19-751576-1 2023年8月21日閲覧。
  5. ↑ “NTD About Us”. 2022年2月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年1月22日閲覧。
  6. ↑ “Network offers free press for Chinese in US”. The Christian Science Monitor. (2004-04-08) 2024年5月10日閲覧。.
  7. ↑ Chen, Kathy (2001年11月15日). “Chinese Dissidents Take On Beijing Via Media Empire”. The Wall Street Journal. 2017年8月9日時点のオリジナルよりアーカイブ. 2007年11月17日閲覧.
  8. ↑ Trotta, Daniel (2011年3月17日). “TV channel trying to change China from New York”. Reuters (英語). 2020年12月8日時点のオリジナルよりアーカイブ. 2020年12月22日閲覧.
  9. ↑ ProPublica, Mike Tigas, Sisi Wei, Ken Schwencke, Brandon Roberts, Alec Glassford (2013年5月9日). “Universal Communications Network Inc - Nonprofit Explorer” (英語). ProPublica. 2020年3月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年2月6日閲覧。
  10. ↑ “Trump, QAnon and an impending judgment day: Behind the Facebook-fueled rise of The Epoch Times” (英語). NBC News (2019年8月20日). 2022年8月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年8月15日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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